第1部:資本の生産過程

第5篇:絶対的および相対的剰余価値の生産

第15章:労働力の価格と剰余価値との大きさの変動

第3節
労働の生産力と強度とが不変で
労働日が可変である場合



労働日の短縮

このケースの場合、必要労働時間は不変であるから、労働日の大きさが小さくなれば、剰余労働時間の絶対的大きさ、相対的大きさが縮小する。

資本家は、労働力の価格をその価値以下に押し下げることによってのみ、損失を埋め合わせることができるであろう。[548-9]

労働日の延長

労働力の価格が変わらないとすれば、労働日の大きさが大きくなるほど、剰余価値の絶対的大きさ、相対的大きさは増大する。

第一節の諸条件のもとでは、労働力の相対的な価値の大きさは、その絶対的大きさの変動がなければ、変動できなかった。ここでは、反対に、労働力の価値における相対的な大きさの変動は、剰余価値の絶対的な大きさの変動の結果である。[549]

労働日の延長にともなう労働力の消耗

労働日が延長されると、労働力の価格は、名目的には不変のままかまたは上昇する場合でも、労働力の価値以下に低下することがある。[549]

労働日の延長と不可分な労働力の消耗の増大は、一定の点までは、代償の増大によってつぐなわれうる。この点を超えると、労働力の消耗は幾何級数的に増大し、同時に労働力のすべての正常な再生産の諸条件と活動諸条件が破壊される。労働力の価格とその搾取度とは、相互に同じ単位で計量される大きさではなくなる。[549]



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