［プロ野球スト］「何が選手たちの真の望みなのか」

　不毛なストに突入した。優勝やプレーオフ進出争いが山場に差し掛かっているペナントレースの、週末の熱戦に水を差されてしまった。

　「来季から（球団を）増やす」「最大限努力する」。この文言を選手会は合意文書に入れたがった。

　経営側は、これでは来季に十二球団の態勢で臨むことが前提となってしまい、「新規参入球団の公正な審査にタガをはめてしまう」と、受け入れなかった。

　この点を「かたくなだ」として、ストの責任を経営側に転嫁する声がある。そうだろうか。

　新規参入を目指す球団の「審査」は、慎重の上にも慎重を期す必要がある。経営側がこだわるのは、過去にいくつもの失敗例を知っているからだ。

　一九五四年、奇数球団を嫌ったパ・リーグは、財界に働きかけて、強引に「高橋ユニオンズ」を参入させ、八球団にした。手続きは三か月で完了させた。

　しかし、経営難から同年暮れ、別会社の支援を受けるようになり、三年後には大映に吸収合併されてしまった。

　その後も、一年で経営を放り出した日拓ホームの例や、太平洋クラブで四年、クラウンライターで二年と、目まぐるしくユニホームが変わったライオンズ（現西武）のケースなどがある。

　プロ野球界の一翼を担う責任感と自覚が経営者にあるのか、そのための経営基盤は盤石か、これらの点に、慎重な見極めが必要だ。

　コミッショナーが提案した「新規加入球団審査委員会」に、来季から、公平で透明な審査を託そう。経営側の考えは一致していた。

　選手会の希望で“密室”の中、続けられた交渉は、時間切れ寸前に一度合意に近づいた。新規参入について「最大限誠意をもって審査する」という妥協案だった。だが、「二〇〇五年」の挿入にこだわる選手会の弁護士と一握りの選手によって、議論は振り出しに戻った。

　「勝ったのは弁護士だけ。第三者を介在させたのは間違いだった」と、パの元球団代表が分析していた。

　選手一人一人に聞いてみたい。来季、絶対にパが六球団でないとダメなのか。それが実現しない限り、ストを続けるつもりなのか、と。

　交渉の後、横浜の三浦大輔選手が言っていた。「子供たちが将来、野球をやりたいと思うようにしていかないと」。同感だ。プロ選手が実現した夢を、野球少年たちにも追いかけてほしい。

　だからこそ、試合を拒む選手の背中など、子供たちに見せたくないのだ。

 (2004/9/19/01:55　読売新聞　無断転載禁止)