シリアル番号 | 989 |
書名 |
アメリカの会計原則 |
著者 |
青山監査法人 プライスウォーターハウス |
出版社 |
東洋経済新報社 |
ジャンル |
経営学 |
発行日 |
1999/4/15発行 |
購入日 |
1999/5/31 |
評価 |
良 |
千代田デームス(現イー・アンド・イー・ソリューションズ)時代に青山監査法人が会計監査をしてくれたので、当時米国から入ってきた時価主義会計を学ぶために購入。
アメリカの会計原則は国際会計基準とも呼ばれる。投資家発想の会計学で視点は短期となる。製造業には向かない。
公認会計士が2008年10月の米国のバブル崩壊に到る過程は時価会計制度が虚構の構造を下支えしたとし、米国の住宅融資総額10兆ドルの3割が価格暴落したとして実体損失は3兆ドルである。しかしこの融資は証券化技法により20倍にレバレッジされて債権として世界にバラ撒かれたため世界中で60兆ドルが損失となった。世界の総GDPは48兆ドルであるから、いかにこの損失が膨大であるかわかる。
やはり取得価格を帳簿に載せる伝統的会計制度が正しいといえるのだろう。
帝国循環で維持してきた為替レートであるが米国の0.8兆ドルの経常赤字、0.46兆ドルの財政赤字をみれば、ドル基準通貨の維持は難しいかもしれない。
Rev. August 5, 2010