この頃、少年野球ではすでに全国組織の大日本少年野球協会が設立されていましたから、青年野球においても全国大会を開催する組織づくりの気運が高まってきました。実は各地の青年野球大会の開催に関わっている人達は、少年野球協会の役員も兼ねていました。そのため、１９２９年（昭和３年）の財団法人大日本少年野球協会の全国大会のために京都に集合した全国各地の役員の協議により、全国大会の名称を全国軟式野球優勝大会とすることが決められ、翌１９３０年、本部を神戸市に置く日本軟式野球協会が結成されることになります。ここに正式に「軟式野球」という呼称に統一されることになったのです。

　ただし、大日本少年野球協会は１９２５年に西と東に分裂していましたから、東でもほぼ同時に同じ動きがあり、大日本軟式野球協会が結成されています。少年野球協会では、頭に「財団法人」の文字が付くか付かないかの違いでしたが、青年野球においてもその名称の違いは、頭に「大」が付くか付かないかの違いだけでした。そして少年野球と同じように、１９３０年（昭和４年）に第一回の全国軟式野球優勝大会が神戸と東京で別々に開催されることになります。

　実はそれだけではなく他にも全国大会開催の動きがありました。同年、大阪市において日本軟式野球連盟が結成され、翌１９３１年には東京にも日本軟式野球連盟、１９３４年には川崎市に極東軟式野球協会が設立され、それぞれ全国大会を開催しています。

　このような全国大会を主催する組織が乱立する背景には、軟式ボールメーカー各社の営業戦略がありました。それぞれの協会や連盟は大会開催費用をボールメーカーに大きく依存していました。その見返りとして、そのメーカーのボールを大会公認球とすることでボール販売に協力したわけです。ちなみに各大会の公認球は、学校ボール（日本軟式野球協会）、大衆ボール（大日本軟式野球協会）、トキワボール（大阪・日本軟式野球連盟）、マルビシボール（東京・日本軟式野球連盟）、ラッキーボール（極東軟式野球協会）でした。いずれのボールも現在は存在しておりません。

　しかしながら、高まる野球熱とは対照的に、日本経済は急速に冷めていくことになります。１９２９年（昭和４年）、ニューヨーク株式市場が大暴落し、世界恐慌が勃発します。これが翌年に日本へ波及し、昭和恐慌と呼ばれる事態となりました。アメリカやイギリス、フランスなどの列強諸国は植民地を含めたブロック経済政策をとったため、植民地を持たなかった日本やドイツなどの貿易収支が極端に悪化し、これが二度目の世界大戦への引き金となりました。