Ａ．報告の要旨
１．
社会学教育における映像利用の動向－調査結果より
２．
映像教材の開発の要件
３．
教材開発と利用の実際
Ｂ．調査－社会学教育における映像利用
１．調査の方法
調査は、1993年に行われた。調査対象者の全数は、200名であった。映像利用の大学教育番組の開発や研究に携わってきた放送教育開発センターの客員教官および研究協力者の全員（65名）および、それら客員教官と研究協力者を軸にして、大学に在職している教員および大学で社会学関連科目（注1）の講義を担当している研究者の中から残りの135名をスノーボール方式でサンプリングし、郵送で質問紙を送付し、回答をもとめた。
２．調査結果－教室講義での映像メディアの利用状況
ａ．大学の講義で、ビデオなどの映像教材を使った経験
「大学の講義で、ビデオなどの映像教材を使った経験」に関しては、「ある」と回答したものが、71.1パーセント、「ビデオなど映像教材を使える設備があるが使ったことはない」と答えたものが、18.9パーセント、「設備的に映像教材を使える環境にないので使ったことはない」と答えたものが、5.7パーセント、無回答が3.8パーセントだった。
ｂ．ビデオなどの映像教材の使用方法
「ビデオなどの映像教材の使用方法」について、前問で「ある」と答えた回答者（76人）に複数回答を認めて質問した。
「テレビからの録画を学生に視聴させた」が82.9パーセント、「市販の映画やビデオソフトを学生に視聴させた」が61.8パーセント、「自分で収録、編集した映像を学生に視聴させた」が31.6パーセント、「大学教育用に制作された映像教材を学生に視聴させた」が31.6パーセント、無回答が1.3パーセントであった。
テレビ録画や一般のパッケージ・ソフトの利用が過半数に達しているのに対し、自作の映像の利用は約３割程度にとどまっていた。また、大学教育用ソフトの利用も３割強程度にとどまった。全体の傾向としては、映像利用は自作派は少数で、規制ソフトの利用が圧倒的であり、その中でも、利用の多いのは、放送番組、一般ビデオソフト、大学教育用ソフトの順になっていることが分かった。
ｃ．利用した映像ソフトの特徴
(1) テレビ番組からの録画
ＮＨＫ（総合・教育）放送の番組からの録画の使用が非常に多かった。とくに、ＮＨＫスペシャルやＮＨＫ特集、海外ドキュメンタリーなどの利用が目立った。内容的にみると、「人体」や「人間は何を食べてきたか」、「ザ・ブレイン」などの大型シリーズ番組、また時事問題や社会問題、海外の民族や風俗を紹介するドキュメンタリー番組の使用等が目立った。また、これら以外にも、定時報道番組の特集や地方局が制作する単発の報道番組の利用もあった。
一方、民放では、報道番組の中の特集企画番組の録画利用が多く見られ、また、ドラマ番組やクイズ番組の利用も見られた。
(2) 映画ビデオソフト
映画ビデオソフトの利用は、きわめて旺盛だった。外国映画や日本映画の秀作が多岐に亘って活用されていた。回答された63タイトルの映画ソフトのうち、日本映画は12タイトルで、他は外国映画だった。利用された外国映画の多くは、ハリウッド製のアメリカ映画であったが、それ以外にも、ヨーロッパ映画を中心とした歴史的な秀作が活用されていた。ただ、アジア映画に関しては、中国映画が少数とりあげられているのを除けば、その利用は非常に低調だった。
作品では、「羅生門」、「十二人の怒れる男たち」、「戦艦ポチョムキン」などの作品の利用が顕著（３人が回答）で、それに続いて、「フルメタルジャケット」、「２００１年宇宙の旅」、「国民の創生」、「勝手にしやがれ」、「カリガリ博士」、「アンダルシアの犬」などの作品が複数の回答者から利用したという指摘を得た。
(3) 教育ビデオソフト
教育用ビデオソフトの利用に関しては、放送番組の録画利用や映画ビデオソフトの利用に比べて15件と低調であったものの、放送大学の放送教材の活用が5タイトルと多かった。また、内容との関連でみれば、エイズや性教育などの保健領域のソフト、人権教育に関するソフトなどが目立った。
(4) その他のビデオソフト
その他のビデオソフトでは、ビデオリリースを当初から目的とした小プロダクションのドキュメンタリーや放送素材からビデオ用にリメイクされた記録映像作品、宗教団体の布教ビデオ、海外広報ビデオなど、使用者の目的に応じて多様な利用がみられた。ただ、件数では、14件と教育用ビデオソフトについで低調だった。
(5) 自主制作映像
自主制作映像を利用していると回答したものは、3件に留まった。具体的には、たとえば、フィールドで得た映像を編集したエスノグラフィック・フィルム／モノグラフィックフィルムや在日韓国・朝鮮人のシャーマニズム儀礼を自分で収録したものなど、自分が研究者として携わった社会調査の際に撮影された映像を利用する場合があげられた。
ｄ．映像利用に関する要求と意見
映像利用についての要求と意見は、いくつかのタイプに分けることができた。まず、(1)使用したい映像の分野や内容に関する要求と意見、(2)映像へのアクセス方法や編集の形式についての要求と意見、(3)講義時間などカリキュラムに関連した要求と意見、(4)教室環境における映像の利用設備や大学の教育条件についての要求と意見、などである。
(1) 使用したい映像の分野・内容に関する要求と意見
具体的なタイトルをあげた要求も含めて、多種多様な映像に関するニーズが指摘された。
まず、最大の特徴といえるものは、これら映像に対する要求のほとんどが、特定の社会現象についての事例や心理実験の記録、問題提起のための資料映像など、講義の素材映像を求めていたことである。つまり、映像の中で社会学を講義する教材ではなく、あくまで講義の補助として利用できる教材を求める傾向が顕著であった。
これらの映像素材に対する要求を具体的にみれば、たとえば、心理学の実験記録映像、人混みや暴動など集合行動の事例に関する映像、職場や労働現場を記録した映像、社会問題をあつかったドキュメンタリーや報道番組の録画などである。
ただ、内容やジャンルでは、回答者の専門分野や関心領域の広がりにあわせて、緩やかな特徴が認められた。たとえば、歴史的な記録映像に対する要求では、地方史に関する映像、戦前の日常生活に関する映像、教育史に関する映像、戦史に関する映像、高度成長期の生活に関する映像などが認められた。
海外の社会事情や文化などに関する映像に対する要求では、どちらかといえば文化人類学系の関心に近いものでは、宗教儀礼、葬祭、結婚儀礼、民間習俗に関する映像記録、いわゆる民俗誌映画、フィールド調査の記録映像などに対する総合的な映像データベースに対する要求がみられた。
どちらかといえば教育社会学系の関心に近いものでは、少数民族やエスニック・グループの生活や文化に関する映像、人間発達の文化差に関する映像、各国の教育制度や教育行動に関する紹介映像に関する要求がみられた。
海外と同様に、日本の民俗や歴史に関する映像資料を求める要求もみられた。
教育関連では、教育制度、教師教育や教育実践など教育関連の映像に関する要求もみられた。
さらに、映画の古典や質の高い放送番組など、映像文化それ自体に対する利用要求もみられた。
その他、特定の分野に限定せず、「日常的すぎてＴＶ番組にならないもの」、「複数の異なる立場の見解を提示してくれるような映像」、「テーマに沿った事例を紹介した映像」、「教科書の内容と対応する専門的な映像」など、教材映像としての要求もあった。
しかし、逆に、「教育用につくられたものというのはインパクトが不足しがちである」として、既成のビデオソフトの長所を指摘する見解もみられた。
(2) 映像へのアクセス方法や制作・供給体制についての要求や意見
映像に関する要求には、内容に関する要求と同様に、必要な映像へのアクセス方法に関する要求、あるいは、映像の制作体制に関する要求もみられた。
(a)放送映像へのアクセスとの関連
まず、テレビ放送された番組を教材として利用する場合のアクセスについて要求や意見がみられた。たとえば、「大学教育用のものを作らないでも、ＮＨＫや海外のドキュメンタリー作品にはすぐれたものが多い。ただそれらへのアクセスがより容易でなければならない」、「ＮＨＫ資料センターの映像データベースは世界一であり、この世界一のデータベースを高等教育教材として活用する方法を検討していただきたい」といったように、ＮＨＫなどの放送局が所有する豊富な映像の教育利用を強く求めるものである。さらに、これを実現する上での障害として、放送録画の利用に関する著作権上の制限を問題にする意見もあった。
(b)制作・供給システムとの関連
放送局やビデオ制作会社など、既成のソフト制作・供給システムの問題に関しは、「公的機関で高い水準のものを系統的に製作して欲しい」という要求や「高等教育用の映像教材の充実したアメリカの研究機関と提携して共同制作してほしい」といった制作体制に関する要求がある一方、「映像ソフトの入手に関する南北問題、つまり、大都市圏と地方との格差を解消すべきだ」という要求もあった。
(3)講義時間など大学カリキュラムに関連した要求や意見
映像利用を進めるために講義時間との関係や、教材ソフトの様式など、多様な要求がみられた。
(a)講義の時間的制約との関連
カリキュラムと関連する要求の中でとくに多かったのは、90分という講義時間の枠で通常の映画ビデオを視聴する際の時間配分に関する問題である。たとえば、「映画は放映時間が長く授業で利用が難しい」、「限られた時間である程度まとまった映像作品を見せることは説明のための時間を不足させる」といった意見である。
したがって、このような長時間の通常映像ソフトではなく、短時間の資料／素材映像に対するつぎのような要求もみられた。たとえば、「10～15分くらいのコンセプトフィルムやビデオ教材」、「毎時間の講義で話題にすることを端的に示す映像の断片を編集したもの」などについての要求である。
逆に、映像に合わせて講義時間等のカリキュラムを変え、「クラスサイズを小さくし、フレキシブルな時間割の態勢を組むことが必要」であるという要求もあった。
通常の映画が視聴に長時間かかるため、「授業時間に上映する気はない。５～６本でも上映する教師がいるとすれば、講義案を作る手間を省く怠慢な教師だ」という見解を示す回答者もいた。
(b)その他カリキュラムとの関連
映像利用をさらに進めることによって、社会学教育のカリキュラム自体の変更を求める主張もみられた。つまり、「ビデオ教材の内容と講義内容が有機的に統合」することや映像利用について「年間カリキュラムのシノプシス作製前に事前の検討」することなど、社会学の教授内容の革新を求める意見である。映像を積極的に利用することは、たんに教材に変化が生じるだけでなく、社会学教育全体の革新が必要であるというものである。
(4)教室環境における映像の利用設備や大学の教育条件についての要求や意見
一方、教室での映像の利用に関して、メディア設備などのハード面の充実を求める要求が非常に多かった。その背後には、視聴覚教室の利用頻度が増加し、需要に対応できていないという現状認識がある。さらに、視聴覚教室という特別の環境ではなく、板書やノートテイキングが自由にできる一般教室でのビデオ視聴機器の充実を求める要求が多かった。
ビデオ視聴だけではなく、コンピュータ、マルチメディア対応など、多様な映像メディアを利用できる教室環境を求める要求も出された。そして、それらの機器の操作を担当する専任助手の配置や、教員に対するメディア研修の必要も合わせて指摘された。
つぎに、視聴設備だけでなく、教材映像の制作や加工・編集に必要な機器設備に関する要求もあった。「自分や学生自身が撮影したものが使えるような編集設備」、「スティル写真などをモニター用の映像資料に変換する装置」、「タイトラー、エディター」などの必要性が指摘された。
これら設備と並行して、大学の映像ライブラリーの充実を求める要求も高かった。
(5)メディア・リテラシー等に関する意見
映像利用のための条件のひとつとして、映像の理解に関するリテラシーの必要が主張された。つまり、映像を社会学的にどのように解釈し、また、社会的現象としての映像についてどう理解するか理論的な枠組みと方法論を獲得する必要性を指摘する意見である。
たとえば、「学生が一面的な理解に陥ったり、映画というメディアの持つバイアスを考慮しなかったりする危険」を指摘したり、「映像の作られた社会的背景、映像表現論、映像の内容を用いた社会学の講義が並行して行われる」必要性を指摘する意見がみられた。
最後に、映像を講義に活用することに対する教員の意識変革や旧世代の偏見を克服することの必要性を訴える「メディアを利用する講義を嫌悪する旧世代の無理解と偏見に対して闘うことが必要である」という見解もみられた。
また、「総じてこのような映像あるいはマルチメディア教育における問題などを話し合える同僚か同学の志が周囲に少ない」ことが問題であるという意見もあった。
また、「教授法よりも、映像に負けない教師の話術が必要」という意見もあった。
Ｃ．映像教材の開発の要件
１．映像メディアの教育利用をめぐる２つの方向－「講義映像ソフト」と「素材映像ソフト」
社会学に限らず、一般的に高等教育における映像利用の方向には、２つの方向があるのではなかろうか。１つは、放送番組やパッケージビデオなどの映像メディアによって社会学を講義する形式をとる方向である。この方向は、すでに放送大学やＮＨＫ教育放送の番組などで試みられてきたものである。つまり、講義それ自体を映像化する試みといってよい。この場合、講義というのは、教員の姿が登場する場合も、登場しない場合もある。また、放送番組のように一方向的なコミュニケーション形式の場合もあるし、マルチメディアのように双方向のインタラクティブな形式の場合もある。しかし、いずれにせよ、教員による講義に代わって映像メディアが講義全体を統合的に提供するのである。このような映像メディアの利用法は、教員による教育コミュニケーションの代替として、構成されるものである。このような映像ソフトを仮に講義映像ソフトと呼ぼう。
一方、もう１つの方向は、教員が教室空間の中で、映像を教育コミュニケーションの補助的手段、つまり、教材としての一つとして利用する場合である。この場合、教室空間というのは、現在の大学講義室のように物理的な広がりのある空間の場合もあるし、電子的ネットワークの中に仮想された空間である場合もある。しかし、いずれにせよ、この空間では、映像メディアは教員の判断にもとづいて、教育活動の全体を構成する１つの素材として利用されるのである。このような形式の映像ソフトをここでは仮に素材ソフトと呼ぶ。
２．講義映像ソフトと素材映像ソフトとの相違点
従来、放送大学やイギリスの公開大学が制作してきた映像教材は、１の講義ソフトの利用を前提とするものである。この場合、映像は教員に代わって社会学を講義する位置を獲得している。つまり、学生に対面するのはメディアであって教員ではない。これに対し、今回の調査で明らかになったように、社会学を担当する教員たちが要求する映像教材は、１の講義ソフトではなく、２の素材ソフトであった。
通常、講義ソフトを制作する場合、制作者はそれが講義を全面的に代替する場合を想定して可能な限り統合的に、別のいい方をすれば、排他的に内容を構成する。もちろん、制作者は、このような講義ソフトが教員による講義を全面的に代替できると考えているのではない。多くの場合、講義ソフトとはいうものの、教員が講義の中で素材ソフトとして利用できるように、事例を豊富に加えたり、インタビュー取材を加えたりとさまざまな配慮も行う。
しかし、調査結果で一部示されたように、このような講義ソフトを教室空間で利用する際に生じる教員からの抵抗や反発は、制作者の予想をはるかに超えて大きいのである。
教育が成立する空間をミクロポリティクス的な観点でみた場合、このような講義ソフトを使用した場合に教室空間に働くドミナントな力は、映像メディアに集中する。学生たちは、メディアの指示に従って事例を視聴したり理論を検討したり思考したりすることを求められる。メディアは、この場合、事例を提供する装置であると同時に、教員に代わって言説を展開し正解を与える特権的な位置を確保する。メディアがこのような特権的な位置を確保してしまった場合、教員にはいかなる位置が残されているだろうか。せいぜいメディアが「託宣」する情報に対して、補足的見解を加えることができるに過ぎない。それは、あきらかにメディアが教員の地位を剥奪する事態である。
メディアに奪われた力を取り戻すため、教員がもしメディアが「託宣」する情報に異見や異議を加えたとするなら、たしかに、奪われた特権はふたたび教員の側に復帰するかもしれない。しかし、メディアによってはるかに効果的に説得的に「託宣」された情報に異議を唱えることは、かなりの困難を伴う。それは、メディアの説得力を凌ぐ必要があり、それなら、始めからそのような強敵であるメディアなど利用する意味がないのである。
多くの場合、教室空間には、統制力の源泉でありかつ主体である教員が２人以上存在することは避けられる。したがって、いわゆる講義ソフトが教室空間内部で教員によって使用されることは、見かけの容易さや着想のよさとは異なり、教員にとって本質的に忌避されるのである。
教員がドミナントな力を発揮する教室空間において、その教員自身によって受け入れられる映像教材は、必然的に権力の二重性を伴わないという条件を満たすものにならざるを得ない。そして、そのような映像教材は、すでに述べたような素材ソフトなのである。
３．素材映像ソフトの要件
実際、素材ソフトに対する教員の要求をみれば、そのようなソフトが当面どのような性格のものであるかあきらかになってくる。
第１に、時間が短く、１つの素材ソフトが取り扱うトピックは１つであること。具体的な時間数をあげることは難しいが、経験的に、60秒から長くて150秒程度。この程度なら、講義の主題に対する好奇心と関心とを持続しながら、参考事例としての映像に寄り道できるぎりぎりの時間となる。
第２に、概念的なものより事例的なものであること。教室空間で教員が使用できる最大のコミュニケーション手段は言語である。言語のもつ概念的な性格に比べて、映像のもつ具象的な性格は事例の提示に効果的である。したがって、教員は、事例提示の一部を映像の使用によってあがなうことができるのである。
第３に、映像の中にトーキングヘッドとしての講師が登場しないこと。すでに述べたように、教室空間における２人以上の教授者の存在は避けられるべきだからである。
ただし、第２の要件に関しては、概念の提示や理論の解説などの目的にも、映像を使用することは可能であるし、今後、必要であろう。たとえば、コンピュータによるグラフィクスやヴァーチャル・リアリティの生成機能によって、社会学の抽象性の高い概念や理論構成を３次元の仮想空間に図示したり、社会変動の時間的変化をアニメーションによって視覚化することも可能となろう。ただ、これらは、制作に関する装置環境や時間コストの点からみて、これらの技術を使った社会学教材の開発はほとんど行われておらず、多くの教員の知るところとはなっていない。今回の調査回答に概念的な教材映像ソフトを求める要求が少なかったのも、そのような現状を反映するものと思われる。しかし、近い将来、この領域で新しい試みが行われるべきであることを指摘しておきたい。
Ｄ．教材開発と利用の実際
１．「ビデオで社会学しませんか」（有斐閣）
既存のレンタルビデオソフトを教材利用することを前提に開発された印刷教材の事例
２．「マルチメディアでフィールドワーク」（有斐閣）
フィールドワークの実例をマルチメディアで提供する目的で開発されたメディアミクス型教材（ＣＤ－ＲＯＭと印刷教材）
３．
室でマルチメディア型の自作映像教材の使用
「コミュニケーション論」をマルチメディア型教材を使用して講義しているときの学生の反応（ビデオ）
［注］
（１）
関連科目とは、社会学、社会学概論、社会学原論、社会調査法、また学部・学科レベルで社会学教育を行っている大学では、いわゆるハイフォナイズドな社会学（たとえば、産業社会学、地域社会学、農村社会学、都市社会学、法社会学、知識社会学、理論社会学、など）さらに、教育関係学部では、教育社会学、その他、一般教養レベルの文化人類学、コミュニケーション論、比較文化論などの社会学関連科目である。
［参考文献］
山中速人（編）『人文・社会科学教育・研究法における映像の高度利用に関する調査資料－映像利用の社会学テキストに関する評価調査結果』放送教育開発センター研究資料004-Ｊ-93,1994.
