米国の学校教育とインターネットの実状

ニューヨークタイムスのサイバーネットが、学校へのインターネットの普及と教師の対応の実状について書いていました。 By PAMELA MENDELS omputers and Internet connections are fast becoming standard features of the American public school, but many teachers do not -- so far, at least -- make regular use of them for teaching. この記事はまず、Market Data Retrievalという、教育おけるトレンドとマーケットを研究している会社のレポートを元にしています。 情報先進国の米国の実状はそのあとを走っているわが国にとっても参考になるし、また、情報先進国と言いながらも、実は多くの教師が悩んでいて、その悩みがどのあたりにあるかも、興味深いところです。

８５％の小中学校でインターネットにアクセスしていて、これは前年比で３６％の増加です。
１４％の学校が、９０％以上の教師が教育目的にインターネットを使っていますが、一方で６０％の学校ではインターネットを教育の補助に使っている教師が３分の１に満たないと報告されています。
また、４６％の学校からの回答では、コンピュータを教育プランや授業のために日常的に使っている教師は３分の１に満たないと言うことです。
８１％の先生がパソコンに関してはビギナーか中級者のレベルであって、ワープロやＣＤ-ＲＯＭが使える程度で、わずかに７％がカリキュラムの中にテクノロジーを組み込むことが出来るに過ぎないということです。
日本の実状からすれば、これを少ないと見ることはむずかしいのですが、米国の情報化の進度、インターネットの普及からすれば、決して多いとは云えないのでしょう。

この原因についていろいろな見解が書かれています。４０代の教師はパソコンに触れる機会がなかったなどですが、その中でLarry Cuban(a Stanford University education professor)が
One reason cited by Cuban is the frequent failure of policymakers to consult teachers and think through all of the changes that might have to be made to successfully introduce a new technology into the schools. For example, the Internet may be most useful for lessons when students have extended time at the computer, but that can be difficult to arrange when high school classes are generally divided into 45 or 50-minute segments.
と言っているのは注目すべきでしょう。すなわち学校にコンピュータテクノロジーを導入するためには、すべてを変えることを考えるべきだという点です。ここで例に上がっているのは、高校の４５〜５０分の授業時間ではだめだということです。この中では触れられていませんが、Internetのように子ども主体性の尊重が必要なものを取り入れる場合、細かく区切られた時間の中では無理があるのでしょう。
Internetでは自分で疑問を設定し、自分で調べ、そして自分でコミュニケーションを拡げていくことが要請されますが、それには十分な時間が必要になります。この点、特に知育に重点が置かれるわが国では、特に子どもたちの主体性を育む教育への転換の必要が説かれることが多いのですが、そのためにも子どもたちが十分Internetを利用する時間が必要となるでしょう。
もっとも、米国でもInternetを使って教育を大きく変えようと言うのではないようです。むしろ、日本のほうがその必要性が高いかもしれません。

５年前は１２人に１台だったパソコンが６．３人に１台になっていて、また、小数民族が多い学校では７．３人に１台なのに対して小数民族が少ない学校では５．３台と公平性の問題は依然残っています。
小中学校と高校の技術的格差がなくなりつつあり、９１％の中学校でインターネットにアクセスしていて、高校も同じ割合であって、小学校の８２％が同様にアクセスしている。４１％の小学校がホームページを開設しています。

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