2079.スピン磁気量子波動エネルギーの反論



どんなに有望な理論も反証可能な実験を提案出来る迄は唯の仮説に
過ぎない

物理学の統一場理論を確立することは全ての物理学者の悲願ですか
ら、サックスとかエヴァンスの理論は承知しております。しかし彼
らは自分達の理論を確実に検証できる実験法を何も提案しておりま
せんし、ましてや永久機関が可能だなどとは何処にも書いてありま
せん。つまり今の時点では彼らの理論は既存の理論を統一する為の
仮説段階であって実験可能でなく真偽の程は解らないのです。
今の段階で彼らの理論がいかにも立証されたかの如く、素人の人達
に対し聞き慣れない言葉を沢山使って煙に巻き、有名人の名前を羅
列して自分の主張に権威を持たせようとするのは衒学であると言わ
ねばなりません。

統一場理論によって空間から無限にエネルギーを得られる方法が見
つかるかもしれないと言った人はいますが、彼はそれを立証した訳
ではありません。功名心に駆られて、思いつきだけでスペキュレー
トする人は沢山居ます。金融会社がいい加減な風説を流して投機家
を煽り立てるのと同じです。仮説から出発して理論を実験可能な形
まで構築し、何百回何千回も様々な角度から実験を繰り返せる所ま
で持って来るのが大変な仕事で、それを実際に何十年とやって来た
私には実体験として知っているのです。それが出来上がるまでは、
どんな予言もスペキュレーションであって科学理論とは言えません。
仮説の段階なのに明日にでもエネルギー問題が解決出来る様な商業
的な宣伝をするのは慎むべきでしょう。

私が「2060.水を燃やして永久機関は可能か」に述べましたように、
倉田氏は水を酸素と水素に分解する触媒を既に開発されたそうです
から、当然その触媒を作るのに必要なエネルギーが解っている筈で
す。それとその触媒の寿命が尽きるまで水を分解して得たエネルギ
ーも実験で解っている筈ですから、その論文を拝見してから私の見
解を述べたいと思います。勿論、触媒の秘密については何もお書き
になる必要はありません。私が見たいのは厳格に行われた実験装置
の説明とデータだけで、触媒の提供を受ければ誰でも追実験出来る
ように書かれた論文です。又倉田氏の触媒がスピン磁気量子波動エ
ネルギーを抽出しているのだ、と信じられる根拠があるのならば、
触媒から発生する酸素ガスと水素ガスの量は時間と共に減衰せず、
水を補給する限り永遠に続く筈です。それを第三者の存在の下にビ
デオ公開実験してください。これは今すぐ出来る事です。

永久磁石を使った所謂永久モーターについては現物が存在して数年
になるにも拘わらず、科学的にそれを解明した論文を見たことがあ
りません。どうしてでしょうか。永久にエネルギーを出せないから
だ、というのが私の解釈です。永久磁石は高い保磁力を持っていま
すから、高インピーダンスの電源で動く電磁モーターと同じ挙動を
する筈です。つまり、トルクが出ず、負荷を掛けると直ぐに止まっ
てしまう筈です。貴方が言われるように、発明者が偶然スピン磁気
量子波動エネルギーを取り出す永久機関を作ったのならば、永久モ
ーターに発電機をつなぎ永久に電力を発生出来るので、世界は今頃
大騒ぎで石油の値段は暴落している筈です。
name=岩住達郎
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(Fのコメント)
岩住さんと山口さんの意見のどちらが正しいか、素人には判断でき
ません。これ以上の議論は専門家同士が集まる学会などの場でして
いただく必要がありそうですね。

山口さん、どうか学会等で論文を提出して、議論をしてください。
議論のレベルが高いために、これ以上の議論をしても素人が理解す
るには無理があります。
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こんにちは。
私はF大学の永谷と申します。
今回、課題レポートにおいて貴サイトのロンドン同時多発テロの文
献を参考にいたしました。
お礼申し上げますと同時に、事後報告となってしまいましたことに
、深くお詫びいたします。本当に、ありがとうございました。
name=永谷
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(Fのコメント)
永谷さん、どんどん使ってください。もしできたら、レポートを
当コラムにも掲載させてください。そうしないと、日本人の議論レ
ベルが高まりません。米国の陰謀論や右翼的な強硬意見が大手を振
るっていることに危機感を感じますね。最友好国である米国をも乖
離させ、日本が孤立的な事態になる可能性を心配しますね。
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緑の雇用事業/「森の文化」の創出が必要な時   
   
  林野庁は「緑の雇用事業」を創設し、林業の担い手の確保に本格的に取り組む方針とい
 う。先の見通しが立たないほどに不振をかこつ林業を復活させ、その就業者を育成する
 には林業の魅力を創出し、国民にそれをアピールする必要がある。
高齢化進む林業就業者    世界日報掲載許可

 同庁によると、全国の林業就業者は一九七〇年の約二十一万人から二〇〇〇年には三分
 の一の約七万人に減少し、高齢化も進んでいる。わが国は昭和五十年代半ばから輸入材
 が増加して、材木価格の低迷が続き、代々続いてきた林業家の多くが事業規模の縮小を
 余儀なくされている。

 これまでも林野庁は林業の担い手を得るため、森林組合などの林業研修費用を助成し、
 研修対象者が速やかに就業できるよう便宜を図ってきた。

 新規の雇用事業では、この研修を効率的に進め、若者や中年層を呼び込むための方策を
 検討することになった。林業に対して、戦後、国の財政によるテコ入れが行われてきた
 が、思うにまかせず林業は細る一方だった。ようやくここに来て出された事業計画は、
 一応、評価できる。

 だが、抜本的な解決策には程遠いと言わねばならない。なぜなら、林業はすでに産業の
 一つとしての魅力を失っているからだ。

 従って、国内の材木を高級材として区別し、育成している林業家などを支援するプラン
 が必要だろう。また国の国土開発や保全計画の中で、森林(林業)がなくてはならない
 ものであるという意義付けを積極的に行うことだ。

 そのほか、災害防止や環境保全など森林の公益機能が高まっていることを踏まえ、植林
 や間伐に対して国の補助もなされるべきだ。

 森林が破壊されると土地の肥沃度が減退し、表土の流出が起こり、下流地域では洪水や
 地下水層の破壊など、規模の大きい環境破壊が起こる。例えば、昨年、四国でも例年に
 なく台風の被害を受け、土砂崩れなどで多くの犠牲者が出た。

 地元の営林局によると、崩れた山の八割は、間伐などの手が入っていない商業林の生え
 た所だったという。毎年のように起こる全国の土砂災害と森林の荒廃も決して無関係で
 はない。林業を盛んにすることは国を守ることに通じるのである。

 幸い、林業で二、三十代の若者が占める割合は五、六年前と比較し1%弱増えている。
 就職難に加え、自然や環境に対する関心が高まっているという背景が考えられる。林業
 が若者の就業に際して、普通の選択肢であるよう自信を持たせることができる工夫を凝
 らした新規事業にしたい。

 一方、森林は今日、都会生活を維持していくために大切で、森林管理の重要性が高まっ
 ている。都会の人たちは、その健康と癒やしのために山林散策やバードウオッチングな
 どアウトドアライフが欠かせなくなっている。

 「山に行き、森林浴をしよう」といった手軽なレジャーでも、それができる森林の状態
 にするためには、絶えず下草を刈って森の生産性を上げるなど、念入りな手入れと管理
 が必要だ。

なくてはならぬ産業に

 林業に携わる人たちは、国民にこういった安らぎの場を提供することもできる「森の文
 化」の担い手でもある。

 若い人たちが積極的に林業に就業するようになるには、林業にこうした付加価値を与え、
 さらに産業の一つとして、なくてはならないものという位置付けをする必要がある。
    Kenzo Yamaoka
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日本のソフトパワー   
   
 テロ対応で重要な役割
アメリカン大学客員研究員 中野 有  (世界日報掲載許可)

語呂が示すテロ
 国際テロの決行日は、あまりにも数字の語呂合わせのようであり不気味である。ここま
 で数字の関連性があると決して偶然とは考えられない。
 一九八九年十一月九日にベルリンの壁が崩壊した。この冷戦崩壊という戦後最大の出来
 事は、ヨーロッパ式に数字を並べると、日が先に来て月が後になるので、9・11にな
 る。十一年後の二〇〇一年九月十一日に同時多発テロが米国で発生した。偶然にもいや
 意図的にベルリンの壁に並ぶ戦後の出来事が9・11という同じ数字となった。

 マドリッドのテロは、二〇〇四年の3・11、そしてロンドンのテロは7・7である。
 実に語呂合わせのようなすべて奇数の数字である。アルカイダが意図的に数字の遊びを
 しているとすると、これは米国を中心とするグローバリゼーションへの挑戦であるとも
 読みとれる。

 国際テロがこのように数字遊びという余裕のある行動が可能なのは、物質のパワーを凌
 駕(りょうが)したアラブの気質とイスラム教の精神面から来ていると考える。それな
 らば米国の軍事というハードパワーだけで対抗しようとすると、イスラム教、キリスト
 教、ユダヤ教の兄弟喧嘩(げんか)が泥沼化するだけである。実際にイラク戦争の泥沼
 化がそれを物語っている。

 先進国首脳サミットに合わせたロンドンの同時テロは、世界のメディアが大きく報道し
 たが、イラクでは毎日のようにテロが発生しているのであるが、それがそれ程、大きな
 ニュースにならない程に人命に対する感覚が麻痺しているのだろうか。先進国と産油国、
 キリスト教の国とイスラム教の国の報道にはあまりにも大きな差がある。ロンドンの国
 際テロの後、ワシントンではどのような戦略が練られているのか。

米国の戦略思考

 米国の外交戦略を包括的に把握するために、キャピタルヒルで開催された上院と下院の
 公聴会(イラク問題、北朝鮮問題、エネルギー問題、中国の軍事費の問題、国連問題、
 経済問題など)熱心に聴講した。

 米国の議論は超一流であり、論破するのは不可能に近い。しかしながら、米国の先制攻
 撃で始まったイラク戦争一つを検証してみても、米国がアラブの気質、則ちイスラムの
 精神面への認識と分析を間違ったことは明らかである。

 軍事関連の会議では、軍事費を上昇させることで抑止力が高まり、平和が到来するとの
 考えが主流である。米国の基幹産業である軍事産業との絡みが背景にあるからそうなる
 のであろう。まるで冷戦中の戦略思考である。しかしながら、米国の現実主義に立脚し
 冷静に考察すると、米国が国際テロと真正面から戦うことを避け、モンロー主義的な米
 国内の防衛だけを考えるとなると世界の不安定要因は高まる。

柔よく剛を制す
 米英のアングロサクソンの絆は強い。特に、ワシントンとロンドンは国際テロの犠牲に
 なっただけにテロの戦争に対する強固な戦争の意思がみなぎっている。アルカイダに対
 し、米英は軍事面を強化するのは、抑止力を高める意味で否定できない。そこで、米英
 と同じようにイラク戦に協力した日本は、筋肉質的なアングロサクソンが見失いがちな、
 一神教同士の見失いがちな死角を埋める役割を演ずる必要がある。
 キャピタルヒルに接する程、明らかに米国が理解できぬ国際テロへの対応を日本が提示
 することができると実感する。それは、一神教やハードパワーでは、解決できぬことも
 「柔よく剛を制す」といういかにも日本的な見方である。

 換言すれば、ハードパワーだけでは、解決できないこともハードパワーとソフトパワー
 の両方が機能すれば、国際テロの根っこの解決につながると考えられる。軍事という物
 質的な側面に加え、多神教が持つ、宗教に対する寛容な精神面を強化することが重要で
 あろう。そこに日本の役割が有ると思われる。
    Kenzo Yamaoka


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