読書録

シリアル番号 1370

書名

AIの衝撃  人工知能は人類の敵か

著者

小林雅一

出版社

講談社

ジャンル

サイエンス

発行日

2015/3/20第1刷

購入日

2019/07/20

評価



講談社現代新書。加畑氏から借りた本。著者は東大物理学科卒。その後、ライターになる。

この本のポイントは自動運転がつかう正規分布曲線(ベル・カーブ)はAIの前提であるカルマン・フィルターが前提であるとしている。

ところがこの記述で悪夢を連想した。むかし米国の金融業界が優れたクオンツ達を雇って暴利を貪っていたとき、物理学者のエマニュエル・ダーマンがクオンツとして金融界で9008年の金融界で活躍してその時の思い出を「物理学者、ウォール街を往く」に書いている。

しかしクオンツ達は金融界では正規分布曲線よりファットテールのほうはナシーム・ニコラス・タレブがブラック・スワンが「ブラック・スワン」で赤裸々に書いている。わたしもファットテールはより正規分布は当たると感じるようになった。 1998年のヘッジファンド(LTCM)の破綻や2008年の「リーマン・ショック」の破綻は10年に回の本土で発生しているからである。

私も原発事故もファットテール効果を持っていると考えている。これを実際のデータを使って証明し2015/4/17、ウィーンで開催さ れたNURIS 2015で発表した。残念ながらウィーンの学会の予算がなくなってアクセスできないので、総合知学会2015でしかみることができる。とくにGEの沸騰水型が事故が多い。

自動運転は保険でカバーできる。ところが政治とか経済に関しては規模がおおきく恐怖はきえない。世の中を見るとなぜかトランプとかジョンソンのような人気 に乗るハチャカ・メッチャかな指導者に世界をかき回すのが怖い。イランに対し病的に嫌っていつところなど世界の迷惑であろう。

米国は歴史的にイスラエル贔屓のため、その敵であるシリアやイランをいじめ抜いている。隣のトルコはNATOに加入しているにも関わらずロシアの最新のSー400という米国より性能が高いものを導入した、それならばとインドも揺れ動い ている。米国はそれならF35の100機は機密のために売らないといっている。実はF35は性能は過大評価され、非常に高価過ぎると評価されている。いずれにせよ米国の兵器システムの開発能力が低下していることが見える。人材と予算が不足しているのか。

日本は米国の核兵器を過大評価して米国の軍事力に依存しており、中東のオイルルートは米国のちから一辺倒である。力がついたロシアと中国はすべて自前の人 材と自己資金でまかなっている。とはいえ、米国は力がついた中国にいらんを任せるのきらっている。日本といえば低いイージス艦から発射するSM-3迎撃ミサイルがあるだ け。加えて米製戦闘機 F35を押しつけられるのは愚かな日本ということになる。

米国に依存しているため日本の技術力は失われ、製品開発力が失われた。日本で失われただけではなくGAFAもすでに中国に負けている。そしてその実力のセンターであるボーイングの開発能力も低下し、製品は不良製品でガタ ガタ。MHIはそのチャンスを利用して空に飛べるのか?日産は経営者はいるのか?ところでトヨタは大丈夫なのか?米国の先端技術をになうGAFAも中国に 負けつつある。

米国の核兵器ははや実際には使えず、張子のネコに過ぎない。米国はトランプが指摘する通り、自前の石油でだぶつき、米国は中東石油を守る決意も義務もない。日本が 米国の軍事力を金で石油資源を買うだけなら、日本だけがヨロヨロと米国の軍事費用に生き血を吸われることになる。中東の石油がもし日本の命線なら、中国と 協力せざるをえないだろう。だが米国はそれを抑えたいところ。

電力新聞によれば日本は洋上風力発電の導入拡大を促す再生可能エネルギー海域利用法について、経済産業省と国土交通省は2019/7/30、促進区域指定 の前段となる「有望な区域」に4カ所を選定したと発表した。「一定の準備段階に進んでいる」とされた11カ所のうち、特に地元合意など環境が整っていると して、秋田県能代市・三種町・男鹿市沖、秋田県由利本荘市沖(北側・南側)、千葉県銚子市沖、長崎県五島市沖の4カ所に絞り込んだ。自治体からの情報提供 や第三者委員会の意見を踏まえた。こうして石油利用は抑え、中国の2倍の海岸線を利用して、海上風力をうまく使えれば日本の国力はあがるだろう。

米国のLNGプラント建設を依存した千代田が米国の建設動力力管理の実力はすでに失われたと一番わかっている。 日本の清水建設は海洋浮力建設建機を投資しているが、温暖化しても石油はすぐは手はなせない。

新聞報道によればボルトンは日本に対し日本の5倍の負担費を出せと打診しているというが日本独自にはイランとは喧嘩しない方針なので米国にいい顔を向けない。

August 22, 2019


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