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2004/02/29「食物繊維の心臓病予防効果」めぐる疫学研究のメタ分析結果まとまる
心臓病が多い欧米では、30年以上前から心臓病の予防に役立つ食物成分に関する研究が盛んに行われており、その中の食物繊維に関しても、大規模なコホート追跡研究が複数行われている。このほどこれらの複数の研究データを一つに纏めたメタ分析結果が、Archives of Internal Medicine誌2月23日号で発表された。
複数の研究データを一つにまとめるメタ分析は、小規模な研究では行い難かったデータのばらつきの補正や、大筋の傾向をつかむ解析を行う研究手法。
その結果、食物繊維の摂取量が多い人ほど心疾患や心疾患による死亡が少ないことが判明。１日に摂る食物繊維量が10g増えるごとに、心疾患は相対的に14％、心疾患死は27％減るもので、男女差はみられなかった。
食物繊維にはペクチンなど可溶性のものとセルロースなど不溶性のものがあるが、可溶性の食物繊維は小腸からの糖・脂質吸収を妨げることで、糖尿病や高脂血症の予防に役立つとされており、今回の分析でも、可溶性の食物繊維の方が、心疾患や心疾患死の予防効果が大きいとの結果になった。この中で、興味深い結果は、果物や穀物由来の食物繊維は心疾患や心疾患死を減らすが、野菜由来の食物繊維には効果がないという。フィンランド地理調査所のアンネ・コウサ博士は、フィ ンランドでは地域よって心臓発作の頻度が違っていて、国の東側に住んでいる人は、西側、その他の地域の人より も、心臓発作発生の割合が高いことに気づき、35歳〜７４歳まで18946人の住人を3年間追跡調査した結果、飲んでいる水の硬度が高いほど、心臓発作のリスクが低く、見事な相関関係があることが判った。またフッ素を含む化合物が多いほど、心臓発作が少なかったという。米国神経学会誌「Neurology」1月26日号掲載のユトレヒト大学医療センターによる研究によれば、サバ、サケ、ニシンなど脂肪分の豊富な魚と精神的な柔軟性、敏捷性、全体的な機能との関連性が確認され、食事におけるオメガ―３多価不飽和脂肪酸の豊富な食品および脂肪分の豊富な魚の摂取量が多い人は、脳機能および敏捷性の低下リスクが少ないという。
便通改善などを実感しやすい商品として、市場が急拡大豆腐を作るときの凝固剤として利用される程度だった「にが り」が、健康効果の高い食品として消費者の人気を集めているという話題。「にがり」がもつ健康効果は、便通改善。また、代謝酵素の働きが活発になりエネルギー消費量が高まることから、ダイエット効果も期待できる。また、美肌効果もあることがわかってきた。
にがりの健康効果の源は主成分であるマグネシウム（Mg）だ。Mgをとると、腸の中へ水分が引き込まれ、固い便が軟らかくなる。Mgは下剤の有効成分として医薬品にも配合されている。また、Mgはダメージを受けた肌の修復能を上げ、しっとりと潤った肌にする作用も持っている。
▼赤穂化成 ＞ 料理用にがり「天海のにがり」、化粧水「死海のにがり 肌の美水」、入浴剤「死海のにがり 」
日本人10万人を対象にした10年間の大規模追跡調査で、７時間寝る人が一番長生きするという結果が明らかになった。米国での調査でも、同様の結果が出ており、睡眠は必ずしも長いほど良いというわけでもなく、名古屋大学の玉腰暁子助教授（予防医学）らが、今月の米睡眠学会誌に発表した。農林水産省は2月25日、カップめん容器にエゴマ油やしそ油を入れて熱湯を注ぐと、容器が変質し、穴が開くとの消費者からの連絡をもとに、再現実験をしたところ、状況によっては穴が開いて熱湯がこぼれることが判明したとして、適切な対応を関係業界に要請したと発表した。厚生労働省に照会したところ、通常の利用であれば、食品衛生上、特段の問題はないというが、変質が起きた場合、容器から湯に何らかの物質の溶出があるかどうかについては確認されていないという。
健康のために「しそ湯」や「エゴマ油」を積極的に摂る人は、カップ容器の食品に加えるのは、止めた方がよさそうだ。▼農水省のプレスリリース（2月25日）
＞「発泡ポリスチレン製容器にしそ油又はエゴマ油を加えた際のお湯もれの可能性について」コーネル大学医学センター・ニューヨーク病院のクラウディア・ヘンシュク教授（放射線学）の調査結果によれば、同じぐらいの量のたばこを吸っても、女性は男性よりも、肺ガンになる割合が倍以上、という調査結果を報告した。前立腺がんなどの治療に使われる黄体ホルモン剤・酢酸クロルマジノンを投与された５人が、96〜03年にかけて劇症肝炎で死亡、また甲状腺異常の治療用ホルモン剤・チアマゾールについても、免疫機能が弱まる無顆粒（かりゅう）球症で、この2年間に５人が死亡していたことがわかり、厚生労働省は26日、製薬会社に対して医師への注意喚起の添付文書を改訂するよう指示した。 ▼厚生労働省 ＞ 医薬品・医療用具等安全性情報198号
2004/02/22先週は、風邪を引いてしまい更に運悪くワイヤレスLANポートが壊れてしまい、編集作業及びメルマガの発信ができませんでした。申し訳ございませんでした。お詫び申し上げます。
キリンビールの機能食品事業の売上高が急拡大しているという記事を目にし、少し気になる話題なのでレポートすることにいたしました、キリンビールの機能食品事業には、サプリメント・健康食品、機能性食品、調味料などの製造・開発・販売が含まており、中でも、サプリメント・健康食品のビジネスが拡大している。
キリンの機能食品事業は、武田薬品との合弁で設立した「武田キリン食品」の売上げを含むため、 大幅に売上高が増加した（前年比143％増の264億円）。2004年度の機能食品事業の売上高見込みは470億円で、同事業は3年で約4.3倍、2年で約1.8倍に拡大。
・グループ会社の「キリン ウェルフーズ」は、主にサプリメントや健康食品を、「武田キリン食品」は、主に調味料事業を手掛けている。
・キリングループの研究開発成果である「KW乳酸菌」は、キリンビバレッジなどのグループ会社へ供給。
KW乳酸菌は、花粉症などのアレルギー症状を緩和する効果が高い機能性成分を含む乳酸菌で、商品化は、まず2003年12月１日に「キリン ウェルフーズ」がサプリメ ント「ノアレとして発売。
2004年2月17日に「小岩井乳業」がヨーグルト「小岩井KW乳酸菌ヨーグル ト」として、全国発売。
さらに「キリンビバレッジ」が「KW乳酸菌」を含む飲料「体質水」を、2月17日に関東 エリア（１都７県）で発売。キリンの新たな機能性食品素材として注目されるのは、ブナハリタケというキノコ。このキノコは、アンジオテンシン変換酵素（ACE）を阻害して血圧を下げるなどの健康効果を発揮することを見いだした。
このブナハリタケのエキスを配合した飲料「ビー・フラット」は、キリンビバレッジが「血圧が高めの方に適する」旨の特定保健用食品（トクホ） 表示許可を2003年6月に取得したが、商品化計画はまだ発表されていない。
▼「キリン ウェルフーズ」
▼「キリンビバレッジ」
▼「小岩井乳業」
▼ 「キリン 体質水」地域限定新発売〜話題のKW乳酸菌入り〜
▼「ブナハリタケの機能性」
ブナハリタケの血圧降下作用
ブナハリタケの血糖降下作用Diabetes Care誌2月号で発表されたフィンランドで行われた中高年の男女4300人を23年間の長期追跡した研究によれば、ビタミンEやβクリプトキサンチンなどの抗酸化物を食事から十分に摂取してい る人では、２型糖尿病の発症率が低いことが判明したという。農林水産省は２月20日から、毎日、食の安全に関する情報の無料メール配信を開始する。同省のホームページ上から登録すること誰でも利用できる。提供情報は、農林水産省、食品安全委員会、厚生労働省が提供する食の安全に関する施策やセミナー開催の案内など。▼農林水産省 ＞電子メールによる食の安全・安心に関する情報の提供について
時差ぼけの解消、睡眠不足を補うなど自然な催眠作用があるとして知られているサプリメントのメラトニン （melatonin ）を上手に使うと、朝起きた時の血圧を下げることができ、心臓病の予防になる、と米ハーバード大学の研究者らが報告した。米医師会誌１８日号によると、抗生物質を頻繁に使う女性は、そうでない女性に比べ乳がんになるリスクが最大２倍を超えるという大規模な調査の結果を、米ワシントン大などの研究チームが発表する。理由は、よく分かっていないが、抗生物質の乱用に警鐘を鳴らす結果といえそうとのこと。２月11日、米国立科学アカデミー（ＮＡＳ）から発表されたガイドラインによれば、米国民は塩分を取り過ぎている、食塩摂取は健康な人でも、１日最高で5.8ｇ以下に抑えるようにすべきとか。禁煙に対する取り組みが米国および欧州各都市など多くの地域で広がっているが、現状に甘んじているとされる英国でも、喫煙による損傷の影響が男女を問わず生殖可能期間全体に及 び、小児の健康にも有害であること、有害作用が禁煙によって劇的に減少することが報告された。今年の花粉の飛散量 は、例年より大きく減りそう。花粉が少ない年だからできる対策のコツを調べると、次のようなものとなる。
- 本格的な飛散が始まる前の対策が重要で、アレルギーの反応を抑える「抗ヒスタミン薬」は、症状が出る前か、軽症のうちから飲むと、効果が高い。
- 花粉症を抑える生活習慣を身につけることが大切だ。天候や使った薬、花粉の量と、「目のかゆみ」「鼻詰まり」「鼻水」などの症状を毎日チェックすることで、花粉対策と症状との関連が、実感できる。
- もし今年に重症になるようなら、減感作（げんかんさ）療法などで花粉症を１度、しっかりと治療した方がいい。
英国の医学誌「ランセット」によると、 国内でがんにかかる人の3.2％は、医療機関での放射線診断による被ばくが原因の発がんと推定されることが、英・オックスフォード大グループが行った初の国際的な研究で明らかになった。
研究は、エックス線、ＣＴなど放射線検査の頻度や、検査による被ばく量、さらに年齢、性別、臓器ごとに示した放射線の被ばく量と発がん率の関係についてのデータなどを基に、検査に伴う７５歳までの発がん者数を推定した。 日本は、1000人あたりの年間検査回数が最多の1477回で、15か国の平均の1.8倍。発がん率は平均の2.7倍で、１回の検査での被ばく量が他国より高いことがうかがえるという。
2004/02/09今年に入って、かなりハードスケジュールな面があり、このコーナの編集作業が滞っておりました。お詫び申し上げます。
http://www.health-station.com/n37.html
Health Net Media News & Topics 2003/12/0112月1日、草月ホール（東京都港区）で「毎日野菜5皿分（350g）と果物200gを」をテーマに、「野菜フォーラム」が開催され、そのレポート記事をご紹介いたします。▼1人当たりの野菜消費量、日米で逆転
日本人の1人当たりの野菜の消費量が減少しており、平成7年頃を境に米国より下回るようになった。総務省「家計調査」によれば、生鮮野菜の購入量は、15年間で約5％減少しているという。
特に若年層の間で著しくい、嫌いな食べ物の上位10品 目のうち8品目は野菜が占め、1日の目標摂取量の350gにも達していないにも係わらず、調査によると7割の人々が野菜を十分に摂っていると認識しているという状況もある。
これに付随するかのような、健康上問題となる、興味深い逆転現象が日米の子供たちの間で起きているという。▼野菜、活性酸素の重要な制御に関わる
なぜ野菜の摂取が必要なのか-----。
一つは、活性酸素対策がある。酸素を取り入れることで生きているが、この活性酸素が過剰に発生すると、身体を損傷させ、老化や動脈硬化、がんなどの各種疾患を引き起こす原因となる。そのため、野菜は活性酸素の重要な制御に関わっている。
植物は紫外線を浴び放題なため、植物は動物より活性酸素を防御するシステムを発達させており、活性酸素の害から自身を守るために、それに対抗するビタミンや抗酸化物質を多く有している。▼90年代に入り、米国で野菜・果物の摂取増を目指した「5 A DAY」運動展開
抗酸化物質を多く含み、健康管理に重要な役割を果たす野菜の摂取量が減少傾向にあるのは憂慮すべき事態だ。 米国で'90年代にガンの克服ために、米国立ガン研究所を中心に、健康維持のために野菜・果物の摂取増を目指す「5 A DAY」という野菜や果物を1日 に5皿分以上摂ることを目指した運動を展開したことより、平成7年頃より、野菜の消費量の逆転現象が日米間で生じた。
▼日米のティーンエイジャーのコレステロール値も逆転
「5 A DAY」運動により、野菜の消費量で日米間の逆転現象を起こしたが、もう一つ、若年層のコレステロール値の逆転現象も明らかになってきた。'90年代からの食生活改善運動ともいえる「5 A DAY」プログラムで、野菜や果物に加え、穀類や食物繊維の重要性など、食生活全般の見直しが迫られた。
脂肪の過剰摂取を控え、穀物や食物繊維の多いシリアル（フレーク）食品を多く摂ることが強調され、14、5年ほど前からシリアル食品がアメリカ人の朝食の半分以上を占めるようになったことにより、コレステロール値についても日本の若年層のほうが高いというような傾向がみられるようになっていった。▼活性酸素がコレステロールと結びついて過酸化脂質を産生し、さまざまな疾患を引き起こす
問題は、コレステロールの質で、むしろコレステロール全体では少なすぎても良くない。 血管に溜まる一部のLDL（悪玉）コレステロールが問題で、むしろHDL（善玉）コレステロールは多いほうが良い。
LDL（悪玉）コレステロールが活性酸素と結びつくと酸化LDLコレステロールになり、血管壁が破れやすくなり、血栓が生じるなどの障害が生じる。更に活性酸素はこうしたコレステロールと結合して過酸化脂質を産生し、細胞を損傷させ、さまざまな疾患を引き起こす。▼昨年日本でも、「5 A DAYプログラム」参考に野菜・果物の消費啓発活動行う協会団体設立
日本でも、近年の若年層の野菜離れを危惧し、米国の「5 A DAYプログラム」に習い、昨年7月 にファイブ・ア・デイ協会が設立された。また医学、栄養学等の学識経験者等を中心とした「野菜等健康食生活協議会」が設立され、野菜・果物の消費啓発活動に本格的に乗り出した。
一昨年、「野菜はがんをどこまで予防できるか」をテーマに、「野菜フォーラム2001 がんと野菜」が開催されて、世界の代表的な疫学調査研究が幾つか報告された。
▼電子レンジや調理過程で、野菜に含まれる抗酸化物質が損失
野菜や果物の疾病予防機能は、含まれる抗酸化物質の活性酸素抑制によるところが大きい。しかし電子レンジや調理過程における抗酸化物質の損失である。
スペインで行われた研究では、ブロッコリーを電子レンジにかけると含まれる抗酸化物質のフラボノイドが97％失われることがわかったという（Journal of the Science of Food and Agriculture'03/11月号）。
電子レンジだけでなく、通常の調理過程でも、フラボノイドが60％ほど破壊される。また、栄養成分は熱に弱く、湯がくことでも抗酸化物質の20〜30％が失われる。
ビタミンCは30％ほど失われる。しかも近年ハウス栽培により野菜のビタミンC含有が露地物と比べ少なくなっているという問題もある。 この他、農薬など化学肥料や殺虫剤の使用で、フラボノイドがかなり損失する。更に農薬などの化学肥料は、体内に入って、活性酸素を余計増やしかねないということも懸念ている。
この記事の伝えるところは、生活習慣病の裏には活性酸素の増大があるが、この活性酸素の影響を極力抑えるためには野菜果物を毎日沢山食べる必要がある。 最近のハウス栽培された野菜果物は、昔よりも栄養価が低くなっていることや、料理の加熱により折角のフラボノイド（植物性酵素）が破壊される問題や残留農薬等の問題を併せても、活性酸素対策は非常に重要であるということを再認識する必要があるようだ。そのような中で、無農薬野菜を丸ごと粉末化し、熱工程を経ない製造方法を取る「野菜果物丸ごと食品」である「フレッシェンモア」というサプリメントを選定した私の健康眼もまんざらではないと思った次第でした。(^_^)v
▼野菜果物丸ごと食品・「フレッシェンモア」について
微細ながんも発見できるとされる「ＰＥＴ」（陽電子放射断層撮影装置）を備えた日本国内の施設は予約待ちが続く上、健康診断は保険も不適用。「同じ高額なら旅行も兼ねて」と、旅行会社が、検診と観光を組み合わせた〈一石二鳥〉ツアーを企画している。▼「ＪＴＢ」の「韓国ＰＥＴ検診ツアー」
▼スカイマークツアーズの「がんPET検診ツアー」
１月29日発売の医学誌「ニューイングランド・ジャーナル・オブ・メディスン」に発表されたフランスのリヨンにあるエデュアル ド・エリオ病院のピエール・ムニエル博士らの研究によれば、金属元素のストロンチウムを主成分とする製剤を 2ｇ/日・3年間投与したところ、骨粗しょう症による骨折を防ぎ、骨の再生を促進する働きがあることがわかったという。科学誌「ネーチャー」に報告された英国ケンブリッジ大の研究によれば、妊娠中に、栄養のバランスがいい食事を食べた母親から生まれた子どもは寿命が長くなることが、マウスでの実験でわかった。
2004/01/22加齢とともに生じる慢性的な健康障害の多くは、加齢そのものではなく体を使わないことに起因し、運動によってこれらの発症を遅延することができるという。
50歳から10年単位で人の衰えは、筋力12％、筋肉量6％ずつ衰え始めるが、週3回のウエートトレーニングを2〜3カ月続ければ、筋力および筋肉量が1/3高まり、最高で30年分の喪失を補うことができるという。
米国の高齢者の健康推進団体「活力ある高齢化国際協議会」の提唱する老化による体力を補うための8個の指針とは？
- 身体的な制約の有無の確認のために健康診断を受ける。
- 家事をするなどの活動時間を日記に付け、活動性を向上させる方法を考える。
- 自分の好みを反映させて最も無理なくできる運動方法を考える。
- 参加前に施設について調べ、自分のニーズにあった運動の訓練を受け、身体的制限に対処できるかを確かめる。
- トレーニングの実行の可能性を高めるため、スケジュールに予定を組み込む。
- 目標を定め、満足と楽しみを得られる対象を想定し、それに向かって努力する。
- 日常生活における運動量を増やす。
- やめないで継続する。
この記事を読んで再認識したことは、極論を言えば運動は定年後時間ができた時点で、ウェートトレーニングを一定期間やれば筋力は回復できるということで、一安心しました。ということで、目下の私は老化防止としては、活性酸素による細胞の劣化を防ぐために、その種の野菜果物系のサプリメントを少し多めに取っています。 でも、最近は、週1回ですが1時間のウォーキングを始めました。というより、「一緒にやろうと！」と友人に誘われたのですが、正月以来まだ続いています。 (^0_0^)「運動を続けていれば糖尿病になりにくい」とよく言われるが、東京ガス健康開発センターの調査でわかった。 男性では、体力の目安とされる「有酸素能力」（酸素を体内に取り込む能力）が高いほど、糖尿病になる危険性は低い傾向にあることがわかった。２２日付の英科学誌ネイチャーに発表された独リューベック大学の研究によると、 十分な睡眠は「ひらめき」を促すことが判った。入試シーズンを迎え夜遅くまで勉強している受験生も多いが、実力を本番で発揮するには、勉強した後に十分な睡眠が必要なようだ。 ただし…事前の学習は必要で、一時的に蓄えられた記憶が、睡眠中に再活性化され、記憶として整理される過程で、それまでの知識や記憶と相互作用し、ひらめきを促したと推論されている。滋賀医科大の中村保幸助教授（循環器内科）らが、80年に旧厚生省が実施した国民栄養調査の対象者約１万人（30〜64歳）について99年まで行った大規模な比較調査の結果を、山形市で開かれる日本疫学会で22日に発表した。
魚はドコサヘキサエン酸（ＤＨＡ）やエイコサペンタエン酸（ＥＰＡ）といった不飽和脂肪酸を多く含み、これらには動脈硬化を防ぐ働きがあるとされ、２日に１回以上と魚をよく食べる男性では、食べるのが週１回未満と少ない人に比べて、死亡の危険度が３割前後減ることが、明らかになった。
同様の調査は、海外では幾つかあるが、今回の調査結果で、魚が多く含む成分は健康に良い働きがあるとされている中で、魚をよく食べることが、日本人の長寿の理由の一つであることがはっきりしたという。
女性では有意な差はみられなかったのは、死亡率が男性より低いため。黒酢を中心に「飲む酢」の人気も続いおり、酢と健康についてのレポート記事。
黒酢には、様々な健康効果が確認されている。有名なのが藤野武彦・九州大名誉教授（健康科学）らが８８年に発表した研究で、20cc/日ずつ、1〜6カ月間飲むことで、血液中の総コレステロール、 中性脂肪、早朝空腹時の血糖も減るというもの。 さらに、動物実験では、がんや肝障害を抑える作用があることも判ったという。
酢の健康効果に個人差あり、酢の種類や製法によって違いはあるのだろうか？
大阪外国語大助教授（臨床生理学）梶本修身さんらによるリンゴ酢による血圧抑制の効果も紹介されている。
酢であれば種類に関係なく、期待される効果は同じなのか？ いろいろとあるようなので、各人で試してみてはいかがでしょうか？《もっと知りたい 》
▼ミツカングループ本社「健康レシピ手帖」
http://www.mitsukan.co.jp/kenkou/
▼中山武吉編著「酢とすしの話」（日本学会事務センター大阪事務所、本体2286円）、
▼「食酢の知識」（恒信社＝03-5261-0031、本体1000 円）
2004/01/17スギ花粉症のシーズンが近づくにつれて、花粉症対策を意識した食品・飲料・サプリメントが相次ぎ発売される。今年はスギ花粉の飛散量が平年の数分の１と少なくなる見通しで、機能性食品の効果を実感しやすい年になりそうだ。既に昨年12月に、味の素とキリンウェルフーズが花粉症対策食品を発売しているが、１月から、湧永製薬、コカ・コーラ、伊藤園、カルピス、キッコーマン、ロッテ、小岩井乳業も参入する。これらの商品に配合されている機能性成分の中で特に注目したいのは、ミント。
ミントのポリフェノール成分は、鼻粘膜の腫れを抑える効果が03年の花粉症シーズンに確認された。
▼湧永製薬／粒サプリメント「プレビジョン フィトナーゼ」
赤シソ・甜茶・バラ花びら・ボダイジュ 全国▼日本コカ・コーラ／無糖紅茶飲料「春のミント習慣」
ミントポリフェノール 全国▼伊藤園／飲料「しそさわやか！」
シソポリフェノールとペパーミント 全国▼カルピス／飲料「インターバランス L−92 ヘルシーグルト」
乳酸菌L−92菌 全国▼キッコーマン／飲料「トマトのちからドリンク」
サプリメント「トマトのちから チュアブルタイプ」
トマトポリフェノール（ナリンゲニンカルコン） 全国▼ロッテ／菓子「甜茶ミントガム」「甜茶ミントキャンディ」
甜茶・ミント 首都圏中部関西▼小岩井乳業／ヨーグルト「小岩井KW乳酸菌ヨーグルト」
KW乳酸菌 関東甲信越地区
Lancet誌１月10日号に掲載された研究結果によれば、ブタクサに対する花粉症がある19人の協力で行われた米国の研究において、ブタクサ花粉を鼻から吸い込んでからディーゼルエンジンの排気（ディーゼル微粒子）を吸い込むと、ブタクサ花粉だけの時よりもアレルギー反応が強く出ることがわかった。しかも、「大気汚染に弱い遺伝子」を持っている人では、より激しい反応が現れたという。蛋白分子ｐ53は癌化しつつある細胞を感知し、アポトーシスというコントロールされた細胞死の 過程を引き起こすが、別の蛋白ＭＤＭ２にはｐ53に結合することによりその作用を阻止する働きがある。
科学誌「Science」１月2日号掲載のホフマン・ラ・ロシェ社による研究では、蛋白分子ＭＤＭ２のｐ53への結合を阻害する可能性を秘めた新しい方法が発見された。ソウル大学の食品化学者、キ・ウオン・リー博士の研究チームが、雑誌「農業と食品化学」（Journal of Agricultural and Food Chemistry ）最新号で発表研究報告によれば、赤ワインやお茶より、ココア（ホットチョコレート）に抗酸化物質（フェノールとフラボノイド）が多いという。
抗酸化物質が断然多いのはココアで、レッドワインの2.2倍、緑茶の5.5倍、紅茶の7.4倍だった。http://medwave2.nikkeibp.co.jp/wcs/med/leaf?CID=onair/medwave/colm04/284383
MedWave・コラム 医師も戸惑う健康情報 2004/01/072003年8月29日に施行された健康増進法第32条には、「食品として販売されている物について、健康の保持増進の効果等に関し、下記のような広告等の表示をしてはならない」とある。１.著しく事実に相違する、
２.著しく人を誤認させる、
この健康増進法に基づき厚生労働省はバイブル本をインターネット上の広告に利用していた健康食品の販売業者30社に改善指導を行った。
これらのことより、最近になって健康食品の広告への取締りが厳しくなっているようだ。これら一連の動きのなかで、広告規制の適用範囲が広告を掲載する新聞やテレビなどのメディアにまで広げられることに対して、「広告主に責任があるという原則に反する」という日本新聞協会意見に対して、おない医師の意見は、次のようなものである。
新聞に大きく「がんに効く○○」と掲載されていれば、それがたとえ書籍の広告だったとしても、だまされてしまう消費者もいるだろう。バイブル本の新聞広告は有名新聞の威光を利用していることは明らかであり、新聞も消費者の誤認に加担しているとは言えないだろうか。
「広告内容の責任は広告主にある」と主張し続けていると、そのうち新聞の見識までも問われるようになってくるだろう。
2004/01/10俗に「塩辛い食事は胃がんのもと」とされるが、それを裏付けるデータと成果が英医学誌「ブリティッシュ・ジャーナル・オブ・キャンサー」最新号に発表された。
イクラや塩辛など、塩蔵魚介類をほぼ毎日食べる人は、ほとんど食べない人に比べ男性で約3倍、女性で約2.5倍も胃がんになりやすいことが、厚生労働省研究班の調査でわかった。Circulation誌１月6/13日号に掲載された研究報告に依れば、アルプス高地で放牧した牛のミルクから、伝統的な製法で作った「アルプチーズ」に、他のチーズの2倍以上、n-3系（ω-3系）脂肪酸のα-リノレン酸（ALA）が含まれていることがわかった。食事からALAをたくさん摂取する人には心臓病が少ないとのデータがあり、普段食べるチーズをアルプチーズにすることで、心臓病の予防に役立つ可能性がある。Annals of Internal Medicine誌１月6日号に掲載された研究報告に依れば、男性4万人、女性8万人を最長18年間追跡した米国の大規模コホート研究において、コーヒーを 6杯/日 以上飲む人では、2型糖尿病の発症率がコーヒーを飲まない人より大幅に低いことがわかった。一方、カフェイン抜きコーヒーを飲む人では、２型糖尿病の発症率が飲まない人より低いものの“予防効果”は通常のコーヒーほどではなく、2型糖尿病の予防には「カフェインが最も効いているのでは」と研究グループはみている。厚生労働省の国民栄養調査において、ストレスを感じると、女性は男性より太りやすいという傾向が浮かび上がった。ストレスは女性を「やけ食い」に走らせがちで、それが体重変化に表れるという。 ふだんの生活でストレスを感じているのは、男性76.9％、女性が84.2％。男女共とも40代が最も高い。 ストレスを感じているときの食事に対する行動で男女で特徴が表れた。ストレスがたまると食事量が「少なくなる」と回答したのは、男性15.8％、女性15.4％とほぼ同率だが、「多くなる」と答えたのは、男性6.8％に対し、女性は17.9％に上った。この食事量の変化を反映して太ると回答したのは、女性の15.8％に対し、男性は6.2％だった。地方のがん診療の中核病院でも、手術の実績や治療成績に大きな格差のあることが、厚生労働省研究班の調査で23日明らかになった。質の高い治療のため、地方の拠点病院の整備が急務になりそうだ。対象は、国公立がんセンターや成人病センターなど30施設で作る「全国がん（成人病）センター協議会」の加盟病院。
手術件数が多い病院ほど5年生存率が高く、手術に伴う死亡率は低いという別の報告もあり、今回の調査では、がんの部位によって手術件数の極めて少ない病院もあり、これが技術や治療成績の格差につながっているとみられる。▼全国がん（成人病）センター協議会のＨＰ
http://www.zengankyo.ncc.go.jp/▼第16回厚生科学審議会科学技術部会 がんの罹患率と死亡率の激減を目指して（第３次対がん１０か年総合戦略）
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