4904.神道的な見方からの解決



子供の時から座禅していると、いつも世界の苦難とハルマゲドンと
いう光景が浮かんできていた。この頃の座禅では、その状況をハッ
キリ見えている気がしている。        津田より

0.恨みパワー
日本人が、自分の周りと平和にする根本思想に気がついて、世界に
その思想を伝播させて、世界を変える必要がある。そうしないと日
本と韓国・中国で大戦争になる。特に、周辺諸国を脅す中国を変え
ないと、本当に大変なことになる。と見ている。

しかし、つい最近、大学生や大学出立ての人達と話したが、外交に
も政治にも興味がないようで、自分の周りのことが話題の中心にな
っていた。

中国・韓国からの留学生もいるので、中国や韓国についても反中嫌
韓意識もなく、何とも思っていないようである。中韓の恨みを知ら
ないようである。しかし、中韓両国の世論は、反日が徐々に高まり
、韓国は反日的な施策を、中国は戦争の危険がある施策を次々と繰
り出してくる。このため、日本の世論も反中嫌韓が強くなってきた。

人間は、自己に行われた嫌なことを恨みに持ち、自己の危機に対し
て防衛本能がある。この危機の防衛本能や恨みを和らげるために、
人類は植民地解放、黒人奴隷解放、民主主義と人権の拡大をしてき
た。言論の自由や所得差をある程度にする福祉政策を行ってきたの
は、この恨みや防衛本能を和らげて、死ぬより泥棒をしてでも生き
延びようという感情や恨みを晴らす感情を抑えるためであり、これ
が平和に繋がるのだ。

この政策が成功して、日本の犯罪件数は、どんどん少なくなってき
ている。

しかし、その日本の周辺を見ると、日本に恨みを持つ2つの国が有
り、その国の教育でも反日教育をしている。これは、恨みの継続、
倍加を意味する。この教育を受けた人たちが国家を運営するように
なり、益々日本への恨みパワー全開になってきている。

昔の日本人は、恨みパワーの強さを知っているので、無念でなくな
った人たちを鎮めるために、神として神社に祀ったのである。それ
だけ恨みのパワーは強いので、定期的に祭りを行い、神を鎮めてい
る。しかし、これが国家間で発生すると、厄介なことになる。

1.恨みが国家間に
政治は情念や感情で動かされることが多い。韓国の朴大統領などは
女性ということもあり、怨念の塊のような存在である。これは怖い。
日本がいくら努力しても、それ以上に恨みを果たすという気持ちが
高まることになる。

日本には恨みがないので、加害者という歴史的な事実が消えている
ので、なぜ昔のことにいつまで恨みを持つのかという感覚になる。

しかし、韓国と中国の恨みは、教育することで世代を超えて継続し
倍加している。このため、日中、日韓に気持ちのギャップが起こっ
ている。このギャップを埋めることはそう簡単ではない。

韓国は、強制労働や慰安婦という問題を持ち出して定期的に賠償金
を要求してくる。まるで、神社への定期的な貢ぎ物が必要というこ
とのようである。国際的なルールを無視しても恨みパワーから要求
するようだ。

中国は、日本や欧米への恨みを晴らすことを「中国の夢」として、
急ピッチの軍事拡張を行っている。最終目標は米国を打ち負かすこ
とであるが、その中国の前面にいる日本が最初か2番目の打倒国に
なっている。

このように、恨みパワーは恐ろしい。「勝つまでは欲しがりません
。」と国民を我慢させる理由にもなる。厄介な代物である。

2.荒ぶる神を鎮めるには
現時点の日本が行うことは、荒ぶる神を鎮めて、祟りを無くすこと
であろうと見る。そのためには、荒ぶる神が怒る行動をとらないこ
とである。または、怒る理由をなくすことである。

これが古来からの日本の流儀である。この流儀を忘れた国家神道系
の明治以降の近代的な神社は、この伝統を忘れたようである。ここ
は荒ぶる神に対応した古代の知恵を復活したら、どうであろうか?

もう1つが、人間は負けると見ると、これも防衛本能から攻撃的な
行動を取らない。このため、防衛力の強化や日米同盟関係強化が必
要なのである。荒ぶる神の行動を止めるには、この防衛本能からの
戦争防止論理も重要である。

事実、中国の習近平総書記ら最高指導部が、沖縄県・尖閣諸島をめ
ぐる日本との対立に関し、日本との軍事衝突を望まず、米国の介入
を阻止するとの基本的認識で一致していたという。これは安倍首相
が靖国神社に参拝後も変わっていないという。

もう1つが、荒ぶる神に取りなしてくれる人に、「とりなし」を求
めることである。これは韓国や中国を取りなすことができるのは、
米国やロシアであろう。日本は米国やロシアに捧げものを持って行
って、執成しを頼むしかない。

このため、ロシアとの国交正常化交渉やロシア側の求めに応じた安
倍首相のソチ冬季五輪開会式への出席などがある。ロシアへの捧げ
ものの雰囲気がする。

もう1つが、日本人は「荒ぶる神」を「あまり畏れなくていいもの
」と化学的に結合させて、取りなしてしまうことで自分を守るとい
う方法もある。これは経済活動や文化活動などを通じて、中国や韓
国を鎮めることであると見る。両方が利益を得ることで荒ぶること
がないようにする。

ザーとこのような方法を神道的な考えでは思い浮かぶことになる。

3.執成し人米国の萎縮
しかし、米国が変質してきた。米国が執成し人として役割を受けて
くれるかどうか、非常にわからなくなってきた。

エールグローバルに載った「Americans Want to Turn Away from 
World's Problems」でピュー・リサーチ・センタの調査によると、
51%の米国人は、米国は海外に関わりしすぎで、47%の人が、
もう少し国内問題に目を向けることが必要と答えたという。このよ
うに米国の海外主義について疑念を持っている。他国ことは他国に
任せるべきであると52%の人が答えている。

たった38%の人が、この意見に反対をしているだけである。この
ように米国のことに関心を持つべきとの意見が多数を示したのは、
50年以上やって始めてという。

ランド・ポールや茶会派がいう方向に米国民はなびいているようで
ある。海外への関心が米国民から急速に無くなってきたことがわか
る。

もう1つが、ナショナルインタレスト誌に載った「Sorry, Japan: 
Yasukuni Is Not Arlington」で、アーリントンと靖国とは違うとい
う。アーリントンは墓地で骨か灰がある。しかし靖国は、それがな
いので墓地ではなく、宗教施設でしかない。靖国の中の遊就館では
戦争賛美をしている。このような戦争を判断する場所はアーリント
ンにはないし、現在の政治に関わるようなことで政治家がアーリン
トンに行くことはない。

日本では、靖国神社に行くことが政治的な行動になっている。この
ように、靖国はちがうので、アーリントンと同様なことをしないと
正当性を保証できない。と民主党ミンディ・カトラー氏は言う。

しかし、現在、このカトラー氏の意見が米国では多数を占めてしま
った。心して、日本の政治家は、米国人は靖国を知って靖国を批判
していると思うことである。そう簡単に説得ができない。もし説得
するなら、その根拠を示すことであるが、靖国を知っていることを
念頭に、正当化することである。

もしできないなら、行けるように靖国神社を変化することであると
思うがどうであろうか?

どちらにしても、米国が変化してきて、日本が思う米国とは違うこ
とになっている。

日米同盟を米国から破棄される可能性もあることを心しないといけ
ないようだ。

さあ、どうなりますか?


参考資料:
Americans Want to Turn Away from World's Problems
http://yaleglobal.yale.edu/content/americans-want-turn-away-world%E2%80%99s-problems
Sorry, Japan: Yasukuni Is Not Arlington
http://nationalinterest.org/commentary/sorry-japan-yasukuni-not-arlington-9718

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中国海軍の戦艦配備急ピッチ、2年で日本を完全に抜く=領土紛争は
軍事力を実戦で試すいい機会だ!―中国紙
Record China 1月19日(日)7時50分配信
2014年1月17日、環球時報(電子版)は「中国海軍の戦艦配備急ピッ
チ、2年で日本を完全に抜く」と題する記事を掲載した。
香港英字紙サウスチャイナ・モーニング・ポストは16日、中国軍高
級幹部が「中国の海洋領有権紛争における武力衝突は、軍事力を実
戦で試すいい機会だ」と語ったと伝えた。日本の元航空幕僚長・田
母神俊雄氏は昨年、香港誌・亜州週刊に対し「中国海軍力は海上自
衛隊の5倍。1000隻以上の戦艦を保有しているが、大部分は沿岸警備
用の小型船だ。海洋作戦を展開できる駆逐艦、護衛艦は200隻。日本
の1.5倍だが、旧式が多く海自の戦力には遠く及ばない」としてい
た。
しかし、中国の専門家の見方はまったく異なる。軍事専門家の李傑
(リー・ジエ)氏は「ここ数年の軍備増強で海軍の総合力は日本を
抜いた。空中戦での力量も優位に立っているのは明らかだ」と指摘
。同じく王亜男(ワン・ヤーナン)氏も「東シナ海方面での海、空
軍力は中国が上」とする。
中国海軍の装備強化は日本を上回っている。サウスチャイナ・モー
ニング・ポストによると、13年は少なくとも軍艦27隻が投入された。
1〜2年で日本を抜く見通し。英軍事誌によると、中国は戦闘機保有
数で世界2位。F-15級戦闘機も500機前後で空自を超えている。
(翻訳・編集/AA)
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中国、日本と軍事衝突望まず 指導部認識、米介入阻止も 
 【北京共同】中国共産党の習近平総書記ら最高指導部が、沖縄県
・尖閣諸島をめぐる日本との対立に関し、日本との軍事衝突を望ま
ず、米国の介入を阻止するとの基本的認識で一致していたことが18
日、指導部に近い関係筋の話で分かった。
 基本認識は昨年12月末までに最高指導部の共産党政治局常務委
員会で意思統一、安倍晋三首相の靖国神社参拝後も維持されている。
 習指導部は昨年10月、中国周辺約30カ国の大使を北京に集め
、「周辺外交工作座談会」を開催。この座談会を踏まえ、最高指導
部内で「中国は日本と戦う気はない。日本に戦う勇気はない。米国
には介入させない」との認識で一致した。
2014/01/19 02:00   【共同通信】
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中国海警局の巡視船、新たに20隻建造決定
 【北京=五十嵐文】中国の今年1年の海洋政策を話し合う「全国
海洋工作会議」が16日、北京で開催され、沖縄県・尖閣諸島の周
辺海域などでのパトロール活動を強化するため、中国海警局の巡視
船を新たに20隻建造することなどを決定した。
 中国は昨年7月、中国が主権を主張する海域で取り締まりを行っ
てきた国家海洋局の「海監」や農業省漁業局の「漁政」など関連部
門を統合し、「海警」を発足させたが、統合後の艦艇保有数は明ら
かにしていない。統合前に東シナ海や南シナ海での監視活動の主軸
だった「海監」は2012年11月時点で1000トン級以上の監
視艦艇を少なくとも29隻保有していた。
 新華社通信によると、国家海洋局の劉賜貴局長は会議で、「釣魚
島(尖閣諸島の中国名)海域では主権維持のため有効なパトロール
航行を常態化させている」と述べ、尖閣諸島の「主権」を主張する
ため周辺海域での巡視船などの活動をいっそう強める方針を示した。
(2014年1月18日00時18分  読売新聞)
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首相、ソチ五輪開会式に出席へ 
2014/1/17 13:17nikkei
 安倍晋三首相が2月7日のソチ冬季五輪開会式に出席する見通し
になった。ロシア側の求めに応じるもので、政府関係者が明らかに
した。通常国会の最中だが、民主党や日本維新の会など野党の一部
も了承する方向だ。
 ロシアは各国首脳に開会式出席を要請したが、オバマ米大統領、
オランド仏大統領らはロシアの人権問題への反発などから欠席を表
明している。米欧首脳が姿を見せない中、プーチン大統領に配慮す
ることで北方領土問題の進展などにつなげたい考えだ。
 2月7日は「北方領土の日」に当たり、都内では「北方領土返還
要求全国大会」が開かれる。首相は返還大会に出席した後、ソチに
出発することを検討している。
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日米安保維持論、米世論で急減 尖閣問題が影  編集委員 秋田浩之 
2014/1/17 7:00日本経済新聞 電子版
 「あの数字にはびっくりした」。米国民を対象にしたある世論調
査の結果をめぐり、日米の識者からこんな声が出ている。日米安全
保障条約を維持すべきだという意見が、前回より急減したのだ。…



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