詳しくは、下記の記事を読んでほしいが、水素細菌で二酸化炭素か らプラや人工肉ができるということである。今まで、藻とかミドリ ムシとかの方法で有機物を作る方向であったが、それより、高効率 であれば、画期的なことである。 もう１つ、原料に二酸化炭素以外に水素も必要であり、水素の供給 量が増えると水素のコストも下がるし、イノベーションのトリガー になる。 有機物を作る方法として、ミドリムシや藻などがあるが、それより 効率的にでき、コストが安いなら、普及も早いはずである。 ユーグレナがミドリムシから航空機燃料を作るとしているが、効率 性の面から問題を抱えていたし、藻の効率が良くないことも判明し ている。 この分野は、多くの細菌や菌類が登場したが、今一であったので、 もう少し見ないといけないかもしれないが、期待はするべきであろ う。 ＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝ ＣＯ２原料からプラや人工肉 東大発ベンチャー、来春からサンプ ル生産 2020.10.7 05:00sankeiBIZ 世界中で脱炭素社会を目指す機運が高まる中、東京大学発バイオ ベンチャーのＣＯ２資源化研究所（東京都港区）が、水素をエネル ギー源に二酸化炭素（ＣＯ２）の資源化に乗り出す。来春から世界 に先駆け、ＣＯ２を原料に生分解性プラスチックと人工肉の原料と なる上質なタンパク質（プロテイン）のサンプル生産を開始、市場 に提供しながら２０２４年度からの量産を目指す。地球温暖化対策 と食料問題の解決に貢献する。 ＣＯ２を食べて水素で育つ水素細菌「ＵＣＤＩ株」 水素細菌を使用 ＣＯ２研は、工場や発電所などから排出されたＣＯ２を食べて高 速で増殖する独自の水素細菌「ＵＣＤＩ株」を使ってプラスチック などの化学品やバイオ燃料、プロテイン、バイオフィーズ（飼料用 タンパク素材）の生産に向けた研究開発に取り組んできた。 現在は東大工学部内（東京・本郷）にパイロット設備を設置。研 究用の１０リットル培養装置３基で、化学品とプロテインの基礎デ ータの取得に取り組んでいる。産業化に向け、一定の成果を得たこ とから、来春には工業プラントを小型化したデモプラントによるサ ンプル生産に移行する。デモプラントは横浜市に設置する予定で、 近く決定する。 微生物の働きで分解される生分解性プラスチック（ＣＯ２プラス チック）の生産では、３０リットル培養装置を新設。食品包装容器 を月間３０万個規模で生産し、コンビニ向けに店舗数限定で提供す る予定。その後、生産能力を５００リットルまで増強する。 一方、プロテインは東大から３基を移設して専用に生産する。生 分解性プラスチックなどの化学品は水素菌の遺伝子組み換え株を使 うのに対し、プロテインは水素菌の天然株を使用して培養する。ハ ムやソーセージ、ハンバーグといった食品の試作品を生産し、世界 にアピールする。大手食品企業と共同研究しながら必要な設備を増 強していく。 世界的な人口増加や所得向上により動物性タンパク質食材への需 要が増加しているが、飼料不足や水不足の懸念から畜産肉の代わり となり得る人工肉への期待が高まっている。 その原料となるプロテインの生産で食料問題解決に挑む。 ＣＯ２プラスチック、プロテインとも、サンプル生産で市場の反 応をみながら２４年度には量産を始める予定。ＣＯ２プラスチック については、ＣＯ２ポリ乳酸を年間１万トン規模で生産。次いで ＣＯ２ポリエチレンの生産に乗り出す。第１期での投資額は３０億 円を見込む。大林組のほか、複数の企業と連携していくことになる という。スタート時の売り上げは年間５０億円規模を見込む。 こうした化学品生産に当たっては既存の石油化学コンビナートを 活用、受電設備や蒸気製造設備などのインフラをそのまま利用する 。石油製品の内需縮小で設備休止が相次いでいるが、ＣＯ２研が遊 休設備を利用することで稼働率向上に寄与。プラントオペレーター の採用により雇用も維持できる。 コスト・時間大幅減 湯川英明社長は「石油化学コンビナートを救える。われわれにと ってコスト低減と工業化までの時間を大幅に節約できる。ウィンウ ィンの関係になれる」と話す。国土交通省も協力しており、昨年 １１月に主要自治体や企業への説明会を実施。これを機に協議を進 めており、２１年度末までに進出先を決めたいという。プロテイン の量産では市場性から海外も視野に入れて検討する。 ＣＯ２を資源に利用する取り組みでは世界のバイオベンチャーが しのぎを削っている。 ＣＯ２研はＵＣＤＩ株の増殖スピードが格段に速いことから技術 力では先頭を走っていると自負しており、湯川社長は「石油ではな くＣＯ２由来のバイオ産業を興す」と意気込んでいる。（松岡健夫）