アイリス・チャンの南京大虐殺から、とうとう米国下院で日本非難 案が出て、米国は反日的感情が高まって来ています。再度、この問題 を取り上げたいと思います。 前回の南京事件の視点は http://www.asahi-net.or.jp/~vb7y-td/nankin.htm １２／１０から３日間で、日本非難のシンポジュームが東京で開催 されましたが、南京事件の賠償をしろとの要求です。その要求額は １００兆円です。まず、南京事件の真実を明確化してから賠償を求 めるべきであるが、その基礎的な部分がないまま、アイリス・チェン のウソを真に受けて、米国では大々的キャンペーンが張られているの です。 この反日主義の大元はどこか？と竹本先生達が追求し、１９２６ 年ソ連のＧＰＵのスパイが日本に入り、世界制覇をするという田中 上奏文という偽文を作成して、中国と米国にばらまいたことから始 まったことが明らかになっています。 この後、八紘一宇や大東亜共栄圏だのと、その裏付けとなるよう な標語が日本から出て、確信する人が出てきてしまったのです。 勿論、日本はそのような大それた妄想は描いていなかったが。 この影響を受けたのがエドガー・スノーや宋美齢であったのです。 この２人はチームを組んで反日活動を行いますが、ドイツのラーベ が、広田弘毅外相に５２人が不祥事を起こしたと報告した南京の状態 が、ベーツでは４万人となり、東京裁判で数万人になり、とうとう １９８２年以降は、新しい事実もなく２０万人となっているのです。 その後、中国は３０万人を言い、それが定説のようになっている。 １９９１年以降、米国と中国が組んで日本潰しをこの南京事件でも 行っている。特に今後、米国の崩壊はいつかと心配している時、 米国上層部は、再度日本の大国化を心配して、攻撃の材料の１つと 考えているようです。ニューヨーク・タイムズやワシントン・ポスト での意見広告が、米国大使館から拒否されています。これは、日米 関係上、大きな問題です。 この戦いは、日米の真実追究の場として、誤解を解く機会としたい ですね。そして、日本叩きの材料にされないようにする必要がありま す。真実は東中野先生が調査されたことなのですから。詳しくは、 藤岡先生との共著として本が数冊出ています。それを参照ください。 中国の謀略戦が明確化されてくると思います。中国が使った残虐写真 は、日本の雑誌から取った写真なので特定化できているのです。 このため、中国の謀略が明確できるのです。すべての写真がウソと 明確化になった時点で、今後は中国が行ったカンボジアでの３００万人 大虐殺とチベットでの１２０万人以上の虐殺の事実を明確化すること です。この事実は本当ですから。中国は、どうしようもありません。 そして、ＯＤＡは人権問題を起す国には援助しない方針と、明確に 中国に言うべきです。 ＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝ （読者からの意見） 大変共感しました。 教育が問題です。 右翼とか左翼との問題ではないと思うのです。 私は学生時代国会周辺をデモッていた学生でした。 貧乏だから、 ３畳一間３千円の部屋代が払えなかったあの頃です。 アプレの教育時代も先生を信用出来なかった時代です。 英語の時間 でも、あの変チョコりんな発音で読んで訳して、そんな、馬鹿げ た先生も昭和25，6年時代にいました。この人たちは先生ではない！ 教育が大切です。 もっと自分の国を考えなければならないのです。 インターナショナルのは自分の国を知り、己を知ることです。 国旗、国歌を忘れ、忌みきらうようでは、右翼左翼関係無く、己の アイデンティティを失ったも同然と考えます。 私も一応国際人と 自負しています故、幼稚な会話しか出来ない日本の若者がさびしくて ショウガナイノデス。是非、教育に関し論議してくだい。 いつも、配信ありがとうございます。 Tomyさん −−−−−−−−−−−−−−−−−−−−−−−−−−−−−−− （著者Ｆからの感想） 親を否定する教育を戦後続けてきた結果が、青少年の非行や学校 崩壊になっているのです。自由のはき違えが大きいと思います。 自由学園の崩壊が良い例です。 自由という名の利己主義は、弱肉強食の学園になり統制できな くなるのです。弱者は学校へ行けないのです。いじめがあるから。 先生方は、生徒がたばこを吸うのも、制止できないのです。自由で あるから。自由は、ある規範や義務があって、初めて機能するので す。 国を愛すは、日本を除いた全世界では当然と思われていることで す。日本だけが、例外なのです。おかしいのです。戦争経験のない 世代には。大新聞朝日がこの風潮を押しとどめようとしているが、 いつかは、限界にくるでしょう。 また、国際謀略戦を乗り切りためには、自国民の裏切りをなるべ く、少なくしなければならないのです。が、朝日という反日新聞が あり、日本は苦戦を強いられるはずです。 Ｆ