The Middle-aged Women in the US
| 2000年9月の新学期が始まった当初は、「どうしてアメリカに来たのか」という質問をよく受けた。夫と息子を置いて（left them behind）なぜにミネソタくんだりまで？それもボランティア・ジョブのために？というわけである。 「日本の主婦生活に飽きたから」 と答えると、 「えっ、主婦だったの？働いてなかったの？」 「日本では、40過ぎたおばさんに仕事なんかないの。」 「げげっ、何それ？」 というふうに会話は続く。相手は40代、50代の働くアメリカ中年おばさんたちである。
アメリカ人と話しながら気づくのは、彼女たちがそれぞれに確固たる自信のようなものを持っていることだ。これは仕事を持ち、家庭以外の場所で自己確認ができることと無関係ではないだろう。彼女たちに、日本のおばさんの遠慮がちな曖昧さはない。
『年老いたら、わたしは紫を着るだろう』
「来年は一年間仕事を休んで、のんびり何か勉強するつもり。」
以下続く、予定。 |
写真はKennedy高校のカフェテリアで、秘書や司書、事務の人たち。→
こちらは、P家に集まったStitch and Bitchの面々。→
old friends? と尋ねたら、young friends だと答えたのが、このDとM。→
When I Am an Old Woman, I Shall Wear Purple
notes:
- 仕事？：私も全然働いていなかったわけではなく、子どもを持つ前は塾で英語を教えたし、95年からはMacintosh TDP関連の在宅ワークをしていた。ただ、それは「仕事」と呼べる内容のものだったかどうか。
- 朝日新聞記事：asahi.com 「女性に多様な働き方提言 経済省研究会」2001/06/12を転載します。
経済政策の一環として女性が働きやすい社会構造を整えようと、経済産業省の「男女共同参画に関する研究会」（座長＝大沢真知子・日本女子大教授）が提言をまとめた。保育所の待機児ゼロをめざして具体策を打ち出し、年金の「第３号被保険者制度」の廃止を求めるなど踏み込んだ内容で、「経済成長に必要な視点」として打ち出したのが特徴。９月にまとめる「新市場・雇用創出に向けた重点プラン」に反映させる。
報告書は（１）保育サービスの充実（２）企業の配偶者手当、年金の第３号被保険者制度の廃止など制度の見直し（３）非営利組織（ＮＰＯ）など多様な働き方の推進――が柱。
育児期に「働きたくても職がない」女性の雇用が確保された場合、10年間で保育所の児童数は84万人増え、保育士10万人の雇用増が見込まれると試算。小泉内閣の方針でもある「待機児ゼロ作戦」に有効な施策として、待機児を「一定基準を満たした無認可保育所」に半額補助で入所させたり、企業が保育に参入する規制を緩和したりと、「すぐに実現可能な政策」（同省）を打ち出した。
サラリーマンの妻が年収130万円以内なら保険料を支払わなくても基礎年金が受け取れる「第３号被保険者制度」の廃止を求める一方、経過措置として、被扶養の妻がいる夫の保険料率を独身や共働き世帯より上げる、などと言及した。
また、フルタイムではない「中間的な働き方」を促進するため、雇用保険に加入できる労働時間の短縮や、営利を追求しない「ＮＰＯ型」起業を支援する相談サービスの設置を提言している。
同省では「女性がもっと勤めたり起業したりすれば納税額や年金の保険料収入が増え、大きな経済成長につながる」と話している。
- 在宅主婦
例えば、「夫がそれなりの収入なので働く必要がない」というのが主婦のステータスだったりする。つまりこの場合、「することがない」のがよいことなのだ。暇なのでテニスやお料理、クラフトなどお稽古事に通い、その市場がにぎわってはいるが、それらは消費の一環でしかない。一家に一人の稼ぎ手がいて、それをメンバーが小出しに消費しているだけだ。経済成長には何ら結びつかない。悲しいことに、私もその一人ですよね。もちろん外で働くことだけが尊いとも思っていない。