瀧本労働衛生コンサルタント事務所（大阪）

　 企業の間で、社員のメタボリックシンドローム（内臓脂肪症候群）予防に向け
た取り組みを強化する動きが出ている。４月からメタボの予防や防止に注目し
た特定健康診断と特定保健指導の制度が全国的に始まるためだ。社員に健
康になってもらうことは、結果的に会社の医療費負担を減らすことにもなるた
め、あの手この手で社員の健康維持をねらう。

　 トヨタ自動車（本社・愛知県豊田市）は、健診の対象年齢を新制度の対象（４
０〜７４歳）より広げて３６歳からに設定。保健指導にも国とは異なる独自の基
準を設けた。

　 同社では、従業員約１０万６０００人とその家族約１２万１０００人がトヨタ自動
車健康保険組合に加入。特定健診の対象者は７万９０００人で、国の基準より
１万７０００人多い。保健指導が必要なメタボ該当者または予備群は約２万人と
みられる。

　 このほか、会社と健保組合が約４０億円を投じて今春、豊田市内に健康支援
センター「ウェルポ」を開設したり、４年に１度、「夫婦健診」を実施したりする。妻
のメタボへの関心を高めて夫の健康管理をしてもらう。

　 こうしたメタボ対策では数十億円の経費が必要とみられるが、ウェルポの岩
田全充所長は「長い目でみれば、従業員が元気に働けば医療費は減り、生産
活動にも良い影響を与える」と話す。

　 自転車部品メーカーのシマノ（本社・堺市）は、メタボの解消に向け、社員５０
人を対象に自転車を使った実験をした。週３回以上利用した人は３カ月間で体
重が平均１．７キロ、体脂肪が同１．６％減った。血圧や中性脂肪などの数値の
改善もみられた。このため４月以降、自転車通勤などに全社的に取り組む予定
だ。

　 実験に協力した名古屋市立大学大学院の高石鉄雄准教授は「自転車はメタ
ボ対策に効果がある。足腰への負担も少ない」と推奨する。

　 大手百貨店の松坂屋（本店・名古屋市）は、４０歳以上の社員とその家族ら
約３０００人に「健康管理手帳」を配布する。過去の健診結果やメタボ対策への
アドバイスなどを盛り込み、健康増進を呼びかける。

（朝日新聞　2008年3月30日）