中国

グリーンウッドさん

中国人、および中国政府がいよいよ、３０００年来の本性を発揮してきた。東シナ海のガス油田交渉の中止、rare 　metal　の輸出禁止だと。領海侵犯、公務執行妨害の船長一人捕らえられたぐらいで、こういう脅しを実行してくる。日本大使を未明に呼びつけるなどは世界の外交上余り例のない無礼極まりない仕草であることを、日本人はもっと真剣にうけとめなければならない。

そもそもガス油田問題は、尖閣列島の帰属問題が基本にあるわけですが、歴史の記録の証明するところでは、尖閣列島は日本の領土である。

中国がそれを無視してごり押してきているのに、日本側が毅然とした態度をとってこなかったからこういうことになる。戦後の日本土下座外交の成れの果てここにあり。中国のように国内的にも法治国家とは言いがたい国に、国際法に則ってものをいっても無駄です。国内でさえ膨大な著作権違反の海賊版、商標登録を無視した模造品、大きくは役人の汚職、あの毒入り餃子のときの無法かつ盗人猛々しいもの言い。

それに、中国でなくても、国際法などと言うものは、あって無きがごときものです。最終的には物事を決めるのは軍事力と経済力であることは、古来のすべてが証明している。「国際法とは処女膜のようなもので、破られるために存在する」といったのは、国際法の祖グロチウスだーーーーと言うのはうそで、国際法の講義を受けたとき法学部の学生の小生が言い出した言葉です。これは本当です。学者はこんなえげつないことは言わないし、自分の研究を否定するようなことはいいません。国際的な不戦条約が締結されたのは、１９２８年(昭和３年)です。それ以後、どのくらい戦争があったか考えて見てください。第二次大戦後、一番沢山、戦争をやっているのは、むろん米国です。

国際関係は、経済力と軍事力が決める。こういう基本的なことを、特に軍事力について思考ゼロの日本は、いつになったら気づくのか。こういうことになることは前から予想できた。

もっと言うと、「２１世紀の日本は米国と中国の間に挟まれて、重大な岐路に立たされる」と小生は何十年も前から言っている。

中国が核兵器をもったのは、食うや食わずの何十年も前であり、いまやソ連の中古空母を模範に空母建造に躍起になっている。

日本側の反応の中で小生が諒とするのは、石原慎太郎・東京都知事の「中国政府のヤッテイルコトハやくざと変わらない」といって北京で開かれる何かの会合をキャンセルしたことだ。だが、それは目前のことだけで、将来はどうするのか。それに、石原は一地方自体の長だからそれでいいが、日本全体の政府はそうするわけにもいかない。

中国政府は、日本の歴史教科書がどうとかいうが、中国の教科書は日本をどう書いているか。ことに日中戦争については日本を悪者にしているだけではないか。むろん勝てば官軍だが、日中戦争は、うまいこと第二次大戦に吸収合併させられて、中国は戦勝国に名を連ねた。これは米国の戦略的作戦勝ち(東京裁判をみよ)だ。しかし、日本軍は中国大陸からも、台湾からも一兵たりとも追い落とされてはいない。これが負け戦か。戦争と言うものに古来正義はない。力と力の関係だけだが、まあ、こんなことを言うと、日本国内でも狂い扱いされるだろうし、中国政府には殺されるかもしれない。

日本の首相が靖国神社に参拝するとごちゃごちゃ言う。中国政府の最高責任者は訪米すると、ワシントンのアーリントン国立墓地に詣でていないか。「日本の首相が日本国のために死んだ人のために参拝してなにが悪いか」といったのは、小泉純一郎だが、正論である。

まあ、以上いろいろ雑駁なことをかきましたが、上記のような事態には、日本の政治家のみならず、日本のジャーナリズムにも大きな責任がある。

でも、いまや日本の輸出入の４０パーセントが中国相手です。日本は中国と喧嘩すると、自らが損をする。これも予想されたことだが。それで、喧嘩はなるべく避けるとして、中国の脅しに負けないようにするにはどうしたらよいか。２０世紀の末のこと、東京の中国大使館の下っ端が酔っ払って、「あと５０年で日本なんか中国の属国だ」とわめいていたそうです。本音でしょう。

中国にあまり勝手なことを言わせぬために、日本の核武装も一つの案でしょう。しかし、それは、アメリカがなんというか。それより、国際情勢音痴の日本国民がなんと言うか、そのほうが問題ですね。軍備は持つに越したことはない、それを使わぬようにするのが最上の策、と言うのも政治学の常識です。

対中国政策は、特に長期的には、国土の狭い,資源のない日本は、誤ると日本人の生活水準を下げなければならなくなる。

日本を余り甘く見ると、痛い目に会うぞと、中国に分からせるにはどうすればいいか。みんなで考えましょう。

川上

グリーンウッドさん、

前便を送って、しばらくしたら、中国人船長を釈放だと。

法治国家日本が無法国家中国に敗れた。

まあ、しょうもない中国人を一人罰する（それも大した刑にはなるまい)よりも、経済的利益を確保したほうが得、といえばその通り。

しかし、之では、中国側は「やはり日本と言う国は恫喝すればどうにでもなる」とますます図に乗るばかり。

「国内法に則ってーーーーー」という官房長官談話は、どこへ行ったのか。

円高よりこちらのほうが日本の将来を危うくする。

川上

川上さん、

このメール、敦賀の高速増殖炉「もんじゅ」の見学後日本原子力研究開発機構の理事と一杯やった後、グーグルのアンドロイド携帯で読みました。

沖縄の普天間の問題で鳩山が辞めた後、核武装しない日本は沖縄の米軍なしには尖閣列島を維持できないだろうとメール仲間と論争した直後のため、やはり来たかという思いでした。そういうわけで、まったく川上さんと同じ感慨をもちました。

「日本を余り甘く見ると、痛い目に会うぞと、中国に分からせるにはどうすればいいか。みんなで考えましょう」

ですが、いまさら核武装論はおいて置いて考えると、尖閣列島には日本の無人の灯台があるだけで、それ以上のものはありません。日本の漁船も少ないそうですね。これではどうしたって国際社会を味方にできない。ではどうしたら有効な支配ができるか考えてみました。

たまたま、「もんじゅ」の中に潜り込んでつぶさに見た直後ですのですぐ思いついた第一案はこの島を使用済み核燃料の最終処分場とすることです。六ヶ所村の再処理プラントはガラス化工程に複数の技術的問題を解決できていません。まだ数年はもたもたするでしょうが（もしかしたら問題解決出来ないかもしれないが）、仮にこれが稼動できるようになるとしましょう。それでも出てくる超ウラン廃棄物の持って行き場がないわけです。四国の町長さんが手を上げましたが選挙で負けました。それなら尖閣列島にこれを埋めればよい。反対する選挙民はおりません。そしてこれを管轄する沖縄県八重山郡には膨大な固定資産税が入る。海洋汚染防止だけしっかりすれば岩礁なので安全に数万年は維持できるでしょう。中国人だって魚を取りに近づかない。盗んでもマイナーアクチニドですから原爆もつくれません。でも国境の目印にはなる。

これはちとブラックーユーモア的なものだと思い、すこしまじめに考え直して出てきた第二案は私の専門分野ですが、この島周辺で天然ガス井戸を掘削し、海底パイプラインは長くてコストがかかりますからでてきたガスを尖閣列島に建設する液化工場か繋留するバージマウントの液化プラントで液化してLNG船で日本に運ぶというのがあります。論争に弱い政治家や官僚が居なくとも技術者と資本家に任せておけばうまくゆくでしょう。

LNGコンサルタントとして国家の要請があれば相談に乗ります。マー、しかし、そのような要請を出す太っ腹な政治家も官僚もいないでしょうから、落ち着くところは液化技術の指導要請が中国のほうからからくるというところでしょうか？もう来ている？アッそう。

グリーンウッド

川上さん、

その後の賢者のコメントを読むと、日本ばかりがルーザーではない。中国も相当返り血を浴びたという見方が目につきました。そうであるなら日本は王道にもどって世界が納得する言動で堂々と進めばよいのではないでしょうか。

内田樹が「日本辺境論」（Book1061）で指摘するように日本は過去1,500年間中華帝国の辺境でした。辺境とは中華の対概念です。辺境人は「状況を変動させる主体的な働きかけはつねに外から到来し、私達はつねにその受動者である」と自己認識するわけです。だから受動的対応しかできません。ところが100年前、欧米列強に習い、富国強兵路線をとったとき、中華帝国は勝手に自滅し、日本はほんの短期間、辺境人たるをやめて図らずも極東の一角で大東亜帝国の座についたことがあります。でも結局、辺境人の哀しさ、どうやって帝国を維持するかもわからず、35年後には元の木阿弥に帰してしまいました。そして65年間、米帝国の辺境人としてそこそこうまくやってきたのですが、米帝国が弱体化して、そろそろ親分の乗り換えをしなければいけないのではと血迷うのが辺境人のサガ、ハトさんの右往左往、小沢の朝貢外交で見透かされて、今回のドサクサを呼び込んだというのがコトの真相でしょうか。これでふたたび軍事的には米帝国の辺境に甘んずることになるのでしょうね。

この歴史的事実から「日本は辺境に徹すべき」という見方もできます。室町時代中央政府が弱体化ないし分裂してしまったとき、活躍した倭寇のように民間がテクノロジー、中国人を魅了するアヘン的商品等で蹂躙するしか手がないのかもしれません。歴史が教えるようにそうこうするうちに新中華帝国も自壊するでしょう。だが倭寇になるような元気な次世代がいるのかどうか。それがチト心もとない？

グリーンウッド

グリーンウッドさん、

川上さんの「中国」興味深く読ませてもらいました。最近の中国の海洋主権の主張は異常ですね。中国は最近の急激な経済発展の状況の基自信を取り戻し中華思想に目覚めつつある事の表れ、という見方は当たっていると思います。清末期以来西欧列強・日本・ロシアに蹂躙された歴史から来る屈辱が元々あった中華思想を過激にしている面もあるかも知れません。小生は、これらの基本的な動きに加え、現中国政治の抱える矛盾（資本主義経済に支えられた共産党一党支配の政治）の内部エネルギーがかなり高まって来ている、と観ています。これらの内政矛盾の矛先をかわすのに強い外交・軍事増強を打ち出している面も否定出来ないのでは、と言う見方です。

問題は川上さんご指摘のように、強大且つ強引な隣国に日本はどのように対応するかです。１９３０～４０年代の対欧米列強の道（戦争）を歩むか、もしくは外交で解決する道、例えば ASEAN との連携を強め中国に対抗する、を選ぶか。いずれにしても、中国への過度の経済依存は早急に改善すべきでしょう。４０％貿易依存率は３０～４０年前の米依存とほぼ同じ。ということは譲歩に次ぐ譲歩という屈辱外交を繰り返すことになりかねないが、対中国関係は対米と違って領土が絡んで来るだけにそうも行かないでしょう。中国が今のような態度を続けていると、憲法改正・再軍備という議論にまで発展して来る可能性がありますね。日本外交の早急な改善は見込めないでしょうから。

ところで、グリーンウッドさんは再軍備賛成 or 反対？　

フィールズ

フィールズさん、

①岸信介の孫が望むように憲法改正して１９３０～４０年代の対欧米列強の道（戦争）を歩む・・・は論外でしょう。核をもたぬ以上、中国と軍事的に対抗できない。原子力空母ジョージ・ワシントンをみれば分かりますが、中国が建造中の空母部隊はミサイル時代には張子のトラで持つ意味はない。それに日本の核武装論などまったくの机上の空論です。高速増殖炉「もんじゅ」がめでたく稼動すれば兵器グレードの高濃度のプルトニウム239を多量に製造できますが、核拡散防止のために、また核テロ防止のために兵器グレードのMOX燃料を製造できる再処理プラント建設を大洗に建設することはできません。そういう意味で高速増殖炉のプルトニウムサイクルは廻らないのではないかと考えられます。米国と二国間原子力協定で軽水炉の廃燃料リサイクル向け燃料の再処理は行うことができることになっていますが、軽水炉が作るプルトニウムはプルトニウム238や240などの偶数番の減量のアイソトープが多く、兵器には向かないのでＯＫとなっています。そして協定の期限がくるのは2018年。その後はゼロ・ベースの交渉となります。六ヶ所村の再処理プラントは「もんじゅ」の廃燃料を処理すると臨界事故を起こす可能性があり、つかえません。常陽が製造した60kgも燃料棒のまま保管されているだけです。この大矛盾を日本のマスコミは不勉強で報道しません。世界を敵に回して日本が核武装すれば原発用のウラン燃料を売ってくれる国はなくなるでしょう。現にインドはウランを売ってもらえなくて困っています。それに水爆の原料となるトリチウムもありません。

②ASEAN との連携を強め中国に対抗する・・・ベターですがASEANだけでは核がなく弱い。ソ連を加える必要がありますが懸案の北方領土問題を解決しなければ軍事同盟はむすべない。

③中国への過度の経済依存は早急に改善する・・・できればよいのですが、ヨーロッパの市場になるのを指をくわえているわけにもゆかない。ただ中国バブルがつぶれると本当の世界恐慌がきて戦争勃発ということも視野にいれなければなりませんね。

結局、軍事的には米国の核の傘の下にとどまり、中国とは是々非々で付き合うしかないのではと思います。日本も韓国や中国、ソ連にならって国境問題では世界にむけてアピールし続ける必要があるとおもいます。自民党はあまりに陰でこそこそしすぎました。

グリーンウッド

グリーンウッドさん、

再軍備は日本にとって賢明な選択ではない、というご意見ですね。賛成ですが、中国・ロシア・北朝鮮の対日政策がより強硬になってくれば（その可能性は高い）、憲法改正・再軍備という意見は強くなって来るでしょう。これを避けるためには、外交能力を高めると共に、これらの国に対する政治・経済面での依存度を下げることが必要。生活レベルを下げないでこれらを実現する道は？輸出依存度を下げ国内経済活性化を図ると同時に、もんじゅだとか廃核燃料再生プラント計画の予算を削り実用的な先端技術開発予算を増やすことしかありませんが、政策転換にはかなりの痛みが伴うことから反対勢力の抵抗は強く実現は困難でしょう。かくしてご指摘のように静かに推移を観つつその時その時に適宜対応する、というのが実際に取るであろう選択ということになるが、事態はそう甘くはなく日本政府がうまくやれるとは思いません。

小生は８０年代後半香港に駐在して以来中国に高い関心を抱き発展の推移を観て来たが、中国の対外政策は国内政治動向（党内権力闘争が主）の反映という色彩が強い、ということを確信しました。彼らの外交は国内政治事情についての洞察無しには理解することは出来ない。経済発展が続き国力が増すに連れて、対外、特に日本・ロシアに対してはより強硬策を取って来る可能性が高い。国内事情の何がKeyなのかを把握するには High Level での個人的な繋がりを多く持つことだが、日本がこれを早急に実現することは不可。アメリカはキッシンジャー・シュルツ・ベーカー等の指導者を中心にこの点を良く理解し、実務面のチャンネルだけでなく中国人留学生・大使館員（中国は多くの幹部候補生を在米大使館員として送り込んでいる）を通じて緊密な関係を維持する努力を長年して来ている。

中国経済について：　多くの日本の経済学者が「中国経済はバブル状態。近い内にバブルがはじけ中国経済は大混乱に陥る」と言っているようだが、果たしてそうなるだろうか？　この意見は今に始まったことではなく９０年代半ば頃（鄧小平政策がうまく機能し中国経済が年１０％成長軌道に乗った時期）から言われていたこと。それ以来１５年間中国経済は年８～１０％の成長を続けている、というのが実態（９０年代には統計の数字が怪しい。実際にはそんなに高い成長率は実現されていない、と多くの学者が言っていた）。当時かなり懐疑的だったShell・BASF・IBM・自動車企業等の欧米企業が２０００年始め頃からこの意見を無視し中国に多額の投資をして来たことはご存知の通り。中国経済にバブル的要素が多いことは事実でしょう。が、その程度が克服困難かどうかを予測することは至難、ということ。一つ言えることは、共産主義経済から資本主義経済への構造変換は見事で、この大変革を８０年代後半から９０年代にかけて大過なく成し遂げた中国人の能力は日本の経済人よりはるかに上、ということは言える。

フィールズ

フィールズさん

全く異論はございません。

日本ではマスコミが全く報道しないが欧米エリートの裏のサミットといわれるアジア人、モスレムには排他的な情報交換クラブであるビルダーバーグクラブ（参考資料1066）常連であるキッシンジャーとかロックフェラーはこれではまずいと日米欧委員会、三極委員会を作り、日本を参加させたが、民主党の政治家や官僚などは疎外されているようです。今回のどたばたの一因かもしれません。中国を三極委員会に入れることがまず第一歩なのでしょう。

このような政治、経済のエリート層が直接会って学びあうことがヒューマンリンケージを作ることでおおいに助けになるとおもうのですが、原さんのような国際語でのコミュニケーション能力のない日本のリーダーはチャンスを生かせていないようですね。

外務省内部にすら媚中派という一派がいるようで、派閥抗争にあけくれているようではなさけない。

グリーンウッド

グリーンウッドさん、

２～３日前のＮＨＫスペッシャル「日本も核武装を考えていた」（正確なタイトル？）を観ましたか？

佐藤政権時代に政権リーダーはこのテーマを真剣に検討していた、と言う内容ですが、問題はＮＨＫは何故この時期に報道したのでしょうか？尖閣諸島問題による中国との軋轢から、いずれ日本国内に再軍備論が盛んになりその行く着く先にこの問題がある、という認識を持って報道した？だとしたら、それはＮＨＫ独自の判断と言うより、政権近辺及び自衛・外務官僚辺りで本格的な検討を議論し始めたから？　

いずれにしても、再軍備・核武装の是非についての議論は避けて通れないかも知れませんね。

フィールズ

フィールズさん

あれビックリしました。ドイツの判断が正しかったと思います。自衛・外務官僚辺りで検討するのは役目でしょうが、日本の核武装が可能だとは思いません。ＮＨＫが取り上げたのは取り上げても役所から意地悪されないという安心感があると良い方向で理解したいと思います。

再軍備・核武装の是非についての議論も公開で大いにやればよい。それだけで近隣にメッセージを送れます。日本はプルトニウムを180トンも抱え込んでいるのでいざという時には核兵器はすぐ作れます。それだけで十分でしょう。もし実験が必要なら尖閣列島の地下で実験すればよい。

ただ核実験した途端、ウランを輸入できなくなる事態を考え、原発なしで国家が運営できるようにエネルギー資源を太陽光にシフトする技術開発が必要となりますね。ドイツの脱原発はそのような深謀遠慮かもしれません。

グリーンウッド

グリーンウッドさん、

この番組を観て「ドイツは何故原爆を持たなかったか」という本を以前読んだのを思い出しました。第二次大戦末期アメリカは原爆開発に成功したが、アメリカの原爆開発を指導したオッペンハイマーの母国ドイツの当時の原子物理学の水準はアメリカより高かったのに何故原爆を造らなかったのか、というのが主題。ドイツが当時原爆開発製造について議論し科学者陣（名前を思い出せないが当時世界的に有名な物理学者がリーダー）は“技術的には原爆開発製造可能”と回答したが、実用化までの時間・コスト・人的資源・ウラン備蓄量・原爆輸送手段等から観て無理、と言う結論に達したというのが答えだったように記憶している。

日本・ドイツが核兵器を持てるようになるのは早くて５０年先。中国がこれから何年間覇権を求め続けるか判らないが、地政学的パワーに振り回される時代はしばらく続きそうな情勢では再軍備・核武装の議論は避けて通れないかも知れません。

フィールズ

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September 30, 2010

Rev. October 7, 2010

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