瀧本労働衛生コンサルタント事務所（大阪）

   社会経済生産性本部が、上場企業を対象に心の健康に関する調査を実施し
たところ、約半数が、うつ病やノイローゼなどにかかる従業員が増えていると回
答した。８割以上が「今後も増加する」とみているが、積極的に対策を取ってい
るのは３割強で、対応の遅れが浮かび上がっている。

  調査は今年３月に実施、２８２社の人事労務担当者から回答があった。

  この３年間、心の病が「増加傾向」にあると答えた企業は４８・９％で、「横ば
い」は２４・８％、「減少傾向」はわずか３・５％だった。規模の大きい企業ほど
「増加傾向」と回答する割合が高かった。約６割の企業に１か月以上休業して
いる従業員がいた。

  「うつ病」が７２・３％と大多数を占め、「心身症」は９・２％、「ノイローゼ」は８・
５％だった。原因は「本人の問題」（２８・０％）、「仕事の問題」（２７・７％）、「職
場の人間関係」（２３・４％）の順。

  同本部では「不況の影響で仕事が不調になると、人間関係まで悪化する場
合がある。もっと多くの企業が、予防対策を講じるべきだ」と話している。

 （読売新聞　2002年8月23日）