WSJにリドレー氏の「世界の資源は枯渇せず」が載っている。これは 良い評論である。資源が無くなりそうになると、違う資源がその代 替資源として出たり、資源が形が変わるが存在しているので、それ を元に戻せば、資源になるというのである。 よって、資源は枯渇しない。それは日本の次の産業を指している言 葉である。今ある資源をリサイクルして使い、今ある資源とは違う 資源を見つけて、それを使うなど、そのようなことを１つの目標と して、現在、日本の多くの企業が努力している。 しかし、数年前までは、日本企業の利益がなくて、その研究開発費 が枯渇して進まないことを恐れたが、２０１４年３月期の企業利益 が３割も増えたことで、この研究開発費が捻出できる状態になって きた。 日本は石油危機で、省エネ化を達成してきた歴史がある。この次の 目標が石油なしで、今までの石油製品を安価に作ることである。 この目処が立ったのが、リグニン生成ができて、セルロースが糖に 分解したことである。または雑草がエタノールになる菌を見つけた ことである。もう１つが、ナノセルロースファイバーで鉄などの硬 い金属を代替できるようになったことである。 このように、石油なし、鉄資源枯渇でも現代生活ができる目処が立 ち始めたことで、1970年にローマクラブが警鐘を鳴らした「成長の 限界」を乗り越えることができるようである。 あとはコストをどう安価にするかに移っている。実用研究レベルに なってきた。基本的な研究レベルを終えている。日本企業が基礎研 究の大学や国家機関から引き継いて実用化させる研究に移ることで ある。そして、日本企業にその資金があるという状態になったので ある。 もう１つ、IPS細胞も大きな可能性を秘めている。それにより、免疫 細胞を若返らせて、長生きできる可能性が出てきたという。医学の 進歩で、皆が病気をせずに１００歳以上まで生きることができそう である。これも実用化へのフェーズにある。 というように、この失われたと思われた２０年間で日本は基礎的な 研究で、その基礎を作っていたのである。沈黙していた時代が過ぎ て、花開く時代になったようである。 日本の世紀が始まったようである。この日本の世紀を短期にモノに するのは、国家戦略であり、企業の積極的な姿勢しかない。 この政策を作るべきである。ターゲット戦略が必要なのである。企 業環境戦略は、イノベーション枯渇時代のものであり、イノベーシ ョンが豊富な時代は、国家がターゲットを決めて、ターゲットの先 の姿を企業や国民に示すことである。 ということで、欧米の経済学者は間違えた処方箋を日本に示してい るし、政府はそれをしようとしている。 それは間違いである。日本は、新しい時代を作れるイノベーション が豊富であることを念頭に置く必要があるのだ。 「自然の摂理」で経済・社会を取り戻すことである。それにより、 世界は大きく変わるし、その中心に日本がいることになる。 ＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝ 上場企業、３割超す経常増益 製造業に競争力 14年３月期 2014/5/1 2:00nikkei 上場企業の収益力が一段と高まっている。2014年３月期の上場企 業の経常利益は前の期に比べて３割超増えたようだ。競争力が高く 、世界で需要をつかむ自動車や電子部品など製造業が全体の増益を けん引する。利益… ＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝ 世界の資源は枯渇せず―有限説はエコロジストの杞憂 By MATT RIDLEY 2014年 4月 29日 09:18 JST WSJ 人間が世界の資源を「使い尽くしている」とか、石油が「枯渇し つつある」とか、汚染に対応する大気の能力が「限界に達している 」とか、これ以上人口が増えれば土地の食糧生産能力に「余力がな くなる」という言葉を何度聞いたことがあるだろう。こうした言葉 が出てくるのは、金属や石油、きれいな空気、土地といった資源は 有限であり、人間が消費することで資源を使い尽くす恐れがあると いう前提があるからだ。 世界自然保護基金（WWF）インターナショナルのジム・リープ事務 局長は「私たちは地球が持続的に生産できる量より資源を50％多く 消費している。方向転換を図らない限り、この数字は急速に増える だろう。2030年には地球が2つあっても足りなくなる」と話す。 しかし、人類の歴史には奇妙な特徴がある。それは、人間がその ような限界を何度もぶちやぶってきたというものだ。結局のところ 、サウジアラビアの石油相がかつて言ったように、石器時代は石が なくなったから終わったわけではない。生態学者はこれを「ニッチ 構築」と呼ぶ。ニッチ構築とは、人間（実は人間以外の一部の動物 もそうなのだが）は何らかの方法で自分たちの生息環境の生産性を 高め、新たな機会を作り出すことを指す。農業はその典型だ。私た ちは自然の恵みに頼ることをやめる代わりに、さらに大きな恵みを 人工的に作り出した。 これと同じ現象を経済学者はイノベーションと呼んでいる。経済 学者が生態学者の何にいら立っているかと言えば、生態学者が限界 が静的なものであることを前提に物を考えるからだ。鯨油が枯渇し 始めたころ石油が発見されたことや、農場の収穫高が横ばいになっ たときに化学肥料が登場したこと、ガラス繊維が発明されると銅の 需要が落ち込んだことを生態学者は理解できないようだ。 生態学者も同じように経済学者に不満を感じている。経済学者は 成長に限界があるという現実に向き合わなくても済むように「市場 」や「価格」という迷信のような魔法を信じている、と生態学者は 感じている。生態学者の会議で拍手喝采を浴びたければ、経済学者 を侮辱する冗談を言えばいい。 私は生態学者と経済学者という2つの部族に囲まれて生きてきた。 大学では7年間、さまざまな形態の生態学を学び、その後8年間にわ たって英経済誌「エコノミスト」で働いた。私が生態学者だったこ ろ（車に反原発のステッカーを貼ってはいたが、政治的な意味では なく、学術的な意味での生態学者だった）、「環境収容能力」、つ まり成長に限界があるという考え方を固く信じていた。今では、人 間は少ない資源で多くを成し遂げる方法を考え出せるという見方に 傾いている。 この不一致こそ、多くの政治問題の本質である。そもそもの考え 方がかみ合っていないのだから、人々は環境政策をめぐって対立す るのだ。例えば、気候変動について議論すると、悲観主義者は急速 な温暖化を招かずに余分な二酸化炭素（CO2）に対応しようとしても 大気の能力に限界がある、と考える。それゆえ、経済が成長し続け れば、排出量も継続的に増加して、最終的には危険な水準にまで温 暖化が進む。だが、楽観主義者は経済成長が技術の変化をもたらし 、低炭素エネルギーが利用されるようになる、と考える。そうなれ ば、地球温暖化は多くの被害をもたらす前に安定する。 例えば、気候変動に関する政府間パネル（IPCC）は産業革命前と の比較で2100年までに気温が摂氏で3.7〜4.8度上昇すると予想して いるが、この予想は、技術がほとんど進歩しない、50年間続いた人 口増加率の低下がとまる、人口1人当たりの所得の増加率は（たった ）3倍、経済のエネルギー効率はあまり改善しない、という想定に基 づいている。これは注目に値する。つまり、2100年の世界は今とほ とんど変わらないものの、人口が大幅に増えて、今以上に石炭と石 油を燃やした結果、温室効果ガスの排出量が増加する、と想定して いることになる。これに対して、ほとんどの経済学者は2100年まで に、所得が5〜10倍増加する、技術が飛躍的に進歩する、人口増加が とまる、と予想している。人口が減るため、必要とする炭素は今よ りはるかに少なくなるとみていることになる。 1679年、オランダの偉大な顕微鏡学者アントニー・ファン・レー ウェンフックは地球が収容できる人数を134億人と推定したが、ほと んどの人口統計学者は世界の人口がそこまで増えることはないと考 えている。その後、10億人から1000億人までさまざまな数字が挙が っているが、意見はまとまりそうにない。 経済学者によると、私たち人間は肥料を使い、機械化を進め、殺 虫剤を噴霧し、かんがい設備を整備した結果、1エーカー（約4000平 方メートル）当たりの土地の生産性は上昇し続けている。今後、イ ノベーションが起きれば、上限はさらに引き上げられるはずだ。ロ ックフェラー大学のジェス・オーズベル氏は一定量の食糧生産に必 要な土地の広さは全世界でこの50年間で65％縮小したという。 生態学者はこうしたイノベーションが石油やガスといった再生不能 な資源や、帯水層のように補充が利用に追いつかない再生可能資源 に依存していると主張する。だから、今の収穫高を維持することは できないし、ましてや向上させるなんて不可能だ。 生態学者のカール・サフィーナ氏は出版したばかりの「The View from Lazy Point（レイジーポイントからの眺め）」の中に、全ての 人間が米国人と同じ生活水準で暮らしたら、地球が2つ半以上必要に なると書いている。米国人の消費水準を基準にした場合、今ある農 地だけでは25億人以上分の食糧を生産できないからという。生態学 の創始者の1人と言われるハーバード大学名誉教授のE・O・ウィルソ ン氏は人類全てが菜食主義者になれば、100億人を養うに十分な食糧 の生産が可能と計算した。 経済学者の反論はこうだ。世界の大部分、特にアフリカには肥料 や近代的な農業技術が行き渡っていないのだから、農地の生産性が 今以上に向上しないと考えるのは合理的ではない。ロックフェラー 大学のオーズベル氏は同僚のイッド・ワーニック、ポール・ワゴナ ー両と共に驚くべき結論に達した。人口が増加して、世界がますま す豊かになり、肉などの高級品の需要が増えることを大目に見る一 方で、将来における世界の食糧生産の改善率を厳しく見積もっても 、50年に必要となる農地は00年から減少することがわかったのであ る（食糧を生産できる農地でこれ以上バイオ燃料を育てなければ、 の話だが）。 しかし、収穫高が増えるかどうかは資源次第であることは間違い ない。まず水について考えてみよう。水は世界各地で食糧生産の制 約になっている。1960年代と70年代に算出された2000年までの水の 需要の予測は過大に見積もられていたことがわかった。実際に使わ れた水の量は30年前に専門家が予想した量の半分に過ぎなかった。 新しいかんがい技術が開発され、水が効率的に使われるようにな ったことが最大の理由である。イスラエルやキプロスなど一部の国 では、「細流かんがい」という技術を採用することでかんがいに必 要な水の量を減らすことができた。さらに太陽電池を活用して世界 中で海水の脱塩を行えば、人口が真水の制約を受けることなくなる だろう。 1972年にローマクラブ（強い影響力を持つ世界的なシンクタンク ）が出版したベストセラー「Limits to Growth（邦訳：成長の限界 ）」によると、今の世界はさまざまな金属や燃料、鉱物、空間を使 い尽くし、あらゆる意味で限界を迎えていたはずだった。なぜそう ならなかったのだろう。一言でいえば、技術のおかげである。採掘 技術が向上し、資源を無駄なく使えるようになった。資源が不足し て価格が上昇すれば、安価な材料で代用できる。コンピューターの コネクターのメッキに使用される金は40年前と比べると100倍も薄く なっている。自動車や建物に使われる鉄の量も減り続けている。 約10年前までは、天然ガスはあと数十年で枯渇し、その後まもな く石油もなくなるというのは妥当な予想だった。もしそんなことが 起きれば、農業の収穫高は急減し、世界は食糧生産のために残る熱 帯雨林を耕すか、飢え死にするかという難題に直面することになる。 しかし、水圧破砕（フラッキング）技術とシェール革命のおかげ で、石油とガスの生産のピークは先送りされた。石油もガスもいつ かは枯渇するが、それはアイルランドの港から西に向かってボート で漕ぎ出せばいつかは大西洋の終わりに到達すると意味と変わらな い。ニューファンドランド島にたどり着く前に漕ぐのをやめる可能 性が高いように、おそらく、私たちは石油やガスが枯渇する前に化 石燃料に代わる安価な燃料を発見するだろう。 経済学者であり金属のディーラーでもあるティム・ウォーストー ル氏はテルルの例を挙げている。テルルは一部の太陽光パネルに主 要材料として使われている。テルルは地中に含まれる最も希少な元 素の1つで、原子が10億個あればその中にテルルは1つしかないとい う希少さだ。テルルはすぐに枯渇してしまうのだろうか。ウォース トール氏は推定で1億2000万トンのテルルが存在する、100万年分の 供給量があるとみている。テルルは銅スライムと呼ばれる、銅鉱石 を精錬したときのカスに濃縮されており、それだけでも抽出には今 後長い時間がかかる。将来的には、古い太陽光パネルから部品を取 り出して新しい製品を作るときにテルルもリサイクルされるように なるだろう。 今度はリンの例を考えてみよう。リンは農業用の肥料に欠かせな い元素で、南太平洋のナウル島などにあるリンの含有量が豊富な鉱 床はほぼ掘り尽くされている。ということは、世界からリンがなく なってしまうのだろうか。いや、そうではない。リンの含有量の低 い鉱床は豊富にあるし、どうしてもリンを手に入れたければ、河口 の泥の中など何世紀もかけて地中に蓄えられたさまざまなリンの原 子がある。それを濃縮すればいいだけだ。 1972年、スタンフォード大学の生態学者ポール・エーリック氏が IPATという単純な公式を考案した。IPAT は人間の影響（Impact）が 人口（Population）と豊かさ（Affluence）と技術（Technology）を 掛け合わせたものに等しいことを示している。つまり、人口が増え れば増えるほど、人間が豊かになればなるほど、人間が多くの技術 を手に入れるほど、地球のダメージは大きくなる、ということだ。 IPATは生態学の聖書ともいえる地位を確立し、多くの生態学者が 今でも支持している。しかし、その後の40年間、IPATに都合のいい ことばかりが起きたわけではない。人々が豊かになり、新たな技術 が発明されると、地球に対する人間の影響は増大するどころか減少 したからだ。新しい技術を手にした豊かな人々は自然林からまきや 野生動物の肉を手に入れたりしない。その代りに、電気を使い、農 場で育てられたニワトリを食べている。そのために必要な土地は自 然林よりはるかに少ない。2006年にオーズベル氏が計算したところ 、国民1人当たりの国内総生産（GDP）が4600ドル（約47万円）を超 えている国では面積で見ても密度の点でも森林は減っていない。 ハイチでは森林の98％が伐採されている。衛星写真で見ると、隣 国のドミニカ共和国が青々とした森林に覆われているのに対して、 ハイチの国土は文字通り茶色い。その原因はハイチの貧しさにある 。ハイチは貧しさから家庭用エネルギーとしても産業用エネルギー にも木炭に依存せざるを得ないが、ドミニカ共和国は化石燃料を使 うことができる。特に調理用としてプロパンガスに補助金を出し、 森林の伐採を防いでいる。 生態学者と経済学者の対立の一端は「消費」という言葉の使い方 にある。生態学者にとって消費とは「資源を使い尽くす行為」を意 味するが、経済学者にとっては「一般の人々による財・サービスの 購入」である（この2つの定義はオックスフォード英語辞典からとっ たものだ）。 それにしても、一般の人々が水やテルルやリンでできた製品を購 入すると、これらの資源はどのような意味で「使い尽くされる」こ とになるのだろうか。水やテルルやリンはまだ製品そのもののや環 境の中に存在している。水は下水道を通って環境に戻り、再度利用 可能になる。リンは堆肥を通じてリサイクルされる。テルルは太陽 光パネルに使われているが、これもリサイクル可能だ。経済学者の トーマス・ソーウェル氏は1980年の著書「Knowledge and Decisions （知識と決定）」にこう書いている。「私たちはおおざっぱに『生 産』と言うが、人間は物質を作り出すわけでも消滅させるわけでも ない。ただ物質の形を変えているだけだ」 イノベーション――生態学者にとってはニッチ構築――が生産性 を向上させていることを考えると、人間が地球という惑星の銀行に 開いた口座の残高は既にマイナスで、米国人と同じ生活水準で100億 人が暮らすには少なくとももう1つ地球が必要になるという主張を生 態学者はどう説明するのだろう。 グローバル・フットプリント・ネットワーク（GFN）という団体に よる試算を見れば、はっきりする。GFNはカリフォルニア州オークラ ンド在住のマーティス・ワッカーナーゲル氏が創設したシンクタン クで、70を超える国際環境団体に支持されている。GFNは食糧増産の ために化石燃料を燃やした結果発生したCO2は植林によって将来的に 吸収され、相殺されることを前提にしている。広く利用されている 指標「エコロジカル・フットプリント」は人間が必要とする土地の 54％が炭素の吸収に回されることを想定している。 では、植林がCO2を吸収する唯一の方法ではないとしたらどうだろ う。植えた木に水や肥料を与えた結果、木がぐんぐん成長してそれ ほど多くの木が必要でなくなったとしたらどうなるだろう。米国の ように発電に石炭の代わりにガスを使ってCO2の排出量を削減した場 合はどうか。CO2排出量のある程度の増加を大目に見た場合はどうな るのか（それによって作物の収穫高は適度に増加する）。生態学的 にみれば口座の残高は貸越だが、こうした要因を考慮すれば貸越残 高は大きく減って、残高はプラスになる。 オーストリアのクラーゲンフルト大学のヘルムート・ハバール氏 は経済学を真摯に受け止める、珍しいタイプの生態学者だ。ハバー ル氏によると、仲間の生態学者は「人間が純一次生産に占める割合 （HANPP）」を生態学的な成長の限界を示す指標として利用している。 HANPPとは人間や家畜が食べたり成長を妨げたりしている植物の割合 を指すものだ。一部の生態学者は既に、人間が地球上の植物の半分 上を消費していると主張し始めていた。 いくつかの理由からその主張は間違っているとハバール氏は言う。 まず、人間が純一次生産に占める割合はまだ非常に低い。ハバール 氏の推計によると、人間や家畜が食べる割合は約14.2％で、ヤギや 建物によって成長が妨げられている割合は9.6％である。第2に、多 くの場合、経済が成長しても利用される生物の量は増加しない。工 業化が進み、収穫高が増えると、HANPPは通常、低下する。耕作地が 増えるのはなく、農業の集約化が起きるからだ。 最後の理由として、人間の活動によって自然の生態系に置かれた 植物の生産量が増加していることが挙げられる。作物が吸い上げた 肥料は野生の鳥や動物によって森や川の中に運ばれ、森や川ではそ の肥料のおかげで野生の植物の収穫高も増加する（時にはそれが過 剰に作用して、藻が大発生したりする）。ナイル川河口の三角州な どでは、土地の多くが人間のための食糧生産に使われているが、野 生の生態系の生産性は人間の介入がなかったころよりも今のほうが 高い。 地球環境のために何かをするとすれば、生態学者と経済学者を集め て会議を開きたい。私は単純な問いを投げ掛けて、答えが見つかる まで部屋から出ては行けないと言い渡すのだ。 彼らに答えてもらいたいのは「イノベーションを使って環境を改 善するどうしたらいいか」である。 （リドレー氏は「The Rational Optimist （邦訳：繁栄――明日 を切り拓くための人類10万年史）」の著者で英国の上院議員）