97/03/01 04:50:50
アメリカにおける事例考察:
(このページは東京大学大学院の藤村先生の講演をもとに作成しています)
*増減=激増◎、増○、減△、激減×。
出生国 | 外国生まれ総数 | |||||
1970年 | 1960年 | 1930年 | 1910年 | 1890年 | 1870年 | |
1)北西ヨーロッパ圏 | △1,536,722 | ×1,973,025 | △3,728,050 | 4,239,067 | ○4,380,752 | 3,124,638 |
2)中央及び東ヨーロッパ圏 | △2,811,094 | ×3,717,907 | △5,897,799 | ○6,014,028 | ○3,420,629 | 1,784,449 |
3)南ヨーロッパ圏 | △1,343,510 | ×1,528,473 | ○2,106,295 | ◎1,525,875 | ◎206,648 | 25,853 |
4)その他のヨーロッパ圏 | ○20,700 | △14,327 | 16,255 | 12,871 | ◎12,579 | 1,678 |
5)アジア圏 中国 日本 インド 韓国 フィリピン |
◎824,887 ◎172,132 120,235 ◎51,000 ◎38,711 ○184,842 |
○499,312 ◎99,735 ○109,175 ◎12,296 11,171 104,843 |
○275,665 △46,129 70,993 5,850 ----- ----- |
◎191,484 ×56,756 ◎67,744 ○4,664 ----- ----- |
◎113,396 ◎106,701 ◎2,292 ◎2,143 ----- ----- |
64,565 63,042 73 586 ----- ----- |
6)アメリカ圏 キューバ メキシコ 中央アメリカ 南アメリカ |
◎2,616,391 ◎439,048 ○759,711 ◎315,460 ◎255,238 |
△1,860,809 ◎79,150 △575,902 ◎48,949 ◎89,536 |
○2,102,209 18,493 ◎641,462 ◎10,514 ◎33,623 |
○1,489,231 ◎15,133 ◎221,915 1,736 ○8,228 |
◎1,088,245 ----- ○77,853 ◎1,192 ○5,006 |
551,335 5,319 42,436 301 3,566 |
7)その他 アフリカ |
◎465,998 ◎61,463 |
◎144,245 ◎18,737 |
○77,876 ◎8,859 |
○43,330 3,992 |
○27,311 2,207 |
14,711 2,657 |
*NOTES 1){イングランド、スコットランド、ウェールズ、北アイルランド、アイルランド、ノルウェー、スウェーデン、デンマーク、アイスランド、オランダ、ベルギー、ルクセンブルグ、スイス、フランス等} 2){ドイツ、ポーランド、旧チェコスロバキア、オーストリア、ハンガリー、旧ユーゴスラビア、旧ソ連、フィンランド、ルーマニア、ブルガリア等} 3){ギリシャ、イタリア、スペイン、ポルトガル等} 5){シリア、アジアトルコ、パレスチナ等もこの圏に属す} 6){カナダ、西インド諸島等もこの圏に属す} 7){オーストラリア、太平洋諸島等もこの圏に属す} |
(Reference:「アメリカ歴史総計」原書房)
表には現れていないのだが、1965年から爆発的に流入してきた「中国・韓国・フィリピン」「中央アメリカ」「キューバ」「南アメリカ」からの移民者が定住した地はカリフォルニアが多い。
そして、ここで考えたいのが ESL 教育としての対象の移民者である。当然彼らが市民権を得るためには一定の年数の居住と ESLのテスト等の条件がある程度ある。つまり ESL 教育がこの1965年を皮切りに本格的に始まったと言っても過言では無い。その ESL教育の対象となっていたのは「中国・韓国・フィリピン」「中央アメリカ」「キューバ」「南アメリカ」からの移民者である。
ESL教育というのは移民の彼らが市民権を得えられるような日常会話に支障が起こらないための言語教育でもあったと言えるかもしれない。
因みにそのころの言語学者の書いた有名なESL関係の書物が、現在の日本の英語教育に良く引用されていることが多いのではないだろうか。 Wilga.M.Rivers の引用が学会等でもあるが、彼女は1960年代初頭から始まり70年代に活躍した学者である。私も大学でやったN.Chomskyもしかりで、70年代の言語学者であり、未だに引用されている。理論が真理ならば新しい古いに全く関係ないが、仮にその研究対象が全く日本人にゆかりのない状況の人たちであったならどうなのだろう。今から30年も昔の理論が現在も日本でまかり通っているのである。だからといって新しい理論はこれっといって出てきていないのかも知れない。というよりは出す必要性が当のアメリカにおいてなくなり、言語学の分野が廃れているのかも知れない。現在アメリカ本土の学者よりもヨーロッパ方面の言語学者の方が活躍しているように見えるのは私の錯覚、間違いだろうか。
要するに私が言いたいのは、30年も前の理論も参考になるがそれよりも、「日本人向けの外国語学習法の確立をした方が良いのではないか」ということである。しかも、現時点での学習者のニーズにあったもっとも環境に適した方法で。因みに日本向けの研究団体に JALT があり、日夜研究されているとは思う。80年代になってS.Krashenの"The Natural Approach"を中心にCLTが日本で流行っているが、本当にあのやり方で中学生にとってトータルな英語力はつくのだろうか。生徒へのアンケート調査では大半が「英語で話をしたい・話すことは楽しい」という回答になるが、そのまま「話す英語」中心で将来的に役に立つ英語力につながるのだろうか。コミュニケーション活動は確かに教室を生徒が information-gap 等のゲーム形式で動き回り、楽しいので私もどんどん取り入れていきたいとは思うが、ふと「これで本当に力は着いていくのか」心配になることがある。。。。。本当に簡単な英語を話せるだけで良いのだろうか。聞けなくても話せれば良いのだろうか。とにかく話すことが第一優先なのだろうか。まったく疑問である。最近あくまで私個人として、そうではないという結論に至っている。
本題とははずれるが、常識で考えてみても週3時間で中学から初めて英語を始めた生徒があれもこれもできるはずがない。何かに的を絞らざるを得ないだろう。しかも、中学生は英語がどんなに好きでもそればかりやっている訳ではないし、他にもやるべきこと、やらされることが山ほどある。環境的にも英語を第一優先するべき理由が無い。英語を実際に使用する場が日常生活に無いのである。Native/早期/時間量/英語量がもっとも英語習得に良いのは周知のことである。しかし、現状では中学生にやることが多すぎると同時に、時間とゆとりが無いのである。おまけに学校行事で授業間隔が大きく隔たれば隔たるほど、習得などあり得ない。"学習"に頼るしか無く、そうなると「構造言語学」であり、パターンプラクティス/文法指導ということになってしまう。
多文化社会アメリカにおける成人・継続教育
〜カリフォルニアのESLの在り方を考える〜
(Adult and continuing education)
adult basic education: 識字教育、基礎教育
adult education: 中等教育レベル
continuing education: 中等後教育レベル
continuing higher education: 高等教育レベル
continuing professional education: 高等教育レベル
Native American: 1% Asian: 22% African: 8% Filipino: 3% 中南米: 22% 白人: 41% 他: 3% |
人種構成:
白人:: 85% 中南米:: 3% アジア系:: 6% African: 3% |
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