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最新改訂:2012年4月30日




  

1.2000年問題と銀行の不良債権

2.経済成長と地球環境保護(1999.12.30)

3.原子力と時代の流れ(2000.3.25)

4.原子力の広報活動(2000.12.31)

5.景気回復と地球環境保護(2002.6.1、2002.10.14)

6.21世紀への技術発展(2002.12.26)

7.新自由主義と競争至上主義(2003.1.1)

8.年功序列と能力主義(2004.7.23)

9.今日この頃(2012.4.30)





1. 2000年問題と銀行の不良債権

 コンピュータの2000年問題と銀行の不良債権の問題が随分世間を騒がしてきた。いずれも大きな問題で、そのため何が起こるのか、起きたのか、それにどう対処するかなどはよく報道されている。しかし、なぜそれが起きたのかはほとんど報道されていない。

 私は2000年問題は、コンピュータのプログラマーが2000年はまだ遠い先の頃、2000年以降の処理が出来ないモジュールをプログラムに組み込んで、プログラムを作り、それがその後数多く作られたプログラムに同じように引き継がれたことがこのような大きな問題を引き起こしたと思う。

 不良債権の問題は、もっと複雑な原因も考えられるのかもしれないが、銀行が金融緩和でだぶついた資金を不動産業界へ大量に貸し付け、それが土地への投機を次々に生み、異常に高値になった不動産が急激に下落した結果、担保割れして巨額の不良債権を生んだのが直接的な原因だと思う。

 前者の2000年問題は、単純な誤りで、もう少し早く問題が指摘され2000年以降も処理できるモジュールを作っておけばよい話だった。後者の不良債権問題は、いつまでも不動産価格が上がって行くはずはないのは自明のことで、巨額の資金を不動産に投資すればいつかは値崩れがおき、資金が回収できなくなるのは分かり切ったことだった。こうした単純明快なことでも銀行はどこもそれで儲けているとなると、人後に落ちないため敢えてやってきた。

 やはり人間は動物の1種で、皆同じように行動するという習性をもっている。時として誰かがやったことを皆同じようにやって破滅に至ることもある。分かり切ったことも大きな人の流れになると個人ではもう何もできない。問題があると分かっている人はいても、大多数は同じようにやって大きな問題が起こる。

 こう考えると個人の自立を促す教育や自由に議論できる場の確保がこういった事態を防止するの役に立つのではないか。人と同じようにするのではなくて、個人が自分で考え行動する、また自分で考えたことを人に話し、議論したうえ皆で行動する。こういう習慣を身につけると、動物としての人の習性を脱却して本来の人間のあり方に1歩近づくのではないか。




2. 経済成長と地球環境保護
   

 バブル崩壊後景気が低迷を続け、景気が回復するのが待ち望まれる。政府は巨額の赤字を抱えながらもなお公共投資を続け、公定歩合も下げて景気の回復を図っている。実際経済運営がうまくいくかどうかで時の政府が評価されるとなると、政権を握った与党政治家は国の予算をどんどん公共事業に使うことを考える。事態は国のレベルでも地方のレベルでも同じだ。およそ政治の世界では常に経済を発展させ、国民の生活を経済的に豊かにすることが票になり、政治家が生きていける。従って、世の中は常に経済を発展させる方向に行く。経済を停滞させ、地球環境を守ると言って選挙に当選することは難しい。

 一方、地球環境の点から考えると先進国の経済活動の伸張は、発展途上国の経済活動も促し、世界の経済成長は全地球的規模での温暖化や環境汚染、自然破壊を進ませることになる。原理的には経済発展と地球環境の保護は相反する。

 世の中も経済成長を第一と考える保守的な政治家や階層と、環境保護を金科玉条にする政治家や環境保護家の2元体制になっている。経済成長派と環境保護派の攻防の結果として現実の社会は出来ているが、経済成長と環境保護とを同時に達成する方法論や哲学がまだ十分確立していない。原子力を巡る攻防などもその一環であるような気がする。

 しかし、経済発展と地球環境保護とを両立させることも勿論不可能ではない。発展途上国の経済も先進国並みの水準にして、かつ先進国も安定的な経済成長を達成して、同時に地球環境の保全も図るということが出来るのではないか。もう少しこのあたりのことが文明論として、また哲学として確立されるとともに、科学技術としてまた社会システムとして具体的に究明されなければならない。地球環境保護のための科学技術やリサイクル型社会システムの確立、環境への負荷の小さいエネルギーシステムの開発などがより一層求められなくてはならない(1999.12.30)。




3. 原子力と時代の流れ
   

 原子力はすでに日本の電力の35%を越えるほどの電力を供給し、主要な電源の1つになっている。最早誰がなんと言おうともこれを止めることは出来ない。しかし、原子力の評判は、日本はもちろん先進国ではどこもよくない。原発の新増設を止めてしまった国も多い。少なくとも原子力をどんどん進める時代ではなくなっている。なぜそうなのか。

 安全の問題が大きいことは明らかで、原子力は安全だと様々な広報活動がなされている。しかし絶対に安全だとは誰も言えないのが弱いところだ。だが今の技術水準、保守管理の現状から細かいトラブルはともかく、周辺環境へ影響を及ぼす大きな事故の可能性はかなり小さいと言える。その辺りはこれまで30年間日本で原子力発電をやってきて、原発では周辺環境へ影響を与えるような大きな事故がなかったことからもまあ信用してもらえる。

 しかし、原発には幾ら安全を強調しても立地を納得してもらえないものがある。私は、これは原発が時代の流れ、文明の流れにそぐわないためだと思う。先進国では最早大量生産、大量消費、大量廃棄の時代ではなくなり、世の中の関心はいかに限られた資源を有効に使い、有限な自然環境の中でどうやって持続可能な世界を築くか向かっている。原発のように建設に大量の物量を投入し、電気の大量生産をするのはこの時代の流れ、文明の流れにそぐわなくなっている。

 もっとも、それでも経済性が達成できるのならよい。原子力の経済性は、燃料の再処理はしないとしても廃棄物、廃炉の問題も考えるとかなり怪しくなっている。また原子力の唯一の利点は炭酸ガスを排出しないこと、地球温暖化に貢献することだが、もともと大量の物量を投入し、火力に比べ効率が悪く大量の温排水を出す原発がトータルとして他の電源に比べどれほど地球温暖化防止に貢献するのかなかなか難しい。地球温暖化自体も炭酸ガス濃度だけが原因なのかにも議論がある。

 しかし、一方で今現在電気を大量にある程度の経済性と、ある程度の地球温暖化防止の効果を持って供給できるものは原発以外にない。自然エネルギーは経済性と大量かつ安定に供給できるかという点に問題があるし、石油、石炭、天然ガスは地球温暖化とエネルギーセキュリティの問題がある。

 結局のところ石油、石炭、天然ガスの火力発電、原子力、水力、自然エネルギーなどをそのときの経済性、供給力、技術などを勘案しながらうまく組み合わせてやっていく以外にない。原子力が決定打でそれだけでいいというものではないことは確かだ。(2000.3.25)




4. 原子力の広報活動
   

 原子力の評判がよくないことから原子力の推進に当たっている事業者は原子力の理解促進活動をPA(Public Acceptance)といって力を入れている。分かり易く説明し、原子力を理解して貰うことが第一とされる。しかし、なかなかうまくいっていない。既に社会は原子力は現状維持或いは漸減の方向にとどめ、自然エネルギーの開発に力を入れるべきだ。省エネルギーに力を入れるべきだ。大量生産、大量消費、大量廃棄の社会から循環型社会へ、環境保護へと大きく舵を切り始めている。原発がどんどん建設出来る時代ではなくなっている。原子力の時代ではなくなっているのかもしれない。そういう状況の中で原子力の必要性のPA活動といってもなかなか難しい。エネルギーの中で唯一ある程度の経済性を持って、炭酸ガスの排出がほとんどなく大量の電気を供給できるエネルギー源と言ってもなかなか理解して貰えない。大量の電気を供給し、大量の電気を使ってますます経済発展を図ることを志向する時代の流れではなくなっている。もちろん安全性が大きなネックになっていることも事実だ。幸い日本の原発では周辺住民を避難させるような大きな事故はなかったが、海外ではそういった事故(チェルノブイリ、スリーマイル事故)もあったし、日本でも核燃料加工施設(JCO)ではあった。しかし、安全性と並んで重要なのが原子力を現代社会の中でどう位置付けるか、現代文明の中でどう考えるかということだ。この視点がないと本当に原子力を理解して貰えない。

 これには大前提として、自然環境の保全を図りつつ現在の文明を維持発展させ、経済を年率2〜3%の安定成長に導くことが社会の安定のために必要不可欠という立場でまず説明しなければならないと思う。一部の極端な環境保護論者は言うとしても、現在の生活水準を意図的に下げることはすべきでもないし、そうはなり得ない。なぜなら政治家も、行政もそして一般市民もより豊かな生活を望んでいる。そのためにはそれに見合った電気エネルギーの供給が必要で現在のところ比較的経済的で、炭酸ガスの排出のほとんどない、大量の電気を供給できる原子力発電を推進しなければならないというスタンスをまず明らかにすべきだ。もちろん経済性も、安全性も考慮しなければならないし、現実には社会の受容性も考えなくてはならない。また経済性にしろ、安全性にしろ相対的なもので、そのときそのときで状況は異なる。原子力が常に最も経済的ではないし、常に絶対的な安全が保証されるものでもない。実績を見ながら客観的に判断しなくてはならない。一方、原子力の対抗馬としてよく言われる自然エネルギーも大量に供給できかつ低廉なエネルギー源ということは出来ない。技術開発によってそうなり得るのかどうかも必ずしも明らかでない。従って現在考えられるエネルギー源としては原子力も必要であるし、石油、石炭、天然ガスといった化石燃料も必要である。また、省エネや機器の効率化、そして消費自体の抑制も必要である。また個人住宅には太陽光発電も有用である。風力もある程度は可能性がある。そういう中での原子力であって、原子力だけが絶対によくて、それだけを推進すればエネルギー問題が解決できるというような広報の仕方は、社会がすでに大量生産、大量消費、大量廃棄の社会から循環型社会に移行しつつある現在では、一般社会の常識と乖離し、通用し難くなっている。(2000.12.31)

    


5. 景気回復と地球環境保護
   

 バブル崩壊後10年以上にわたって、日本経済の低迷が言われ財政逼迫の中での公共投資、超低金利政策や構造改革、最近では日銀の銀行保有株式の買い上げまで言われ様々な景気浮揚策が取られている。しかし、一方では地球環境保護の観点から開発にストップがかかったり、省エネ、省資源が厳しく言われたりする。実際事務所、工場でも昼休みの消灯、トイレの消灯、事務用紙の裏紙使用など細かく省エネと省資源が行われている。

 景気は生産設備への投資が行われ物が生産され、その生産に見合って消費が行われないとよくならない。金と物が廻らないといけない。しかし、地球環境保護の観点からは開発や生産が抑制され、細かいところまで節約が行われる。またこういった節約ムードが国民の将来への不安と相まって消費を手控えさせ、景気回復を遅らせる。

 一方、アメリカや日本など先進諸国では物があふれる時代になってる。家の中は様々な物にあふれこれ以上物を買っても使うことがない、置く所がないという時代になった。大規模に消費を伸ばせるものは公の物としては公共事業、消費者には家やマンションなどの不動産の購入くらいしかない。しかし、これとても環境破壊の問題と資金不足、消費者には将来の生活不安などであまり需要は伸びない。

 さらに21世紀は産業の大発展を支えるような技術開発は望み得ない。バイオテクノロジーや情報技術の進展はあっても、それはそう大きな設備を必要としないので、大規模な産業を興すことにならない。

 このような状況にあって経済発展と地球環境保護の両者を満足させる産業、すなわち省エネ、省資源を図りつつ地球環境の保全を図ることが出来、かつ景気拡大につながる産業を育成する必要がある。例えば燃料電池の開発、コージェネの推進、自然エネルギーの開発利用、省エネカーの開発・導入促進など地球環境保護と調和した産業を推進することが必要である。しかし、これも急速に産業として伸長、拡大するとは考えにくい。

 上述の状況を考えると21世紀には景気がかっての好況時代のようによくなることはないのでないか。むしろ今後は国民総生産の伸びはほとんどない状態が続くのが当然と考えるべきでないか。失業、倒産といった社会問題を起こさない程度の経済を維持することになるのではないか。物よりは精神の豊かさが重視される時代になるのでないか(2002.6.1、2002.10.14、2003.1.16)。
 同様の趣旨が2003.1.15付け朝日新聞朝刊に「さらば成長至上主義」と題して掲載されている。   「さらば成長至上主義」(朝日新聞記事)


6. 21世紀への技術発展
   

 20世紀が技術革新の時代であったのは誰しも認めるところだ。20世紀にはエネルギー、材料分野の技術革新があり、遅れて情報技術が革新を遂げた。エネルギー、材料、情報という技術の3要素が飛躍的な躍進を遂げ、またこれが産業に応用された。その結果 20世紀は大量生産、大量消費、大量廃棄の時代でもあった。これに伴って公害、地球温暖化、自然環境の悪化、廃棄物、資源の枯渇といった問題も出てきた。

 21世紀はこれらの問題の解決やまだ大いに発展の余地のあるバイオテクノロジー、遺伝子工学、医療などの分野の技術開発が期待される。一方、大深度地下鉄、SST、リニアエクスプレス、車の自動運転システムなど、これ以上技術を開発しても果たして経済的に成り立ち、産業に利用されるかという技術もある。また風力発電、太陽光発電、燃料電池などのように経済的には成り立ち難いが、地球温暖化問題の解決に貢献し、社会的に必要な技術もある。

 このように21世紀の技術は、20世紀のように新しい技術であれば何でもいいという時代から社会的に必要な技術を開発するという技術を選択する時代に変わっていく。また技術開発の余地が狭められ、革新的な技術開発は少なくなると同時に、世界は地球環境の保全、資源の枯渇などの問題から物に対しては抑制的にならざるを得ないだろう。

 したがって21世紀は20世紀のように次々と革新的な技術が生まれ、我々の生活を変えていくという時代ではなくなる。経済の大きな発展はなく、21世紀は穏やかな時代になる。生活の利便性でなく、教養、趣味、スポーツ、遊びなど文化的な面に進展が期待され、生活に経済的、時間的なゆとりが出来るだろう。20世紀が物の世紀であるとしたら、21世紀は時間の世紀となるだろう(2002.12.26)。

(この文は森谷正規著「21世紀への技術発展」(1999年3月20日刊放送大学教材)をもとにまとめたものである。この本の紹介は「本の話」の章を参照されたい。)




7. 新自由主義と競争至上主義
   

 1990年の東ドイツの西ドイツとの統合、また1991年のソ連崩壊によって社会主義体制の大きな一角が崩れた。それ以降あたかも資本主義が最良の制度であるかのように見られ、体制が強化されている。制度の自由化が推し進められ、競争が社会をよくするかのように言われ、新自由主義、競争至上主義が世の中を席巻している。能力主義、グローバリズム、リストラが横行し、こうすることによって社会経済は進展し、国際競争に勝って、より豊かな社会が出来るものと考えられている。勿論社会保障制度も維持されているし、セーフティネットも考えられてはいる。しかし、世の中の大勢は新自由主義、競争至上主義の流れになっている。あたかも初期の資本主義が復活したかの様相を呈している。資本主義はこれまで社会主義の良さを取り入れ、社会保障制度を作り、改良されてきたにもかかわらず、また弱肉強食の競争至上主義の時代が再現しようとしている。強者にとってはともかく弱者にとってはまことに住み難い社会になろうとしている。特に日本では個人主義が徹底していない、また弱者救済の宗教が一般的でないだけに集団主義的にこのような傾向が強く働く。救いになっているのは、いままで維持してきた社会保障制度とマスメディアの弱者救済的な報道やNPOの活動などだ。

 産業、雇用、教育、国民生活の面でこのような競争至上主義的な傾向を改め、弱者にとっても住み良い社会を作らなくてはならない。このままでは貧富の差を広げ、犯罪者を増やし、教育格差を広げて社会全体の発展と安定にならない。必要なのはケインズ主義に変わる新自由主義ではなく、21世紀にふさわしい新しい社会の理念や方法だ。こういったものがなく混迷を極めているのが現代社会ではないか。(2003.1.1)




8. 年  功  序  列  と  能  力  主  義
   

 1960年代日本経済が未曾有の高度成長を遂げていた頃、日本経済の高度成長の一因は終身雇用や年功序列にあると言われた。安定的な雇用が企業への忠誠心を育み、また熟練社員、熟練工員が企業を支えた。それがいつの間にか終身雇用や年功序列では生産性が上がらず、リストラや能力主義が必要だといわれるようになった。勿論リストラは、首切りとは限らないのだろうが、世の中の多くはリストラとは首切りだと考えている。首切りと言っては印象が悪いのでリストラと言う。その頃は大企業であれ、中小企業であれ、経営者は従業員の首を切ることは余程のことがない限りやらなかった。最近はリストラの名の下に首切りが平気で行われる。
 あたかも初期の資本主義の悪弊を再現させているようだ。労働組合が弱体化していることも首切りを平気でする大きな原因だ。そしてこのような事態に至らないよううまい経営者は派遣社員や、契約社員を増大させている。そのため不安定な雇用の下に置かれざるを得ない若者が増え、フリーターは400万人を超えるという。
 そして大企業の正規社員でエリートコースに乗っている者とそうでない者、大企業の正規社員と契約社員、派遣社員やアルバイト、大企業社員と中小企業社員、企業の正規社員とフリーターやアルバイト、前者は勝ち組であり、後者は負け組となる。社会が2分化するようになった。
 このような状況では負け組が足かせとなって社会は決して正常に発展することにならない。負け組からは失業者が出たり、自殺者が出たり、ホームレスが出たり、犯罪者が出る。それに社会の経済的な発展よりも何よりも負け組の個々人の多くが不幸な人生を送ることになる。年間の自殺者が年々増え今では3万4千人を超えるという事態だ。
 初期の資本主義の悪弊であった弱肉強食の社会を復活させてはならない。社会主義のよいところも取り入れて、抗争の末に築き上げられた平等な社会を安易に放棄してはならない。そのためには評価の難しい一般の公務員や会社員の仕事では終身雇用や年功序列も残されなくてはならないし、現にそうしている企業も多い。いたずらに時流に迎合したマスメディアに載る能力主義を唱え実践して、多くの負け組を生む住みにくい社会を作ってはならない。(2004.7.23、2004.7.26改訂)




9. 今日この頃
   

 昨年11月末(2011年11月末)で会社が終わりになり、今までの仕事の整理としてTOEICの点数を上げたり、法務検定を取るとかやろうとしていることはあるにしても、会社勤めがないので基本的には1日1日が自由な時間になっている。しかし、もう5ヶ月が過ぎてもどういうものか何をすることもなく1日が終わっているような気がする。今までよく会社勤めをしながらいろいろなことをやってきたものだと感心したりする。ただ生活は英会話の勉強にECCで英米人とおしゃべりをしたり、八王子のいちょう塾で経済や金融の勉強をしたり、メガロス八王子で泳いだりと結構楽しく健康に過ごしているので、それでいいのかとも思う。このホームページも開設して15年近くになるが、ここ7,8年はほとんど改訂をしなかった。昨年11月に会社を終えてからも同じで、何を加えたらいいのか思いつかず、絵だけを加えてきた。そこで今までと違い少し個人的な記述を加えたら書けるのではないか思い始めてみた。(2012.4.30)




──以下準備中──




井口昭彦
Eメール・アドレス:gx4a-igc@asahi-net.or.jp

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