瀧本労働衛生コンサルタント事務所（大阪）

　 ３０代の会社員にうつ病や神経症など「心の病」が急増していることが、社会
経済生産性本部メンタル・ヘルス研究所の実施したアンケートでわかった。３０
代に最も多いとした企業は、０４年でほぼ半数だったのが、今年には６１．０％
に増えた。また、６割以上の上場企業が、「心の病」を抱える社員が増えたと回
答した。専門家は「急速に進む成果主義や管理職の低年齢化が一因ではない
か」と分析している。

　 同研究所は今年４月、全国の上場企業に、「メンタルヘルス（心の健康）の取
り組み」に関するアンケートを郵送。社員のうつ病、神経症、統合失調症などに
関する状況を聞き、２１８社から回答を得た。アンケートは２年に１度実施してい
る。

　 「心の病はどの年齢層で最も多いか」を聞いたところ、「３０代」と答えた企業
が最も多く、全体の６１．０％をしめた。０２年は４１．８％、０４年４９．３％と３０
代の急増が目立つ。４０代は１９．３％、５０代以上は１．８％だった。さらに、「３
年間で心の病が増加傾向」と答えた企業は、６１．５％。０２年、０４年と徐々に
増えている。このため、４０、５０代の総数は大きくは減っていないとみられる。

　 心の病で１カ月以上休んでいる社員のいる企業の割合は７割を超え、これも
増え続けている。

　 「職場でのコミュニケーションの機会が減ったか」との質問に対して、「そう思
う」「ややそう思う」と答えたのは約６割。「職場での助け合いが少なくなった」と
思っている企業も、ほぼ半数あった。

　 さらに、コミュニケーションが少なくなった企業で、「心の病が増加傾向」と答
えたのは７割超だったのに対し、減少していない企業では半数以下にとどま
り、職場環境の違いが反映した結果となった。

　 同研究所では「心の病の増加を抑えていくためには、職場内の横のつながり
をいかに回復していくかが課題だ」としている。

（朝日新聞　2006年8月21日）