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2006/08/20ポリ容器から溶出物質 / 環境ホルモン作用確認
カップめんや弁当のポリスチレン製容器から溶け出すと報告されているスチレントリマーが、生体内でホルモンに似た作用をする環境ホルモンであるということを、ラットを使った実験結果を、東京都健康安全研究センターの大山謙一主任研究員らのグループが16日までにまとめた。妊娠中のラットにスチレントリマーを７日間投与し、生まれた雄ラットを調べたところ、１日体重キロ当たり１０μｇで、生後約100日後の脳や精巣の重量が、投与しない場合に比べて目立って減少していたほか、肛門と生殖器の間の距離が短くなったり、血中の精腺刺激ホルモンの量が減ったりするなど、ホルモンバランスに影響を与えたことを示す結果が得られたという。
2006/07/02
植物由来の抗酸化・解毒成分のエビデンスを紹介http://medwave2.nikkeibp.co.jp/wcs/leaf?CID=onair/medwave/a027/426830
----日経ヘルス サプリ＆機能性食品 2006/06/24「サプリ＆機能性食品2006」の専門フォーラムで名古屋大学大学院生命農学研究科教授の大澤俊彦氏が「植物素材による解毒と抗酸化」と題した講演を行った。重金属の排出を促すような解毒ルートだけでなく、肝臓のグルタチオンSトランスフェラーゼ（GST）などの解毒酵素による“毒を消す”解毒ルートが体内で重要だと述べた。
この解毒酵素を強く誘導するポリフェノールの配糖体などの植物性成分として、「ゴマ由来のセサミノール配糖体」、「ウコン由来のクルクミン」、「アブラナ科野菜抽出物」、「パパイヤ、アボガド、かんきつ類、リンゴなどの果実」などによるGST活性化データを示した。
同じカロリーで「肉や乳製品中心の食事」から、「野菜・果物中心の食事」へと食事内容を変えた場合に、尿中に排出される遺伝子酸化分解物8-OHdGが1/3に減った例を示した。
老化、生活習慣病、炎症などを防ぐために、活性酸素やフリーラジカルを消去する体内のレドックス系を維持することが重要。
抗酸化物質、抗酸化ビタミンなどを、複数摂取してレドックス系を維持することが重要で、そのためには、解毒・抗酸化ともに、野菜や果実などの植物性成分が注目されるようだ。
2006/06/25http://www.mainichi-msn.co.jp/kurashi/kenko/archive/news/2006/06/20060624dde041100019000c.html
毎日新聞・ 暮らし ・ 健康 2006/06/24英ロンドン大などのチームが、24日付の英医学誌ランセットに発表したところによれば、牛海綿状脳症（BSE）の牛を食べて発病するとされる変異型クロイツフェルト・ヤコブ病は、感染から発病までの潜伏期間が、長い人で50年を超す可能性があるという。
変異型ヤコブ病の患者に共通する遺伝的特徴があり、現在の変異型患者は潜伏期間が特に短い人である。牛から人へ種をこえた感染の影響を考えると、潜伏期間は個人の遺伝的特徴に左右されるため、50年よりさらに長い期間を経て患者が増える可能性があるという。
2006/05/27http://www.yomiuri.co.jp/iryou/news/iryou_news/20060518ik0a.htm
Yomiuri-Online・・ 医療と介護・ 医療ニュース 2006/05/18米製薬大手メルクの研究チームが、18日付の英科学誌ネイチャーに発表したところによれば、院内感染の原因となる細菌の中でも最も恐れられているメチシリン耐性黄色ブドウ球菌（MRSA）やバンコマイシン耐性腸球菌（ＶＲＥ）などを殺す強力な抗生物質を発見したという。
MRSAに感染したマウスで試され、効果が確認でき、副作用もなく、ＶＲＥ、肺炎球菌などに対しても強い殺菌作用を示した。 「プラテシマイシン」と名づけられた。
2006/04/02米Beacon ClinicのMark D. King氏らがAnnals of Internal Medicine誌2006年3月7日号に報告したところによれば、米国ジョージア州アトランタで外来を訪れた黄色ブドウ球菌（S. aureus）による皮膚・軟部組織感染患者を対象に、市中感染の状況を調べたところ、感染部位から分離された黄色ブドウ球菌の、実に72％がMRSAであり、その87％が市中感染型のMRSAクローンであることが判明した。
この報告は、これまでは主に病院内で感染していたメチシリン耐性黄色ブドウ球菌（MRSA）が、医療とは無縁の人々にもMRSA感染が広がっていることを物語っている。
2006/03/12米環境保護庁（EPA）諮問委員会が、テフロン製品に用いられるパーフルオロオクタン酸（PFOA）について「発癌性物質である可能性が高い」と2月に報告したが、EPAのホープページトでも、日常的な調理によるPFOAの害については根拠に乏しく、POFAを含む製品の利用を中止する必要はないとの見解を示している。でも、POFAは、315℃以上で生じてくるので、低温で用いたほうが良いようだ。
2006/02/18米Brigham and Women’s HospitalのAlexi A. Wright氏らが、New England Journal of Medicine（NEJM）誌2006年2月2日号のPerspective欄で、HIV在宅検査キットに関する諸問題を指摘している。OraSure Technologies社から、口腔液を標本とする迅速HIV抗体検査キット「OraQuick」の市販薬としての承認申請が提出されたことを受けて、米食品医薬品局（FDA）の血液製剤諮問委員会は2005年11月、在宅自己検査キットの承認に必要な条件を決定するために専門家を収集したことや、ここにきて、迅速HIV抗体検査の市販薬化を支持する声が高まっていることより、エイズウイルス感染を自宅で確認できる検査キットが、米国で認可される可能性が高まっている。
▼本論文の原題：「Home Testing for HIV」
2006/01/29カネボウは１月23日、 11種類の生薬混合物を含むカプセルと微量栄養素（ビタミン、亜鉛、セレンなど）を含む生薬混合物に、有害金属の毛髪への排泄促進作用があることを確認し、その研究成果は、3月28〜30日に仙台で開催される日本薬学会第126年会で発表予定という。生薬混合物と生体に必須の微量栄養素を併用することで、排泄作用が増強され、水銀が1.41倍及びヒ素が1.86倍に増加したことも実証され、さらに、アンケートの結果からイライラ感やストレス感などの症状、むくみや肩こりなどの不定愁訴（はっきりと特定できないような体の不調）に対する改善効果も確認されたという。
▼カネボウ ＞ プレスニュース 2006.01.23 ＞ 有害金属の排泄に効果的な「デトックス（毒素排出）」技術を開発（PDF)
2005/12/30雪印乳業技術研究所と長崎大学大学院医学歯学薬学総合研究科感染分子病態学講座が共同で進めてきた研究によれば、母乳や牛乳に含まれるたんぱく質とオリゴ糖にHIV感染予防効果があることと、その作用メカニズムが解明できたと、熊本市で開催されている日本エイズ学会で12月１日に発表した。▼雪印のプレスリリース 2005.11.30＞「ラクトパーオキシダーゼならびにシアリルラクトースのＨＩＶ感染予防効果」
2005/10/23米Harvard大学のEmily Oken氏らが、Environmental Health Perspectives誌2005年10月号に報告したところによれば、妊娠中に魚の摂取量が多いほど、生後6カ月時の子どもの認知能力が高く、水銀摂取量が多ければ、逆に認知能力は下がることが判ったという。
妊娠期間中も継続して魚を食べるには、水銀含有量の低いものを選ぶ必要がある。 一般に、魚介類のn-3系脂肪酸の量と水銀含有量は相関するので、水銀が少なくn-3系脂肪酸が多いビンナガマグロの缶詰やイワシなどがお勧めという。
米国では、妊婦の魚介類摂取は、2回以下/週が推奨されており、毛髪水銀値は1.2ppm以下が望ましいとされている。▼Environmental Health Perspectives誌Webサイト：「Maternal Fish Consumption, Hair Mercury, and Infant Cognition in a U.S. Cohort」
2005/09/25http://www.yomiuri.co.jp/iryou/news/iryou_news/20050922ik03.htm
Yomiuri-Online・・ 医療と介護・ 医療ニュース 2005/09/22東京都内で21日に開かれた内分泌かく乱物質（環境ホルモン）に関するシンポジウムで発表された、東京理科大薬学部の武田健教授らの研究によれば、妊娠中のマウスにディーゼル排ガスを吸わせると、胎児の脳にディーゼル粒子が蓄積されることが明らかになった。
マウスの行動や脳内ホルモン濃度にも異常が見られることから、脳内に侵入したディーゼル粒子が影響を及ぼしている可能性があるという。
2005/08/14http://www.yomiuri.co.jp/iryou/news/iryou_news/20050813ik02.htm
Yomiuri-Online・・ 医療と介護・ 医療ニュース 2005/08/13厚生労働省の薬事・食品衛生審議会の専門部会が12日発表したところによれば、魚介類に含まれるメチル水銀が胎児に悪影響を及ぼす可能性があるとして、、妊婦が注意すべき魚介類として、3種類のマグロなど計16種を挙げ、食べ過ぎないための摂取量の試案をまとめた。１回の食事で食べる量を約80ｇ（刺し身１人前、切り身一切れ相当）として検討した結果、食べる回数
・2回以下/週に抑えるのが望ましいのは、ミナミマグロやキダイなどの７魚種。▼厚生労働省＞「 妊婦への魚介類の摂食と水銀に関する注意事項の見直しについて（平成17年8月現在）」
・1回以下/週 は、クロマグロ、メバチマグロ、メカジキなど７魚種とした。
・１回以下/2週間 は、メチル水銀量が比較的多いコビレゴンドウ。・水銀を含有する魚介類等の摂食に関する妊婦等への注意事項の見直しの検討について（概要）（平成16年8月現在）
http://www.yomiuri.co.jp/iryou/news/iryou_news/20050806ik02.htm
Yomiuri-Online・ 医療と介護・ 医療ニュース 2005/08/06国民生活センターは5日、キダチアロエを使った健康食品の中に、下剤と同程度の作用がある製品が含まれていると注意を呼びかけた。▼国民生活センター ＞ 報道発表資料
キダチアロエを使った「健康食品」（概要）−下剤成分を中心に−
2005/08/07中国産うなぎは、今年1月1日〜8月3日までに、活うなぎとして9289t、蒲焼き、白焼きとして2,6261tが輸入されている。
厚労省では、中国産スッポンなどから、養殖水産動物への使用が禁止されている合成抗菌剤「マラカイトグリーン」が検出されたという情報を入手したことから、７月からうなぎ食品などの残留マラカイトグリーンの検査を強化し警戒していた中、中国産の冷凍うなぎ蒲焼きから、「マラカイトグリーン」が検出されたことを、厚生労働省が8月4日明らかにした。▼厚生労働省のプレスリリース
「中国産養殖鰻のマラカイトグリーン検出についてのQ＆A」食塩やにがりを中心とした無機ミネラルを中心とした商品を製造・販売する赤穂化成株式会社（本社・兵庫県）は、体内の有害金属の排出する解毒（デトックス）に詳しい、銀座サンエスペロ大森クリニック院長の大森隆史医師と、毛髪ミネラル検査などを行う、ら・べるびぃ予防医学研究所らと共同開発した、体内に蓄積した有害金属排出させるための成分を配合した飲料「トルトールウォーター」（ペットボトル500ml、210円）を発売した。
2005/07/16米ミネソタ大学の教授、サーリ・ツァラニー博士（食品化学，栄養生化学）が「米油脂化学学会」（American Oil Chemists' Society）の会合で発表したところによれば、大豆油、ひまわり油など植物性の不飽和脂肪油は、コレステロールを下げ心臓病予防に良いとされてきたが、何度も加熱したり、繰り返し使用すると、ＨＮＥができて、次にその油で揚げたり、炒めたりした食物に吸収されて、かえって健康に悪いということになるから気をつけたほうがいいと警告している。
2005/06/19京都府立医科大学医学部生体安全医学講座の半田修助手らが、第5回日本抗加齢医学会総会（6月10〜11日）で発表したところによれば、化粧品の防腐剤であるメチルパラベンに紫外線が当たると皮膚への毒性が増すというデータが報告された。OIE（国際獣疫事務局、Office International des Epizooties）によると、5月21日に中国が発表したところによれば、青海省の青海湖で大量の渡り鳥が死んでいるのが5月4日に発見され、死んだ鳥（総数は519羽）からH5N1型ウイルスが確認されたという。WHOが５月に纏めた報告書「Influenza A/H5N1 in Humans in Asia」等で、H5N1ウイルスが、ヒトからヒトに感染しやすいタイプのウイルスに変化しつつある可能性を指摘、警告してきた中で、これを裏付けるかのような渡り鳥の大量死は、警戒を強めなければならないことを意味しているという。
2005/03/26膣に塗るだけで、ヒト免疫不全ウイルス（ＨＩＶ）や、単純疱疹ウイルス（herpes simplex）など、膣から感染するウイルス性の病気を予防する効果が有るインデブス製薬（Indevus Parmaceuticals）の「PRO 2000」という薬が開発された。その臨床試験結果がボストンで開かれた「第12回レトロウイルスと日和見感染会議」（12th Conference on Retroviruses and Opportunistic Infections）で発表された。
2005/02/05日本人初の変異型クロイツフェルト・ヤコブ病（ｖＣＪＤ）患者と確認された男性について、厚生労働省は、渡航先の英国で感染したという見方を強めている。◆二次感染の有無、早急調査へ…献血歴は？治療歴は？
ｖＣＪＤが人に二次的に広がるケースは、患者の血液の輸血と、患者に使用した医療器具からの二つのルートが考えられる。厚労省は当面、英国の滞在歴が１か月以上の献血者に対しては、献血を禁止することを急きょ、決定した。◆ＢＳＥ全頭検査、見直し論議に影響も
日米間で協議中の米国産牛肉の輸入再開問題では、全頭検査の見直しが前提条件となるだけに、今後の消費者の反応がカギとなりそうだ。◆96年以来、世界で164例
ｖＣＪＤは９６年に英国で確認され、これまでに世界で１６４人の患者が報告されている。大半は英国の患者だ。欧州以外で確認された患者は、いずれも英国に渡航歴があった。
2005/01/30http://medwave2.nikkeibp.co.jp/wcs/leaf?CID=onair/medwave/a027/355957
日経medwave・サプリ＆機能性食品トピックス 2005/01/27最近、「デトックス（体内浄化）」が話題になっているが、体内に侵入し急性毒性を生じない程度の微量の重金属が脂肪組織などに蓄積してアレルギーや代謝異常を引き起こす有害物質を積極的に排出させようというもの。銀座サンエスペロ大森クリニック院長の大森隆史医師と共同で行った臨床研究で、メディキューブが開発した「BE-MAXデトックス」は、αリポ酸、ケルセチン、メチオニンといったキレート作用を持つ成分を含み、3カ月の摂取で尿中の重金属量が低減したデータや、アトピー性皮膚炎などが改善した例が発表された。
2005/01/2221日付の米科学誌サイエンスに掲載される米エール大などの共同研究によれば、ＢＳＥ（牛海綿状脳症）を引き起こす異常プリオンは、特定危険部位の脳や脊髄などの組織だけでなく、免疫細胞を通じて肝臓や腎臓、すい臓などにも多く蓄積されることが判ったという。
2004/12/11http://www.mainichi-msn.co.jp/kurashi/kenko/news/20041211ddm013100046000c.html
毎日新聞 ＞ 暮らし ＞ 健康 2004/11/26家の台所や部屋でゴキブリなどを見つけると、すぐに殺虫剤を使いがちだが、有機リン系の殺虫剤を使うと、場合によっては健康への影響が懸念されることが東京都健康安全研究センターの調べで分かった。都が注意を呼びかけたのは、ジクロルボス（ＤＤＶＰ）という殺虫剤。大量に吸うと頭痛や呼吸困難などの症状が生じる。動物実験の結果から発がん性や脳神経への影響が指摘されている。
▼東京都＞報道発表資料 [2004年10月掲載]
◇厚労省、都道府県に通知
ジクロルボスを含有する蒸散型殺虫剤の使用は要注意！
▼厚生労働省＞報道発表資料 2004年11月
◇「半日は窓開けないで」−−柳沢・東大大学院教授ら、空中散布の影響調査
ジクロルボス（ＤＤＶＰ）蒸散剤の安全対策について
2004/11/27南カリフォルニア大学の医学部のニノ・クエンズリ助教授（環境科学）らが行った研究で、11月14日に米心臓学会総会（ニューオリンズで開催）で発表したところによれば、大気に浮遊している微粒子が、動脈硬化を招き、心臓血管系の病気の原因になっているという。
研究内容は、ロサンゼ ルスに住む40歳以上の住民798人について調べ、大気中の浮遊微粒子が、10μg/（立方メートル当たり）増えるにつれて、頸動脈の動脈壁が4.3％肥厚していることがわかったというもの。
2004/10/03マヨネーズは卵を原料としており、トリインフルエンザの影響が心配になる。しかし何らかの原因でマヨネーズにトリインフルエンザウイルスが混入したとしても、H5型ウイルスは30分以内に、H7型とH9型ウイルスは10分以内に不活化し、感染性を失うことがキューピーの研究で分かった。
これは、食酢による作用、または乳化された植物油による作用によると考えられると、9月28日の開催された日本食品微生物学会で報告された。
2004/09/13世界保健機関（WHO）は9月9日、タイ保健省からの通報として、トリインフルエンザ（H5N1）感染によって、18歳男性が死亡したことを明らかにした。 今夏、ベトナムでも4人がH5N1ウイルス感染し死亡していることより、人間への感染拡大に対する警戒の必要性促していると見ることが出来る。英国食品規格庁（FSA）が７月28日に「ひじきを食べるべきでない」と勧告した。MedWaveでも、聖マリアンナ医科大学予防医学教室助教授の山内博氏のコメントを得て、「妊娠している女性と３歳未満の乳幼児はひじきをとるべきではない」とする記事を掲載したが、日本生活協同組合連合会のホームページのQ＆A集の中で、「妊娠している人でも過食しなければ問題ない」とコメントしており、消費者は判断に迷う状況になっている。この問題についての、山内博氏の追加コメントが掲載されている。
▼MedWave 「妊娠女性と３歳未満の子どもはヒジキを食べるべきでない」、その他の人も週に小鉢１杯まで
http://medwave2.nikkeibp.co.jp/wcs/leaf?CID=onair/medwave/tpic/323166▼日本生活協同組合連合会はホームページに掲載したQ&A集
http://www.co-op.or.jp/jccu/Press_Release/Press_040804_01.htm
2004/09/04東京理科大薬学部の武田健教授と押尾茂研究員らが、北海道旭川市で開かれる日本不妊学会で9月4日に発表したところによれば、妊娠中にディーゼル排ガスを吸ったマウスから生まれた雄は、成長後の精巣に異常が現れ、精子生産能力も低くなるという。同様の症状は、成熟した雄マウスに排ガスを吸わせる実験でも確認されていたが、胎児への影響が突き止められたのは初めて。排ガス浄化装置でも除去できない物質が原因の可能性も残っている。キョーサイと九州大学医学部保健学科（長山 淳哉 助教授）は、ケール原料の青汁飲用による ダイオキシン類および有機塩素系農薬（DDT、HCB）、ＰＣＢなど環境汚染物質の排泄促進効果を ヒト28名（健康な夫婦１４組)で検討した結果、以下の傾向が示されたので、2003/12/02の「環境ホルモン学会」（正式名：日本内分泌攪乱化学物質学会、会場：仙台市仙台国際センター）において「青汁の飲用はダイオキシン類、有機塩素系農薬、ＰＣＢの体外への排泄を促進する」の演題で発表た。@青汁の継続摂取によりダイオキシン類の体外排泄が促進
A青汁摂取によりPCB、有機塩素系農薬のDDTおよびHCBの体外排泄が促進
2004/08/08http://medwave2.nikkeibp.co.jp/wcs/leaf?CID=onair/medwave/a027/323166
日経ヘルス・サプリ＆機能性食品 トピックス 2004/08/02厚生労働省は、英国食品基準庁（FSA）の発表を受け、Webサイトに「ヒジキ中のヒ素に関するQ&A」を掲載し、4.7g/日以上を連日摂取しなければ、WHOの規定以下で、健康リスクを高めることはないとしているが、ヒ素の毒性に詳しい聖マリアンナ医科大学予防医学講座助教授の山内博氏は、一般的なヒジキ料理の一食分は、厚労省が発表した1日平均摂取量の数十〜100倍近い分量であることより、発癌性以外に低濃度の無機ヒ素が胎児に傷害を与える危険性があるので、「妊娠女性と３歳未満の幼児はヒジキを食べるべきではない」と云う。http://medwave2.nikkeibp.co.jp/wcs/leaf?CID=onair/medwave/a027/322579
日経ヘルス・サプリ＆機能性食品 トピックス 2004/07/30英国食品規格庁（Food Standard Agency; FSA）は、ロンドン地域で売られている海藻類について調べたところ、癌の発症リスクを高める無機砒素が含まれており、ヒジキを摂取することで無機砒素の1日摂取許容量を大幅に超えてしまうことが分かったために、7月28日、ヒジキの摂取を止めるよう勧告した。調査した昆布や海苔など、５種類の海藻類について、31サンプルが採取され、そのうちヒジキは9サンプルで、全て日本製だったという点が、注目されるポイント。
これを受け、厚生労働省が出したコメントは、「ヒジキを極端に多く摂取するのではなく、バランスのよい食生活を心がければ健康上のリスクが高まることはないと思われる。」というもの。▼FSAのニュース・リリース、または日本語による、ニュース・リリース
2004/07/18スイスの製薬会社ロッシュの研究チームは12日、バンコク北方のノンタブリで開会中の第15回国際エイズ会議で、エイズウイルス（ＨＩＶ）の免疫細胞への侵入を防ぐ、新タイプの治療薬「エンフューヴィルタイド」（T20）が、従来の薬よりもかなり高い効果をもたらすと発表。
2004/07/11ハーバード大学の公衆衛生学のグループがニューイングランド・ジャーナル・オブ・メディスンで報告したもので、HIVにかかった女性にマルチビタミンを与えたところ、エイズの進行が防止する効果があるという（約30％のリスク低下）。
2004/05/29異常プリオンが高率で人に感染の疑い
21日発行の「病理学ジャーナル」最新号に掲載された英政府が出資した病理学調査結果によれば、ＢＳＥ（牛海綿状脳症＝狂牛病）が人に感染した変異型クロイツフェルト・ヤコブ病の病原体となる「異常プリオン」が、これまで考えられていた以上にはるかに多くの人に感染している疑いがあることが、で明らかになった。異常プリオンは感染が発見されても、ヤコブ病の発症に直結するとは限らないが、輸血や臓器移植などで知らずに感染が拡大する恐れもあると専門家たちはと分析している。
2004/05/16新華社電によると、中国広州市にある第一軍医大学の病理学専門チームの研究結果において、新型肺炎（重症急性呼吸器症候群＝ＳＡＲＳ）のコロナウイルスが、汗や尿、便を通じて人から人に感染する可能性があるとという。ＳＡＲＳの主な感染経路は、これまで咳やくしゃみなどの飛まつと見られてきたが、今回の研究によりウイルスを含んだ食物や水のほか、軽い接触やキスを通じても感染の可能性があることが示されたもの。
2004/04/04ＦＤＡ（米食品医薬品局）とＥＰＡ（米環境保護局）は共同で、このほど水銀汚染の心配にからんで、魚介類の摂取を制限するガイドライン（指針）を発表した。●妊婦、授乳の母親、高齢者、幼い子どもは、食べてはいけない魚：
サメ（shark ）、メカジキ（swordfish ）、キングマケレル（king mackerel,サワラの一種）、アマダイ （tilefish）
●1週間当たりの摂取量を制限したほうが良い魚：
エビ（shrimp）、マグロの缶詰（canned light tuna）、サケ（selmon）、ポラック（pollock 、タラの一種）、ナマズ（catfish ）は、水銀汚染度は低いと見られているが、摂取量を、340ｇ以下に制限すること。
ビンナガなど大型のマグロは、水銀汚染が進んでいると見られるので、170ｇに制限すること。
2004/03/07厚生労働省の「室内空気質健康影響研究会」はこのほど、「シックハウス症候群に関する医学的知見の整理」と題した報告書をまとめ、２月末に公表した。
本報告書では、シックハウス症候群と化学物質過敏症について、用語の定義や診断基準、現時点の知見などを整理し、研究の課題などを提唱している。▼厚生労働省＞報道発表 2004/02/27 ＞
「室内空気質健康影響研究会報告書： 〜シックハウス症候群に関する医学的知見の整理〜」の公表について
2004/02/29農林水産省は2月25日、カップめん容器にエゴマ油やしそ油を入れて熱湯を注ぐと、容器が変質し、穴が開くとの消費者からの連絡をもとに、再現実験をしたところ、状況によっては穴が開いて熱湯がこぼれることが判明したとして、適切な対応を関係業界に要請したと発表した。厚生労働省に照会したところ、通常の利用であれば、食品衛生上、特段の問題はないというが、変質が起きた場合、容器から湯に何らかの物質の溶出があるかどうかについては確認されていないという。
健康のために「しそ湯」や「エゴマ油」を積極的に摂る人は、カップ容器の食品に加えるのは、止めた方がよさそうだ。▼農水省のプレスリリース（2月25日）
＞「発泡ポリスチレン製容器にしそ油又はエゴマ油を加えた際のお湯もれの可能性について」
2004/02/08三菱重工業は今月中旬から、新型肺炎ＳＡＲＳや鳥インフルエンザのウイルス撃退にも効果を発揮する１枚５００円のマスク「ビーバーマスク」を販売すると 6日発表した。
仕組みは、マスク内に酵素繊維を仕込むことでウイルスを捕まえ、ウイルス外側にあるたんぱ く皮膜を溶解して、人に感染しない「不活化」の状態とする効果を持つ。
2003/12/07農水省は６日、種苗業者に対し、キュウリやナスなど野菜の苗について農薬記録の表示を義務づける方針を明らかにした。消費者の農薬使用への関心は高くなっている背景があるため。農家が農薬取締法で定められた使用回数の上限に違反すれば罰則もあるが、これまで農家の主な苗仕入れ先である種苗業者には、苗の農薬使用記録を表示する義務はなく、任意に表示しており、農家が種苗 業者に問い合わせても情報提供の内容にばらつきがあった。ペンシルベニア州郊外にあるメキシコ料理店「チチズ」で、11月中旬、Ａ型肝炎の集団感染が起き、客や従業員など3人が死亡し510人が発病したショッキングなニュースにより、米国民はいま、野菜を生のまま食べることに非常に気を使っているという。
米史上最悪のこの集団感染の原因が、メキシコから輸入された、サラダなどに生のままで使われたグリーンオニオン（春タマネギ、ネギに似ている）であると断定されたから、輸入野菜に対する警戒も強まっている。
2003/10/12厚生労働省のBSE（牛海綿状脳症＝狂牛病）専門家会議は、6日、茨城県内の食肉処理場に持ち込まれた雄の肉用牛1頭が、BSEに感染していたことが確認されたと発表。発症はしていない。
2歳以下では国内初感染 従来と違うプリオン。今回の異常プリオンは感染力はもちろん、病原性があるかどうかすら不明。感染力の有無など詳細な実験が必要という。市場に出回る心配はないものの“新型”が疑われるBSEの出現に、厚労省は戸惑いを隠さず。
山内一也・東京大名誉教授のコメントは「欧州では23か月齢以下の牛は、検査の対象にもなっていないが、日本は全ての牛を対象に検査をしていたために、異常を見つけだすことができた。日本ではわずかな異常を持った牛も消費者に届かないシステムが、しっかり機能しているということが証明されたと思う。」厚生労働省は、木材の防腐剤として家庭園芸用に使われる「クレオソート油」に、高濃度の発がん性物質が含まれていることが分かったことで、発がん性物質の含有濃度の基準値を設定して規制に乗り出す。規制対象となるのは、一般販売用のクレオソート油に含まれるベンゾピレン、ジベンズアントラセン、ベンズアントラセンの３物質。現在は含有濃度の安全基準値は設けられていないが、10ppm以下とする。健康被害の報告がなく皮膚に直接触れない限りは健康被害が起こり難いことから、製品回収は行わず、注意を呼びかけるのみ。
2003/10/05欧州呼吸器学会で9月30日、「The Severe Acute Respiratory Syndrome（重症急性呼吸器症候群、SARS）」をテーマに4人が講演した。その演者の一人、オランダのUniversity Medical Center Rotterdam教授のA.D.M.E.Osterhaus氏に、今冬のSARS流行について聞いた。次の三つの要因で、SARSが発生するしてもおかしくない。
1.これまでSARSの媒介になっている可能性があると、取引が中止されていた動物が市場に出回るようになった。
2.他の感染症のように、保菌者が存在し、冬場に発症する可能性。
3.他のコロナウイルス同様、季節的な要因。夏には収まっているが冬場になると流行するかもしれない。米国の非営利環境調査団体「環境ワーキンググループ」（Environmental Working Group ）が 行った母乳調査によれば、家具やエレクトロニクス製品に防火性をもたせるために使われていた「ポリブロミネイテッド・ジフェニール・エーテル（PBDE＝polybrominated diphenyl ethers）」と言う有毒化学物質が、高い濃度で検出された。欧州の女性の母乳の10〜20倍という。
2003/09/21「米国立科学アカデミー紀要」のオンライン版で報じられた所によると、カリフォルニア州のオセル社（Osel Inc）のジョン・レウィックらの研究は、健康な女性の膣の内側の粘膜に存在している乳酸菌の一種「Lactobacillus jensenii」を、遺伝子工学の手法で「CD4」というたんぱく質をつくり出すようにし、エイズウイルスに感染しやすい細胞に与えると、感染率を50％減らすことができたという。このことより、性交によるエイズ感染予防薬として、実用化されることが期待される 。
2003/09/14科学誌「サイエンス」9月5日号に発表された中国の科学者が行った研究によれば、中国広東省で、食物として市場で売られている野生動物から見つかったウイルスが、SARS（重症急性呼吸器症候群）の病原体のウイルスと、遺伝子構成がきわめて似ていることがわかり、SARSを引き起こしたウイルスは動物から人間に感染しことに間違いないことが判明した。
2003/09/07「塩化メチル水銀」は、細胞毒性が高いが、魚の中には全く存在せず、ヒトの胃で「メチル水銀-システイン化合物」が塩化メチル水銀に変換すると推測し、米国食品医薬品局（ＦＤＡ）は妊婦にメカジキ、サメ、アマダイ、サワラを摂取しないよう、また他の魚貝類や甲殻類などの摂取をひかえる様に勧告していたが、メカジキ、マグロなどから検出される水銀の形態は、「メチル水銀―システイン又はその近縁の化合物」であり、魚の摂取に注意を促す根拠となる「塩化メチル水銀」よりはるかに毒性が少ないことを示す新しい研究が科学雑誌「Science」の8月29日号に掲載された。
2003/08/31水産総合研究センター瀬戸内海区水産研究所（広島県大野町）の池田久美子研究員らが、98年から、日本海中央部の深さ約400ｍの海底や山陰沖などで底引き網で生物を採取し、有機スズ化合物のトリフェニルスズ（TPT）などの濃度や魚介類の胃の内容物を調べた結果、環境ホルモン＝分泌撹乱作用が疑われている有機スズ化合物の一部が、食物連鎖により魚介類の体内で数十倍に濃縮されていることが分かった。有機スズ化合物はフジツボなどの付着を防ぐ船底塗料などに使われていたもので、ダイオキシンなどの残留性有機汚染物質（POPs）に似た生態系での濃縮作用があることを意味しており、汚染の広がりなどが心配される。チリ産養殖サケから基準値を超える抗生物質オキシテトラサイクリンが検出され、厚生労働省はチリ産養殖サケ・マスとその加工品を輸入する全業者に対し29日、食品衛生法に基づく検査命令を出し、合格するまで流通させない措置を取る。
2003/08/22WHO（世界保健機関）は、抗生物質の乱用によって、耐性病原菌が出現し、従来からの抗生物質が効かなくなって、人間の医療に問題が起きていることを鑑みて、8月13日に全世界の畜産農家に向けて、畜産動物に病気の治療でなく、成長を促す目的で抗生物質を使うのは止めるよう、勧告を出した。
2003/08/16東京都は、健康に被害を及ぼすと想定される食品を市場から排除するために検討していた「食品安全基本条例」（仮称）の概要をまとめた。 問題が想定される場合、都は立ち入り調査を実施し、危険性が確認されれば生産中止や回収を勧告する。また、自主判断で食品を回収する場合でも内部処理は許さず、報告義務を課して都が公表する厳しい内容になっており、全国初の取り組みで、来春の条例制定を目指す。
2003/08/10家庭用洗剤や殺虫剤、化粧品など、様々な家庭用品の安全情報を検索できるホームページ「Household Products Database」を米国国立衛生研究所（NIH）が開設した。商品カテゴリー、含有成分と中毒症状別に、家庭用品の安全性を調べることができる。
2003/07/26東京都は、安全性を不安視する声がありながら法令で規制されていない食品について、「危険性が高い」と判断すれば公表する方針を固めた。消費者が不安に感じる食品についての情報をインターネットで収集し、新設される専門機関で調査する。全国初の取り組みで、危険性が確認されれば製造者に改善を求め、国に規制を働きかける。
2003/07/12http://allabout.co.jp/health/healthfood/closeup/CU20030520A/index.htm
All About Japan >> 健康・医療 >> 食と健康 >> ガイド記事一覧 >> 2003/05/11大阪市立環境科学研究所の調査で、クッキングペーパーや紙コップなど身近な紙製品から内分泌撹乱化学物質、いわゆる環境ホルモンが疑われる有害物質が溶け出す恐れのあることが分かった。
主な紙製品に含まれる物質の量
*単位は製品１グラムあたりのナノグラム
BPA MK ◆新パルプ製品 クッキングペーパー 360 − 〃 190 − 紙ナプキン 90 − ティーバッグ 68 − 紙コップ 64 − ◆再生紙製品 野菜用段ボール箱 2000 12000 ピザの箱 1300 8100 〃 370 5100 鶏の空揚げ用箱 2400 4800 サンドイッチの箱 26000 3900
顕微鏡検査から、再生紙の繊維中にインキや感熱紙の成分と見られる残留微粒子が見つかり、これが原因物質とする証拠が得られているが、新パルプ用紙の方の原因物質は、まだはっきりわからないとのこと。
2003/07/05厚生労働省は3日、中国産のウナギ加工品について、合成抗菌剤エンロフロキサシンが相次ぎ検出されたため、輸入検査を強化すると発表。違反がないことが確認されるまで流通を認めないという。
2003/06/29いけすで太らせてから出荷する畜養マグロや、大都市周辺で取れたスズキやタチウオのダイオキシン類濃度は高いことが、27日に水産庁のまとめた調査結果からわかった。濃度が高かった魚種については、今年度から個体数を増やし、重点的に調べる予定。
2003/06/08水銀の胎児への健康影響が指摘されていることより、水産物に含まれる水銀の安全性を評価する厚生労働省の薬事・食品衛生審議会の部会は、３日、水銀濃度が高い魚介類、クジラ類の摂取を控えるよう、妊婦や妊娠の可能性のある人に呼びかけることを決めた。メカジキ、キンメダイは週２回以下が望ましいとしている。▼厚生労働省の報道発表資料「薬事・食品衛生審議会食品衛生分科会乳肉水産食品・毒性合同部会（平成１５年６月３日開催）の検討結果概要等について」
http://www.mhlw.go.jp/shingi/2003/06/s0603-3.htmlハイウェーの料金所で働いている男性は、大気汚染物質である高濃度の酸化窒素、酸化硫黄、一酸化炭素、鉛等にて汚染された空気を吸っているため、精子が弱まっり、生殖力が低下しているとイタリアの研究者が、雑誌「人間生殖」（Human Reproduction）最新号で報告した。
2003/05/25高知県は22日、同県室戸市でくみ上げた海洋深層水を使い飲料水などを製造している「室戸海洋深層水」（本社・室戸市）の製造工程で、食品衛生法の基準値を超える水銀が検出されたと発表した。同社の製品を販売している「大和リゾート」は同日、出荷した約7万6000本の製品の自主回収を始めた。県は「汚染は同社の製品に限られ、基準値を超えているのは微量。健康への影響はないと考えている」と説明している。▼高知asahi.com ＞「深層水工程で基準超す水銀」
http://mytown.asahi.com/kochi/news.asp?kiji=2448カナダ政府が20日、同国アルバータ州で牛海面状脳症(BSE)に感染している牛が1頭いると発表したことに対応する措置として、農水省は21日、カナダからの牛肉製品の輸入を緊急停止すると発表した。
2003/05/18狂牛病の国内発生などへの反省から、食品安全委員会を内閣府に設置して食品行政を進めることを柱とした食品安全基本法が16日の参院本会議で賛成多数で可決、成立した。 安全委は、毒性学や微生物学、公衆衛生学、消費者意識など専門家７人で構成され、食品の健康への影響を評価、厚生労働省や農水省などに施策を勧告する権限をもち、実施状況を監視する。http://www.mainichi.co.jp/news/article/200305/14m/056.html
毎日新聞 ＞ 科学・環境ニュース ＞ 生物・バイオ ・地球科学 2003/05/14「環境ホルモン」は知ってるけど、同じ意味の学術用語「内分泌かく乱物質」は知らないという実態が、慶応大の吉川肇子助教授らの関東・関西の20〜69歳の男女2500人を対象にした調査で明らかになり、厚生労働省の「内分泌かく乱化学物質の健康影響に関する検討会」で報告された。
健康障害についての知識に関して、「精子減少」だけが半数を超えたが、「子宮内膜症」や「尿道下裂などの先天異常」等は「知らなかった」が過半数で、正しい知識が普及していない現状が浮かんでいる。
2003/04/20鉛には神経系に対する毒性があり、知能の発達などを妨げることが知られている。米国では様々な環境規制により、子供の血中鉛濃度は20年前の1/10近くにまで下がっているが、子供172人を生後6カ月から5歳まで追跡した米国の調査で、血中の鉛濃度が高い子供ではIQが低いことがわかった。低い鉛濃度でも従来考えられていた以上にIQに対する影響があると分析している。
2003/03/02中国産冷凍ホウレンソウから基準を超える残留農薬が検出された問題で、厚生労働省は26日、昨年7月以降、業者などに指導してきた輸入自粛措置を解除した。
中国の検疫当局による残留農薬検査に合格して衛生証明書が添付された冷凍ホウレンソウに限って、日本への輸出を認めることで、日中両政府が今月21日に合意したことを踏まえた対応であり、日本側も輸入業者に自主的な検査を義務づけ、安全が確認されない場合は流通させない。
2002/12/16『ＦＤＡ（米食品医薬品局）は、12月4日に広い範囲の揚げ物、焼き物、特にフレンチフライ、ポテトチップ、クラッカーに、高い濃度の発ガン物質のアクリルアミドが含まれていることがわかった、と発表した』という記事。
2002/12/09http://www.mainichi.co.jp/eye/feature/details/science/Bio/200212/07-1.html
毎日新聞 ＞ 科学・環境ニュース ＞ 生物・バイオ ・地球科学 2002/12/07「ごく低濃度のＰＣＢ（ポリ塩化ビフェニール）が脳の発達を促すたんぱく質の合成を阻害することが、群馬大学医学部の鯉淵典之教授（内分泌生理学）らの実験で確認された。６日発行の米国の専門誌に発表された。
『脂が多かったり、大都市周辺で取れたりした魚介類は、ダイオキシン類濃度が高いことが水産庁の調査で分かった。国の定めた安全基準（TDI）を大きく上回る魚種もあった。日常生活で口にする機会が多い魚介類を調査対象にしているため、濃度が特に高かった魚種について、追加調査で原因や汚染状況を突き止めることを検討している。』という、記事。
2002/11/25
『農業地帯の男性の精子は数、形、活発度で都市部の男性の精子よりも劣るのは、農薬の所為であるという研究が、米国立環境健康科学研究所の機関誌「環境健康展望」（Environmental Health Perspective）のオンライン版で伝えられた。ミズーリ州ブーン郡の男性の精子と都市部の男性と比較したもの。』という記事。
2002/11/09http://health.nikkei.co.jp/news/top/topCh.cfm?id=20021108e3mi01s808
NikkeiNet いきいき健康 最新ニュース 2002/11/09フランス産の生鮮キノコ「ピエ・ド・ムトン」から基準を超す放射能が検出されたとして、東京都は8日、輸入業者のアルカン（中央区）が、都内のホテルやレストランなどに販売したものの回収を指示した。都は「健康への影響はない」としている。『牛海綿状脳症（ＢＳＥ）の発生を機に注目された、育てた環境の良さ、薬を使わない飼い方など「安心・安全」に関する食品の「トレーサビリティー」（生産履歴の追跡）が、養殖魚の世界にも「履歴書」が広がっている。生産者と小売店の双方が本腰を入れ始めた。』という、記事。養殖魚というイメージからは、いけすの網には海草が付かないように鉛を塗ってあるとか、餌に抗生物質を混ぜているとか、そんなイメージがまだまだ払拭されていないので、このように飼育過程の情報が公開されることは、一つの安心につながりますし、全ての商品に適用される日が一日も早く実現することを祈りますが、そのようにさせるためにも、消費者自身がそのような商品を選んでいって、生産者にそうせざるを得ない波をつくることも必要なのかもしれません。
2002/10/28『輸入食品中の塩に指定外の添加物が含まれていたが、出回っている量が膨大なため、厚生労働省は現状を容認、8月1日付で正式に指定した。これを契機に、指定をなるべく制限する添加物規制の方針を変え、国際的な専門家会議の安全性評価を重視し、積極的に指定していく。』ということで、国際会議での評価のやり方、国内で流通する食品のチェック体制について探ってみると・・・・▼申請コスト大幅減
国際評価の中心は「ＪＥＣＦＡ」と呼ばれる専門家会議で決まり、ここでの評価が国際基準となる。国連の食糧農業機関と世界保健機関の合同組織で、1955年に発足し、これまで1400以上の添加物に安全性の評価を下している。
▼検査に限界、モラル頼み
これまで厚労省は、国際評価と同水準の実験データを、添加物を申請する企業に求めており、全項目のクリアに数年かかり、大体5000万円〜1億円余り掛かっていた。独自データが不要になれば、申請費用は資料収集や人件費を含めても1000万円ほどですむ可能性がある。
国際評価が万全というわけではなく、添加物の相互作用などは考慮されていないので、大方の専門家は「許容量が確定したものは危険ではないが、添加物は少ないに越したことはない」とみている。これは裏返せば、同じ食品に偏るのは危険であるということで、普通の食事を偏りなくバランスよく摂ることが大切となる。
自治体が添加物製造施設を調べるのは、年6回が目標だが、多くは年１回程度で、衛生面が中心。輸入品は検疫所が第1関門となが、輸入届け出件数155万件（2000年度）の内、検査したのは約7％程度。
東京都では、年に5万品目以上を集め、成分を調べる。2000年度の添加物違反は約210品目。使用量や表示の違反が多く、指定外は15品目だった。
検査項目は消費者の関心の高い保存料や着色料などで、無数にある指定外添加物を検出するのは至難の業だ。特に香料は調合は企業秘密で微量なため、存在しても検出できない可能性が大。
最終的には食品会社のモラルに頼るしかないというのが、現状だ。
添加物の生産量から逆算すると、年間４Kｇの 食品添加物を現代人は食べているという見方もあるくらいですし、ラットを使った動物実験でも複数の化学物質が体内に入った場合の複合作用については、調べていないのが現状ですから、単品での安全性をそのまま鵜呑みには出来ないということは、知っておいたほうが良いと思います。「バランスの良い食事」とは、添加物の一極集中摂取を避ける上でも、大切な「キーワード」ということになるようですね。
≪参考記事≫
▼化学物質まみれの食品から身を守る法〜 Health Media > Topics
『テストされた殺虫剤は、殺虫成分が使用後に室内に残存することに関して、室内環境の面から消費者に対する十分な説明がなされているとは言い難い。もし、殺虫剤を使用後に殺虫成分を残留させることで効果を狙っているのであるならば、メーカー側はその旨を消費者にも分かるように明記すべきである。また、パッケージ上に手軽さだけを強調するような表示は控えてほしい。 表示上医薬品と雑品扱いの商品に分かれているが、両者に使用されている殺虫成分に大差がないことなどから、消費者が安全に使用できるよう、雑品扱いの商品に対しても、医薬品と同様に規格化する等、行政は、何らかの規制を行ってほしい。』というテスト結果に対する業界の意見が追加されています。
残留成分が体内に入って、即影響は出ないために安全だと云っている時代ではないということを、消費者自身も認識しなければならないのではないでしょうか。 残留する成分が体内に入って、生殖能力に影響を与えているということが判ったときには、もう手遅れなのですが、でも10年以上も経過して不妊治療を受けなければならなくなった時に、殺虫剤の使い過ぎの影響だとは、ほとんどの方は思わないでしょうから、結果的に現状では「安全」ということなのかもしれませんね。
無知ほど怖いものは無いということなのですが、それよりも怖いのは、義務教育の中で、生きていくための基本的な知識として、ちゃんと教育されているのかということです。≪参考記事≫
http://www.mainichi.co.jp/news/selection/archive/200112/14/20011214k0000e040080000c.html
毎日新聞 2001/12/14
2002/08/25
『米政府の科学問題に関する諮問機関、全米科学アカデミーの専門委員会は20日、体細胞クローンを含む遺伝子操作（ＧＥ）動物の安全性について報告書をまとめた。クローン動物やその子孫の肉 や乳などを食用にすることについては「現段階では安全上の問題を示す証拠はない」として、食用可 能と結論づけた。日本の農水省も今月13日、ネズミに食べさせた実験 結果などをもとに「一般牛との差は認められなかった」とする調査結果を発表している。』という記事。▼読売新聞の記事 米でクローン肉「安全宣言」（2002.8.21）
http://www.yomiuri.co.jp/iryou/news/ne282106.htm
2002/08/12『農水省は8日、さいたま市内のスーパーで販売されていた中国産のスナックエンドウから、食品衛生法の基準値（0.05ｐｐｍ）の1.4倍に達する農薬「シペルメトリン」が検出されたと発表した。』という記事。『厚生労働省は7日、天然ものとして輸入された中国産の活（いき）クルマエビの一部に基準値（0.2ppm）を超す2.3ppmの抗生物質オキシテトラサイクリンが検出された、と発表した。厚労省は同日、中国産のエビやその加工物については天然、養殖にかかわらず、輸入業者に抗生物質の検査をさせて、結果が出るまで国内に流通させないようにした。』という記事。
『日本鯨類研究所（東京都中央区）が北西太平洋の調査捕鯨で捕ったミンククジラの脂皮から、国の基準値を上回るポリ塩化ビフェニール（PCB）が検出されていたことが、内部資料でわかった。さらに、同研究所はその脂皮を販売する際、PCB濃度が下がるとされる、脂皮を薄切りにしてゆでる「さらし加工」を誓約させていた。同研究所は、こうした数値や販売実態を一切公表していなかった。』という記事。
2002/07/28http://health.nikkei.co.jp/column/3cl/index.cfm?i=2002071506867h8
NikkeiNet いきいき健康 健康アカデミー・元気をプラス 日経プラスワン 2002/07/13『加工食品のなかに必ずといっていいほど入っている食品添加物。おいしくしたり、日持ちを長くしたり、見た目をきれいにするなどの目的で使われており、「ソルビット、ｐＨ調整剤、ＰＧ……」といったものが添加物だ。ちょっと複雑な添加物の表示ルールを知ると、自分が何を食べているのか、確かめるきっかけになる。 』という記事。
2002/07/14ジャガイモを揚げたポテトフライに発ガン物質が含まれるといわれる問題について、米国カリフォルニア州の環境保護団体「環境健康ウォッチ」（Environmental Health Watch）が、大手のファーストストフード・チェーン「マクドナルド」と「バーガーキング」に、ポテトフライには発ガン物質が含まれているおそれがあるので「健康に害があるかもしれない」との警告をラベル表示するよう要求するという法的な行動に出た。論争の発端は、今年４月にスウェーデンの研究者から、「でんぷん（炭水化物）を焼いたり、油で揚げると、 動物実験で発ガン性があったアクリルアミドができる。 製品でも、かなり高い濃度で検出された」という報告。
2002/06/15『工業用の界面活性剤やプラスチックの可塑剤に含まれる化学物質「4-オクチルフェノール」に、魚類をメス化する内分泌撹乱化学物質（環境ホルモン）の作用があることが環境省の調査でわかった。同省が昨年、工業用洗剤の原料になるノニルフェノールが環境ホルモンであることを世界で初めて確認したのに続き、２番目となる。』、という記事。
2002/06/09『「史上例がない」と言われるほどの種類の食品自主回収に発展した無認可香料問題――。６日、新たに２種類の無認可添加物の使用が明らかになり、消費者の添加物への不安は高まっています。問題の香料は「安全」だったのでしょうか？ そもそも、食品添加物って何なのでしょうか？』という記事。
○問題の香料って？ 国際評価では「安全」
香料は食品に香りをつけ風味を増すために使われる食品添加物で、化学合成のものと、バニラ香料のような天然のものがある。今回問題になったのは、化学合成香料の原料として使われるアセトアルデヒド、プロピオンアルデヒド、ヒマシ油、２メチルブチルアルデヒド、イソプロパノール。国連食糧農業機関（ＦＡＯ）と世界保健機関（ＷＨＯ）の合同食品添加物専門家会議の評価では、微量では影響ないとされている
○何種類認められているの？ 約８００品目がリストに
食品添加物は、食品衛生法に基づいて厚労省が指定した物質が「指定添加物」としてリスト化されており、このリストにないものは使えない。指定を受けるには、厚労省に申請し、審査を受ける。今回のような外国で認められている物質でも、申請がなく、リストに載っていなければ使えない。
○無認可混入なぜわからない？ 大半は書類確認のみ
今回の問題では、食品メーカーが商品に合わせた香料の仕様書をつくり、協和香料化学に発注していたケースが多く、香料会社が出した香料の成分表の内容にまでチェックが働かないし、意図的に隠されると、確認のしようがないというか確認していないのが実態。東京都の消費者月間実行委員会の今年３月、都内の食品メーカーを対象にした、トレーサビリティー（追跡可能性）の実施状況のアンケート結果に依れば、回答した８８社のうち、「すべて自社で把握している」は１割だったという。
○安全性はどう判断する？ 国ごとに規格や基準
厚労省は、動物実験などのデータをもとに、人が一生その食品添加物を毎日食べ続けたとしても健康への影響がみられない量「ＡＤＩ」を設定、この値を超えないように、食品への使用基準を定めているというが、複数の物質を同時に体の中に入れた場合の影響や、また栄養状態が偏ったり、生活リズムが乱れたりしている場合の影響を測る試験も、行う必要があると、専門家の指摘も有る。
問題物質はごくわずかしか食品に含まれず、健康被害の心配はないと思うが、法律で認められていない物質を平気で使うメーカーの姿勢そのものも問題有り。表示制度も問題、微量物質は用途名でOKという現行法。微量物質もすべて表示するよう現制度を改めない限り、同様の事件は再び起こる可能性があると指摘している。『味の素冷凍食品（東京都中央区）は６日、同社が中国から輸入、販売している冷凍食品「ほうれん草」（２００グラム）から基準値を超える農薬「フェンバレレート」が検出されたと発表した。すでにスーパーや小売店などに出回っている約９万パックを自主回収する。』という記事。
2002/05/06http://biztech.nikkeibp.co.jp/wcs/show/leaf?CID=onair/biztech/medi/182332
医療・介護・バイオ 2002/04/25『ポテトチップスやビスケット、パンなど、世界中で数百万人が日常的に口にしている食べ物に、がんを引き起こすとみられている物質がかなりの分量含まれているとする研究結果が、スウェーデンで発表された。』、という衝撃的な記事。発表によると、一般的な分量のポテトチップス1袋に含まれるアクリルアミドの濃度は、世界保健機関(WHO)が飲料水について許容範囲としている濃度の500倍にも及ぶという。これは、炭水化物を焼くか揚げるかした場合に発がん物質の疑いのあるアクリルアミドが高い濃度で生成されることが原因で、ゆでた場合は発生しない。
2002/04/20heaithクリック からだと環境 「ダイオキシンから身を守る」ダイオキシン摂取の約60％は魚からで、特にダイオキシンは脂肪に蓄えられている。 ダイオキシンは、われわれが出すごみの塩素を含んだ化学工業製品（ポリ塩化ビニル、ポリ塩化ビニデリンを含む製品）を燃やすことによって発生する。それが、焼却場から漏れでて、最終的に雨によって川に流れ込み、そして海に至り、そこに生息する魚介類を汚染し、その魚介類を食べる食物連鎖により、われわれの体に入ってくる。特に、近海魚の汚染が目立つ報告となっている。 魚介類からのダイオキシンを避ける工夫として、
- 魚介類も種類と産地にこだわる。
- 遠い海にいるサンマ、マグロ、カツオなどは比較的汚染が少ない
- 脂肪の少ないイカやタコ、エビなどは比較的汚染が少ない。
- 近海の魚で脂肪が多いイワシ、サバ、アジ、ハマチ（ブリ）などは、汚染が高い。
- うろこ、えら、内蔵は取り除く。頭も切り取る。
- 海の魚は塩水で、淡水魚は水でよく洗う。
肉類・野菜からのダイオキシンを避ける工夫として、
1度身体に入ったダイオキシンの半分が排出されるのにも、5〜10年かかると言われているが、食物繊維をとることで、そのスピードを早くすることができる。又、われわれの体には口から入った食品添加物などの化学物質を「解毒・排出」するはたらきがあり、それを助けるのが緑黄色野菜に含まれるビタミンやミネラルであり、葉緑素は、それ自体に体内の掃除をする効果がある。
- ダイオキシン類は脂肪にたまり易いので、なるべく脂肪を取り除く。
- 下ゆでをして脂を出してから調理する（ゆで汁は捨てる）。
- レバーなど、内蔵の常食は避ける。
- 必要以上に肉や魚を食べ過ぎない。
- 野菜は流水でよく洗うこと
- キャベツ、白菜などは外側の葉をむしる。
- 大根やにんじんも皮を剥いて調理する。
そこで見逃してはならないのが、腸内細菌の働きである。食物繊維が善玉菌を増やし、善玉菌が増えることで解毒作用を行う肝機能を強化するという作用を忘れてはいけない。
≪参考≫
2002/04/10今回は、魚を食べることは、臓病に良いという調査結果が発表されましたので、「魚」の安全性について気になるサイトをレポートします。
----Health Media > Topics > Back Number
非常に興味深い健康情報が多いことで定評のある「Helth Media」のサイトには、魚にまつわる記事がやはり多くありました。
中でも他のサイトには無い情報として、魚の油は脳や精神面にも影響を与えているという最近の話題をレポートしており、その欠乏は青少年の凶悪犯罪の理由の一つとしても云われはじめている。更には、眼科領域でもDHAの有効性が証明されているというもので、体の健康・長寿以外の脳・精神・眼にも魚が良い影響を与えているというから、この機会に毎日の「食」に魚を取り入れるように見直してみてはどうでしょうか。
------公衆衛生学修士・米国登録栄養士の仲本桂子氏の穀菜食の町・ ロマリンダからのエアメール魚を食べることは健康に良いという報告がされてはいるが、はたして本当でしょうか？と疑問を呈しているページ。魚が健康に良いというのは、肉食をしている人には効くが、菜食主義の人には魚を食べても効果は無いという。 むしろ近海魚はダイオキシン等の化学物質に汚染されている為に安全性の面から、魚は食べないほうが良いという。平成10年度に日本の厚生省によって行われた食品中ダイオキシン類濃度調査結果によると、野菜類等への汚染レベルはとても低いが、魚介類ではかなり高いものがあり、沿岸近くに生息し脂肪含量の高い魚種ほどダイオキシン類濃度が高い傾向を示すしていることを根拠にされております。
確かに、近海魚は汚染されているとおもいますので、魚の内臓は意識して食べないことが賢明だとおもいます。 近海魚なら採られた場所も考慮するとか、また回遊魚ならその汚染度は低いでしょうから、この辺を目安に魚を選ばれては如何でしょうか。
2002/03/24『輸入が増えている冷凍野菜について厚生労働省は２０日、残留農薬の検査対象にすることを決めた。昨年に中国から輸入された生鮮野菜の半分は、冷凍。同省が１月に実施した「中国産野菜検査強化月間」では、検査した生鮮野菜２５１５件中９件の残留農薬違反が見つかっている。 』という記事。≪参考≫
▼厚生労働省＞「中国産野菜検査強化月間」の検査結果について 2002/02/14中国産野菜から安全基準を超える残留農薬が検出された旨の報道があり、中国政府に確認したところ、対日輸出野菜については検査等の安全対策を講じているとするものの、中国政府が調査を行った国内流通野菜の５０％近くから残留農薬が安全基準値を超え、その結果、多数の中毒患者が発生している等の事実が判明したため、1月4日〜1月31日までを「中国産野菜検査強化月間」として、中国産の野菜について届出毎に１００％のモニタリング検査を実施致し、その結果について公表している。
▼厚生労働省＞「食の安全推進アクションプラン」 2002/02/15▼Jetroの「規格・規制に関するQ&A」＞「食品」
▼長野県＞＞「消費生活情報」＞「食品の安全に関する意見・要望等と回答」＞「意見・要望」「中国産農産物の農薬の残留量について(13年3月)」
2002/02/10『牛肉の内容表示への不信感の高まりを受けて、小売り業界で牛１頭ずつの情報を来店客に公開する仕組みづくりが始まった。産地から流通経路までの履歴をデータベース化して瞬時に取り出せるようにするもので、高島屋が１月から売り場を開設。スーパーのイオンは３月から実験を始める。 』という記事。
『ミシガン州立大学のウイルフリード・カーマウス氏らは、五大湖周辺に住み、ＰＣＢなどに汚染されている魚を食べている１０１家族を対象に研究を行った結果、環境汚染化学物質の一つであるＰＣＢ（ポリ塩化ビフェニール）の血中濃度が高い男性を父親にして生まれた赤ちゃんには男の子が多く、女の子が少ないというデータを発表した。』と、報じている。≪関連情報サイト≫
▼環境ホルモンってなに？
--- Mainichi INTERACTIVE 月刊ニュースがわかる▼合成化学物質の環境ホルモン作用を裏付ける事実
--- WWFジャパン
妊娠前から妊娠中にかけてずっと五大湖の魚を食べていた母親は、妊娠がわかってから五大湖の魚を食べるのを止めた母親と比較して、PCBの血中濃度が著しく高まっていた。一方、魚に関する最初の警告書が発行された1984年の時点で五大湖の魚を食べるのを止めていた母親のPCBの血中濃度は、より一層大きく低下していたことを示すデータです。
2002/01/28『スーパーやコンビニエンスストアの店頭から、保存料や合成着色料など食品添加物の入った商品が徐々に消えている。これまでメーカーが個々の商品で取り組む例はあったが、流通側でも消費者の健康志向を意識し、拡大し始めた。 』という記事。▼スーパー メーカーと共同で開発
山梨県内に１１店舗をもつスーパー「いちやまマート」は、昨年９月から合成着色料を使った食品を置かない方針を打ち出し、店頭にはメーカーと共同開発した無着色の白色魚肉ソーセージやたらこ、天然着色料を使ったシロップ漬けチェリーなどが並ぶ。
▼コンビニ 顧客求める商品づくり
消費者、特に子育て中の母親や高齢者の間で健康に対する関心は高まっており、潜在的な需要はあるという判断し、合成着色料は、色がきれいというだけで使わなくても品質には問題ないとして、タール系色素を中心に除外を決 め，昨年６月に着手、原料をチェックし、無着色や天然着色料を使った商品へ切り替えていった。今後、食品添加物全体にできるだけ広げていくとしており、保存料を使わない珍味といった品も店頭に登場させている。
エーエム・ピーエム・ジャパンは、昨年３月、５００人を対象に保存料について調査した。保存料が入っているかどうか気にする人が過半数を占めた。また保存料について「不安」「どちらかというと不安」を合わせると、８０％を超えたことを背景として、０２年度を目標に、おにぎり、サンドイッチ、ケーキ、総菜から保存料を除く方針だ。すでに保存料を使わない冷凍保存の弁当と米飯サンドを販売しており、さらに品目を拡大させる。
▼生協 独自に使用基準、メーカーに制限もセブン−イレブン・ジャパンは、昨年１０月から、オリジナル商品の弁当、調理パン、総菜など約１５０品目への保存料と合成着色料の使用をやめた。原材料のレベルアップ、工場の製造工程の見直しや配送の温度管理徹底などに取り組み、保存料を使わずに雑菌の発生を抑える態勢を整えた。
日本生活協同組合連合会は、国の評価とは別に、独自に食品添加物の安全性を評価、使用基準を定めている。
▼国際基準、食事情に合わせ判断
毒性上の問題が指摘され、使う必要性も低いと判断した為、着色料の赤色１０２号、防かび剤のチアベンダゾール（ＴＢＺ）など合成添加物２０種類と、天然添加物の酸化防止剤・ノルジヒドログアヤレチック酸の計２１種類を「不使用品目」とし、これらが含まれる食品は、販売していない。
食品添加物は、食品衛生法に基づき、厚労相が指定した物質以外の使用は禁じられている。例外は、緑茶のようにそれ自体で飲食するものを添加物として使う「一般飲食物添加物」と天然香料。
従来は、指定されるのは合成添加物のみだったが、９５年の食品衛生法改正で、すでに使われていた天然添加物４８９品目を「長い食経験がある」として新たな毒性評価を後回しにして、そのまま使用を認めた。 現在は、合成、天然にかかわらず、新たに指定をしたり使用基準を改正したりする場合は、審査が必要になる。食品に使った場合は、表示が義務づけられている。
＜食品添加物の区別＞ 分類 品目数 例 指定添加物 ３３８ ソルビン酸、キシリトール 既存添加物 ４８９ クチナシ色素、カキタンニン 天然香料 約６００ バニラ香料、カニ香料 一般飲食物 約１００ イチゴジュース、緑茶 添加物 （まんじゅうの着色などに使用）
▼食品問題研究家、元東京都消費者センター試験研究室長の増尾清さんの話
食品添加物は、表示が義務づけられており、原材料表示を注意してみれば、多くの情報を読みとれる。消費者も勉強し、よい食品を選ぶ力をつけるべき。 ただし安全で健康な食生活は、添加物を注意するといった食品選択ばかりで確保できるわけではない。調理の仕方、栄養バランスなど多くの要因が関係している。幅広い視野で食生活をとらえることが大切。
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