メモ
| シリアル番号 |
表題 |
日付 |
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1362
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バブル
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2012/11/12
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●バブル現象は参加者皆が循環論法（メトカーフの法則）に陥ることによって発生する。
●3大バブル経済
(1)1637年オランダで起きた「チューリップバブル」
(2)1720年英国「南海泡沫（ほうまつ）事
件」（South Sea
Bubble）：イギリスで起こった常軌を逸した投機ブームによる株価の急騰と暴落、およびそれに続く大混乱を指す。後にイギリスの初代首相と見なされる
政治家ロバート・ウォルポールがこの混乱を収拾、政治家として名をあげる契機となった。バブル経済の語源になった事件である。アイザック・ニュートンはこ
の事件にまきこまれ資産の大部分を失った。そのご王立造幣局監事となってから、安い銀の流出で銀貨をつくれなくなり、経済が破たんしそうになるや、紙幣発
行に方針を切り替え、金本位制に方向転換するという指導力を発揮し、贋金作りを死刑台におくるべく執拗な操作を指揮した有能な官僚となる。
(3)1720年フランス「ミシシッピ計画」（ Compagnie du
Mississippi）：北アメリカに植民地を有していたフランスが立てたミシシッピ川周辺における開発・貿易計画。ミシシッピ会社とも言う。フランス
で立てられたこの計画は、開発バブルを引き起こし、会社の業績が極端に悪いのに発行価格の40倍にまで株価が暴騰する事態を招いた。
●1920年の世界大恐慌
●1989年日本のバブル
草野豊己氏（くさの・とよみ）1976年神戸大学工学部卒、大阪屋証券（現岩井コスモ証券）入社。92年まで6年間のロンドン勤務時にロスチャイルドの
運用責任者にその見識を買われニコラス・ロディティのコンサルタントになる。日本のバブルに関し相談をうけた草野氏はこれはまちがいなくバブル
である。ただしナポレオンの最後の戦いと呼ばれる1815年の「ワーテルローの戦い」で、ロスチャイルドが一大資産を築いた投資法を参考にし、すぐ売りに
入らず、いったんは株を買いに行って、日本国内投資家の追随買いを誘ってから売り始めることを提案した。ロスチャイルドはこれに従い、すべての株と社債
を売り抜けてから、空売りに転じ巨万の富を稼いだ。ニコラス・ロディティも独立し、後にジョージ・ソロス氏のファンド運営にかかわり、英長者番付トップになる。ニコラス・ロディ
ティは「投資に係る者は寡黙でなければならない」といっている。ー日経
●1997年東南アジア不動産バブル（アジア通貨危機）
●2006年サブ・プライムローンバブル（リーマン・ショック）：金融不安で各種通貨から逃げた資金が日本円に集まり超円高に振れるなど、それまで景気を支えていた輸出産業に大きなダメージを与え、結果的にリーマン・クライシス以後に経済が最も衰えたのは日本であった。
●2012年の家電メーカーの苦境も、2007年の円安バブル期の投資が原因。家電メーカーは、5年前に経営判断を誤って投資バブルに乗ってしまった。「異常に良好な経
営環境が、永遠に持続すると過信し、積極投資に踏み切った」こと。シャープが堺の新工場建設を発表したのは2007年7月。当時、実質実効円レートは、奇
しくも史上最安値であった。日本の製造業は、史上最も競争力を持っていたことになる。逆に、韓国のサムスン電子は2007年にIMFショックの1997年
以来の大リストラを余儀なくされていた。この異常な円安は円キャリートレード(円借り取引)によって発生したバブル現象であった。円キャリートレードとは、簡単に
言うと、売るから下がる・下がるから売るという循環論法。循環論法に限界はない。したがって、異常な円安が、永遠に持続するという相場観にな
る。いま、製造業の空洞化が懸念されているが、たった5年前は異常な円安で製造業の国内回帰が主流であった。ずっと円安が続くと思うから、国内で在来製品を作り続けようとしたの
だ。
日本の家電メーカーの今回の失敗の教訓から次の推論が成立する。アメリカやドイツの国債はシャープやパナソニックのようなもので買うべきではない。一方、日本株は買だ。振
り返ってみると、2007年に行うべきトレードは、日本の家電売りのサムスン買いであった。では、今、何を考えるべきかといえば、現在の「歪み」の是正に
賭けるトレードではないか。そして、歪みは、異常値が永遠に続くという循環論法によってもたらされる。ーJPモルガン証券日本株ストラテジスト北野一
●2008年国際商品(石油)バブル
●2012年中国不動産バブル？？？
Rev. February 17, 2013