郭貴勲裁判をめぐって

　私は1924年3月2日に広島県佐伯郡砂谷（さごたに）村で生まれた。
　1944年11月、召集を受け徴兵され、1945年1月に東京中野の憲兵学校に入学し、8月1日には陸軍憲兵中国憲兵隊司令部に配属され、希望地であった郷里広島に赴任した。
　1945年8月6日午前8時、隊列を整えて横川の電車橋を渡り、西に向かっていた。すると突然、それまでには見たこともない猛烈な閃光を感じたかと思うと、4〜5メートルほど前方に吹き飛ばされ、後背部に全身火傷を負った。後に分かったことだが、爆心地から1・3キロのところでの被爆だった。その後、午後2時ころには、相生橋の西のたもとで朝鮮の李公殿下（日本名金光参謀）が負傷されているのを発見し、宇品にある病院までお連れした。
　8月6日の晩から、7日、8日と憲兵司令部での任務についたが、8月9日にはとうとう動けなくなり、大野浦の小学校を利用して作られた臨時陸軍病院に入院した。郭貴勲さんもちょうど同じ日に同じ病院に入院されたことが、このたび分かった。
　その後11月に郷里へ戻り、そこで生活を始めた。なお、私の両親は、以前北米に出稼ぎに出ており、1922年に帰国していた。私は1946年に、同じ広島で被爆した妻綾子と結婚した。その翌年、白血球が増加し、激しい悪寒を感じたり、原爆ブラブラ病といわれる症状などが出て、原爆症に罹っていることを自覚した。
　私は当時は、時計修理業やミシンの販売をしたりして生計を立てていた。1955年に、私のところへミシンを買いに来たお客さんで、ブラジルから帰国して来た人がいて、親しく付き合うようになった。その人が再びブラジルへ帰るということになり、私にもブラジルへ来たらどうかと勧めてくれた。私はブラジル行きを決意し、2人の子供を連れて1956年にブラジルへ渡った。
　移住はあくまでも農業移民という名目だったが、実際には、医師から被爆した私の体は農業に耐えないと言われていたので、サンパウロでも時計商で働こうと思った。しかし、言葉の壁は思ったより厚く、商売は思うように行かず、第1回移民で来た日本人達のためのヘルパーとして働いたりもした。
　ブラジルに渡ってからというものは、とにかく生活が苦しく、じり貧だった。また、子どもたちの結婚に差し支えてはいけないと思って、私が被爆者であることを公言しないようにして暮らしてきた。
　1983年ころに、日系2世の女医さんが、広島に行って被爆者治療の研修を受けてきたとのことで、ブラジル在住の被爆者の検診をしてくれることになった。
　当時、私の子どもたちも結婚しており、私たち夫婦も被爆のことに取組みだしていたので、ブラジルの広島県人会を通じて検診の呼びかけをした。
　1984年になり、日伯毎日新聞に、「被爆者よ名乗り出よ、年金制度は生きている」という見出しの記事がでて、日本に特別措置法による事実上の年金制度（健康管理手当）があることを知った。
私はすぐに領事館へ新聞を持って行き問い合わせたが、領事館の人もそのような制度を全く知らなかった。
他にも問い合わせをする人が殺到し、領事館は混乱していたが、領事館の対応は、被爆したことを証明できるものがあるのかと言うばかりだった、。
そこで私は、専門医から被爆者としての認定が受けられ、健康管理手当を受給できるようにするには、被爆者が団結して運動する必要があることを痛感した。
　そして、1984年6月に私たち夫婦が、新聞を通じて被爆者の集いを呼びかけ、海外居住者に日本国内居住者と同様の法適用を求めて、同年7月15日、在ブラジル被爆者協会を27名で結成した。
　私は1984年9月に、日本政府、広島県、広島市、長崎県、長崎市などに申し入れを行うために、ブラジル移民後初めて帰国した。
この際に、私は広島市で被爆者健康手帳を取得した。
　厚生省へ行ってブラジルの被爆者の援護を申し入れたときには、役人から、「日本を出た人には支給できない。税金を払っていないのだから、ブラジルに頼んだらどうだ」と言われたことを忘れられない。
　私は移民というのは「棄民」と同じだと感じ、海外移住などするのではなかったと落胆した。
　しかし、北米には医師団が派遣されていると聞いていたので、南米の被爆者にも医師団を派遣してくれるよう、厚生省に請願した。また、外務省にも行き、安倍晋太郎外務大臣宛の請願書を提出した。
　私がブラジルに戻ってから、安倍外相がブラジルに訪問されたときに、南米在住被爆者のために医師団を派遣できると言ってくれた。
　その発言通り、1985年10月21日に第1回目の医師団派遣が実現した。翌年にも医師団が派遣され、それからは、2年に1回ずつ、北米の検診と交互に来てくれるようになった。
　私は1986年に、健康管理手当の振り込みを受けていた口座に入金がないことに気づき、広島市の原爆被害対策課に照会したところ、出国すると支払われないと言われた。
　ところが、1998年秋には、広島県の職員から突然、健康管理手当を払い過ぎていたから、返金手続の書類に署名するように言われた。しかし、私は、健康管理手当の振り込まれる通帳を広島の弟に預けたままで見たこともないし、日本から出国しても被爆者であることには変わりはないのにという思いもあったので、非常に困惑した。
　在ブラジル被爆者協会の会員は1名を除いて全て日本国籍保持者である。医師団の派遣だけでは、遠方から検診場所に来る人にとっては多大な負担であり、場合によっては交通費がないため断念している人もある。ブラジルにいる被爆者は、その日の生活にも困窮している人がほとんどだ。
　日本政府は、在南米の被爆者の実態などに関する調査を全くしてくれない。昭和生まれの被爆者にとっては余生はまだまだ長い。最後の1人になるまで日本の専門医の治療が受けられるように制度を整える必要があると私は考える。
　ブラジルに被爆者のための医師団が来たときに随行してきた厚生省の課長補佐は、広島県人会の会長に対して、「これだけのことをしておけば10分で、そのうちに被爆者が死んでしまうのだから」と言ったそうだ。私は、このような発言を許すことができない。

―「早く援護を！」第109号（韓国の原爆被害者を救援する市民の会）より転載。―