瀧本労働衛生コンサルタント事務所（大阪）

   国内で糖尿病になっている人は約７４０万人、可能性を否定できない「予備
軍」と合わせると約１６２０万人にのぼることが６日、厚生労働省の０２年糖尿病
実態調査で分かった。５年前の初調査に比べ予備軍を中心に計２５０万人増
え、成人の６．３人に１人の割合になる。高齢化や食生活の変化で患者数は今
後も増えて２０１０年に１千万人を超える懸念もあり、同省は大台を超えないよ
う、生活習慣の改善や健診を改めて呼びかけている。

 　調査は９７年に続き２回目。昨年１１月、全国の２０歳以上の５７９２人を対象
に、問診や血糖値の状態の指標となる血液中のグリコヘモグロビン（ＨｂＡ１ｃ）
などの検査を実施した。結果を成人人口１億２１２万人にあてはめると、治療中
の人を含め糖尿病が「強く疑われる」有病者（ＨｂＡ１ｃが６．１％以上）は約７４０
万人（前回６９０万人）で、「可能性を否定できない」予備軍（ＨｂＡ１ｃ５．６〜６．
１％）は約８８０万人（前回６８０万人）と推計された。

 　有病者に比べて予備軍の伸び率が３割と目立っている。年齢別では、有病
者は６０代男女、７０代以上男性を除いて減少傾向なのに対し、予備軍は男性
は５０代以上、女性は３０代以上に増加傾向がみられた。同年代を男女で比較
すると、有病者は男性、予備軍は女性が多い傾向がみられた。

 　糖尿病は神経障害、腎症、網膜症などの合併症につながり、心臓病や脳卒
中にも関係する。大部分を占める２型糖尿病の増加は動物性脂肪摂取の増加
など生活習慣の変化が関係しているとされる。調査では、９３．８％の人が「正
しい食生活と運動習慣が予防に効果がある」という知識があったが、理解して
いても行動に結びついていないのが実情のようだ。

 　同省生活習慣病対策室は「バランスのよい食事や毎日の運動などを心がけ
て予防に努めるとともに、健康診断を受けて早めに治療を始めてほしい」と呼び
かけている。

 （朝日新聞　2003年8月6日）