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戦争に関わること

ニューヨークで起こったことについて書きたいことが沢山あってまとまりません。しばらく自分の考えを書くのはおいて、ネット上で眼を惹いた意見を載せることにします。
最初の文章は日本語で読めるものの中で、最も説得力のあるものです。転載も自由になっています。

　テロリズムに対する報復が人権を踏みにじる

　　　　　　　　　　　　　　　ウィリアム・A.・シャバス
　　　　　　　　　　　　　　　アイルランド人権センター
　　　　　　　　　　　　　　　アイルランド、ゴールウェイ

ブッシュ米大統領やブレア英首相らは、９月１１日のテロリストの行為は、民主主義への攻撃と考えて当然と主張した。が、これにより脅かされたのは、民主主義ではなかった。民主主義体制は、はるかにきびしいところを生き延びてきた。民主主義を滅ぼすのは、テロリズムに対する反動行為である。近代民主主義は、テロリストを処罰するに完ぺきな司法制度を備えている。この制度により、わたしたちは、かれらを見つけだし、捕らえ、裁判にかけ、至当な刑罰を課す。ロッカビー飛行機墜落事件、ナイロビ（ケニア）とダル・エス・サラーム（タンザニア）の大使館爆破事件の犯人たちに対し、アメリカ・イギリス政府はこのとおりの手順をもって対処した。（ロッカビー飛行機墜落事件とは、８８年、スコットランドのロッカビーで、PAN AM機が爆破され墜落した事件。２人のリビア人が犯人とされた）　また、これは、国連が、前ユーゴスラビアとルワンダにおける大量虐殺と人道に対する罪で告発されている人々に対し、行っていることでもある。

ミロシェビッチが国際法廷で裁かれるのと、巡航ミサイルで殺されるのと、どちらがまっとうといえるであろうか。ロッカビーの被告人２人についていうと、うち一人は、今年初め、スコットランドの判事により、無罪とされた。裁判において暗殺と即刻の処刑を主張する側が勝っていたら、テロリズムに対する民主主義の戦いの名のもとに罪なき人が殺されていたであろう。

アメリカの政治家の中には、９月１１日の事件は”戦争行為”であるとして、刑事裁判は不適当であると主張しているものがいる。しかし、国際法にてらしていうと、まず、実行した「国家」が明らかにされなければならない。個人が構成する集団が、たとえ構成員が多数であっても、”戦争行為”を行うということはありえない。

テロリストをかくまっている者たちについては、”戦争行為”における共犯者といいうるのではないか。しかし、もっとも近いところでこの大胆にも粗雑な主張がなされたときのことを思い出してみよう。１９１４年、セルビアのナショナリストがオーストリア皇太子を暗殺したとして、オーストリア・ハンガリーが、セルビアに宣戦布告したときのことである。これによって、NATO条約第５条に相当する当時の条項を根拠とする宣戦布告が待っていたかのように次々と堰をきって発せられた。

応報の名において行われたテロリズムに対する過剰対応が、いかにしてヨーロッパの青年層まるごと一世代を殺りくしさった一連の歴史的事件を引き起こしたかを振り返ると、わたしたちは戦慄と驚きに捕らえられる。

犠牲者とその家族の怒りと報復の念は、十分理解できる。しかし、市民を巻き込み、民間の施設を標的とする報復行為はいかなるものも、はっきりと国際法により禁じられている。これは戦争犯罪である。かりに報復が許容されるとして、それは、軍事施設のみを目標とする場合に限る。

アメリカは、このたびの悲劇の数千の罪なき犠牲者に対する同情を得ようとし、現にそれを得た。遺族の苦しみを見るとき、人々に親しまれたビル群の一角が欠落しているのを見るとき、わたしたちの心は乱される。しかし、犯人を捕まえることにも、起こり得る戦争犯罪を防止することにもならないアメリカの政治プログラムを進めるための、国際的連帯となってはならない。

さらに、民主主義を守るという旗のもとに策が講じられるなら、けっしてダブルスタンダードがあってはならない。ほんの２年前、現在とは違う状況下でだが、アメリカは、ベオグラードのある民間ビルを、中にテレビ局が入っているという理由で軍事目標であると主張した。アメリカは、この攻撃の犠牲となった民間会社の事務職員たちの死を”付随的被害”といって正当化した。もし、ワールド・トレード・センターを攻撃した犯人たちが裁判にかけられたなら、この先例を引き合いにだせばよい。ベオグラードにおける殺りくの規模は異なるものの、論理はほとんど同じである。

何度であろうが、繰り返して言う。民間人はいかなる紛争においても犠牲とされてはならない。生きる権利は、数ある人権のうちでもっとも基本的なものである。ニューヨークとワシントンの罪なき数千の民間の人々の生きる権利は、踏みにじられた。しかし、ベオグラード、バグダッド、カブールの人々もまったく同じ権利をもつ。それには何の例外もない。

（筆者は、国際人権法とそのカナダ憲章の作成にあたった。また、パレスチナ占領地域へのイスラエルの植民を国際法に照らして違法とするすぐれた論考がある）　

 転載チョムスキー/ ウォーラステイン発言( 訳)

ノーム・チョムスキー

爆撃について
　あのテロリストの攻撃は重大な残虐行為である。規模の点では、あれは他の多くの
残虐行為には及ばない。たとえば、クリントンはスーダンを、信頼しうる口実もない
ままに爆撃し、あの国の薬剤供給の半分を途絶えさせ、そこで殺した人々の数は不明
である(これは誰にもわからない。米国は国連での調査を妨害したし、誰もあえて追
跡調査をしようとはしないからだ)。これよりはるかに悪質なケースは、容易に想起
できるが、それらについては言うまでもない。しかし、今回の事件が恐るべき犯罪で
あるということは、疑いをいれない。最大の犠牲者は、こういう場合のつねとして、
ビルの用務員、秘書、消防夫等々、労働する人々であった。またこれは、パレスチナ
人その他の貧しく、抑圧された人々に対して、壊滅的な打撃になるだろう。さらに、
これをきっかけにして、安全管理が厳しくなり、それには、市民の自由と国内的自由
の侵食という面で多数の波及効果が伴うことだろう。

　この事件は、「ミサイル防衛」なる計画の愚かさを、劇的な形で明らかにしている
。久しく以前から自明であり、また戦略アナリストによって繰り返し指摘もされてき
たように、誰かが、米国に膨大な損害を引き起こしたいと思い、大量破壊兵器の使用
も考慮するとしても、ミサイル攻撃をしかけるだろうとは、まず考えられない。そん
なものは即座に破滅されることが確実だからだ。それよりも容易で、基本的にくいと
めることの不可能な方法が無数にある。しかし、きょうの事件は、たぶん確実に、ミ
サイル防衛システムの開発と配備を促進する圧力を強化するのに利用されるだろう。
「防衛」は、宇宙軍事化計画を辛うじて隠すかくれみのにすぎない。そして、脅え切
った民衆のあいだでは、ほんのお粗末な主張でも、なかなかの重みをもってしまうだ
ろう。

　要するに、今回の犯罪は、強硬な国粋的右翼、力で自分達の領分をとりしきりたい
と考える連中にとってはタナボタなのだ。それは米国が取るだろうはずの措置、それ
が引き金となって起こる結果、---おそらく、これと同様の攻撃が増えるか、あるい
はそれよりさらに悪い事態になるという結果---すら考慮に入れていない。今後の展
望は、あの残虐行為以前に想像された以上に不吉である。

　どう対応するかに関して、我々選択しなければならない。我々は、正当化された憎
悪を表明することもできる。しかし、何があの犯罪を導いたのかを理解しようと努め
ることもできる。それは、犯人であるだろう人々の心の中に入り込もうと努力するこ
とを意味する。後者を選ぶなら、ロバート・フィスクの言葉に耳を傾けるのが何より
だと私は思う。あの地域の問題に関して、自ら経験しており、洞察をもっているフィ
スクの意見は、長年にわたり優れた報告が現れたあとでも、比肩しうるものがない。
「虐げられ辱められた人々の歪んだ心と恐るべき残酷さ」を記述しながら、彼は「こ
れからの時代に世界が信ずることを要求されるのは、民主主義とテロルの闘いではな
い。パレスチナ人の家々を粉砕する米国のミサイルも、カナと呼ばれる村に投げ込ま
れる米国の爆弾も、そして、『米国のイスラエル支持者によって金を支払われ制服を
着せられ』、難民キャンプを通る道々、破壊と婦女暴行と殺人を働いていくレバノン
人民兵も問題なのだ。そして、それら以外にももっと多くのことがある。ここでも、
我々は、ひとつの選択を迫られる。我々は、理解しようと努めることもできる。また
、理解することを拒否し、今後に横たわる事態が今よりはるかに悪化する可能性を増
すのに力を貸すこともできる。
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　(訳　萩谷　良)
[Noam Chomsky]--------------------------------------------------------------
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イマヌエル・ウォーラステイン

バーミンガム大学フェルナン・ブローデル・センター
 http://fbc.binghamton.edu/commentr.htm

コメントＮｏ．72　2001年9月15日

なぜ2001年9月11日だったのか?

　2001年9月11日、全世界が人間的悲劇と壮大なドラマを見、誰もがそれから目をそ
らすことができなくなってしまった。米国で早朝に4機の民間機がハイジャックされ
た。ハイジャック犯の人数は各機に4～5人ずつ。ナイフで武装し、少なくとも各機を
乗っ取ったグループのうち1人は飛行機操縦の技術を持っていて(少なくとも1度は飛
行機を飛ばしたことがあった）、機を乗っ取ると、パイロットに取って代わり(ある
いは殺害し)、自殺の任務へと機を赴かせた。4機のうち3機が目標に命中した。ニュ
ーヨーク市の世界貿易センターの2つのタワーとワシントンDCの国防総省である。

　機に積載していた燃料の量と、機をどのくらいの高度でビルに当てればいいかにつ
いての技術的知識を持っていたことから、ハイジャッカーは、二つのタワーを完璧に
破壊し、ペンタゴンに大きな穴を開けることができた。これまでのところ、おそらく
死者は5000人を越え(正確な数字は誰にもわからない)、負傷者や精神的外傷を負った
人はこれをはるかに上回るはずである。米国の航空網と金融機関は、少なくとも今週
の間はほぼ操業停止状態を余儀なくされ、語られることのない短期および中期の経済
的損害がもたらされた。

　この攻撃に関して第一に指摘すべきことは、その大胆さと、めざましい成功である
。一団の人間たちが、イデオロギーと、進んで殉教者となる意志とによってむすびつ
き、世界のどんな秘密特務機関からも妬まれるほどの隠密の作戦に従事したのである
。彼らは、米国に入国することに成功し、4機の航空機にナイフを持って乗りおおせ
、それらの機が3箇所の空港をほぼ同時に出発し、その全てが北米横断フライトに向
う機だったので、大量の燃料を積んでいた。彼らは、その機を乗っ取り、うちの3機
が首尾よく目標に到達した。ＣＩＡもＦＢＩも米軍情報部も、またその他のいかなる
機関も、事前に何も察知せず、このグループの行動を阻止するために何もできなかっ
た。

結果は、我々がテロと呼ぶものの歴史上、最も破壊的な事態だった。これまでになさ
れた殺戮事件で、犠牲者の数が400人を超えたものはない。今しきりに引き合いに出
される真珠湾攻撃ですら、一国の軍隊の行なった攻撃であるにもかかわらず、命を落
とした人の数は、今回の事件よりはるかに少ないのである。しかも、今回のテロは、
合州国国境内で戦闘行為が発生したという点で、南北戦争(1861～1865年)以来のこと
である。米国は、それ以後、数多くの大規模な戦争を行なってきた。米西戦争(1898)
、第一次世界大戦、第二次世界大戦、朝鮮戦争、ベトナム戦争(その他の「小規模」
な戦争はあげないが）。そして、そのどれにおいても、実際の戦闘は国境の外で行な
われた。戦闘行為がニューヨークとワシントンの町なかで起こったという事実が、今
回の攻撃で米国民にとって最大の衝撃だったのである。

そこで大きな問題は、なぜ、ということだ。ほとんど誰もが、このテロの責任はウサ
マ・ビン・ラーディンにあると言っている。これは妥当な想定のようである。彼は、
こうした行為を行なう意向があると言明してきたし、たぶん近いうちに米国当局はこ
の想定を裏付けるなんらかの証拠を提出するだろうからだ。では、これが正しいもの
と仮定してみよう。ビン・ラーディンは、米国をこの人目をひく方法で攻撃すること
で、何を達成したいと思っているのだろうか。そう、これは、米国が世界中、ことに
中東で行なっている悪行だとビン・ラーディン(その他の人々も)が見做しているもの
に対する怒りの表現と復讐として見ることができるだろう。では、ビン・ラーディン
は、あのような行為によって、米国政府を説得して政策を変更させることができると
考えているのだろうか。私には、彼がそんなことを信じるほどお目出たいとは到底思
えない。ブッシュ大統領は今回の攻撃を「戦争行為」と見做すと言ったし、おそらく
ビン・ラーディンも、もし彼があの攻撃の犯人ならば、同じ考えだろう。戦争という
のは、敵に行ないを変えるよう説得するためになされるものではなく、そうすること
を強制するためのものである。

そこで、我々はビン・ラーディンの身になって考えてみることにしよう。彼は、あの
攻撃によって何を証明したのだろうか。彼が最も明らかに証明したのは、世界唯一の
強国である米国、世界でいちばん強力で高度な兵器をもつ米国が、あの攻撃から国民
を守ることができなかったということである。これもあくまでビン・ラーディンがあ
の事件の背後にあると仮定しての話だが、ビン・ラーディンがしようと望んだのは、
明らかに、米国が張り子の虎だということを示すことである。そして、彼は、それを
何よりも米国民に示したかったのであり、それから世界のすべての人々に示したかっ
たのである。

今では、このことは、ビン・ラーディンにとってと同様に、米国政府にも明白なこと
である。かくて答はこうなる。ブッシュ大統領は、強力な対応を約束しており、米国
の二大政党の政治的選良たちは、なんのためらいもなく、彼に愛国的な賛同を与えた
。しかし、我々はここで、米国政府の視点から考えてみよう。彼らには何ができるの
だろうか。

いちばん容易なのは、あの攻撃に対する糾弾に外交的支援を得ること、そして、今後
行なういかなる反撃をも正当化することである。これこそまさにパウエル国務長官が
すると言ったことである。そして、それはその報いを受け取りつつある。ＮＡＴＯは
、ＮＡＴＯ条約第5条にもとづき、米国に対する軍事的攻撃(今回のテロはそれに該当
すると彼らは見做している)があった場合、米国が要請すれば、反撃にはＮＡＴＯ加
盟国すべてが支援を与える必要があると言っている。アフガニスタンと北朝鮮まで含
めて世界の全ての国の政府が今回の攻撃を非難している。唯一の例外はイラクである
。アラブ諸国とイスラム諸国の民衆は米国を支援していないというのは事実であるが
、米国はそれを無視しよう。

米国がこの外交的支持を達成し、おそらくそのうちに国連の支持も取りつけるだろう
という事実は、ビン・ラーディンにほとんど不安を与えないだろう。外交的支持は、
米国民にとっても、物足りないものに思えるはずである。彼らはそれ以上のものを求
めるだろう。そして、それ以上ということは、ほとんど不可避に、なんらかの軍事的
行動を意味することになる。だが、どんな軍事的行動か。米国空軍は誰に爆弾を落と
すのか。ビン・ラーディンがあの攻撃の背後にいるのだとすると、可能な標的は、今
後どのような証拠があがってくるかによって、アフガニスタンかイラク、あるいはそ
の両方しかない。そこを爆撃すると、どれだけの損害を与えることになるだろう。半
分破壊されてしまっているアフガニスタンでは、そんな破壊をしてもあまり意味はな
いだろう。また米国は、人命を失わせたくないということも含め、多くの理由から、
イラク爆撃を抑制してきた。米国はもしかすると誰かを爆撃するかもしれない。それ
で、米国民および世界の他の諸国は、米国は恐い国だから攻撃すべきないと納得する
だろうか。私は、それはどうも疑わしいと思う。

ことの真相は、米国にできることはあまり多くないということなのだ。ＣＩＡは長年
カストロを暗殺しようとしてきたが、彼は今も生きている。米国は、ビン・ラーディ
ンを捜して、もう何年にもなるが、彼は捕まっていない。いつの日か、米国の手の者
が彼を殺すかもしれず、それで、今回のテロのような特定の作戦は少なくなるかもし
れない。それはまた多くの人々を大いに満足させもしよう。しかし、問題はなお手つ
かずで残ることだろう。

明らかに、なすべき唯一のことは、政治的な何かである。だが、何をするのだ。この
点で、米国内(あるいは、さらに広く言って汎西欧的な場)での全ての協調は消え去っ
てしまう。タカ派は、今回のテロで、シャロン（および現イスラエル政権)の正しさ
が証明されたと言う。「彼ら」はみなテロリストであり、彼らを扱うには、厳しい反
撃をもってせよ、というのである。これは、これまでのところ、シャロンにとって、
そんなにうまくはいっていない。なのに、なぜジョージ・W・ブッシュならうまくい
くと言えるのか。それに、ブッシュは米国民にそのための犠牲を払わせることができ
るのか。そんなタカ派のやり方は、きっと高くつくだろう。他方、ハト派は、「交渉
」で処理できると主張するのは困難だと見ている。交渉を誰とするのか。また何をめ
ざしてするのか。

おそらく今起こっている事態は、この「戦争」(今週マスコミが呼んでいるところに
よれば)は、勝つこともできないし、負けることもありえないが、ただ、続くだけだ
ということなのである。この個人の安全の崩壊は、今や米国民を初めて襲いつつある
だろうひとつの現実なのである。それは世界のよその多くの場所では既に現実である
。この世界のシステムの渾沌たる動揺の底にひそむ政治的問題は、文明対野蛮などと
いうことではない。あるいは、少なくとも、我々が理解しなければならないことは、
この戦争の当事者が両側ともに、自分たちは文明的であり、野蛮なのは相手だと考え
ているということなのである。今進行中の事態の底にひそむ問題は、我々の世界シス
テムの危機であり、後継世界システムとして我々はどんな種類のシステムを作ること
になるのかをめぐる闘争なのである(1)。だからといって、問題は、米国人とアフガ
ニスタン人やイスラム教徒あるいは何かほかの者の間のコンテストにはならない。こ
れは、我々が構築したいと望む世界についての異なるさまざまなビジョンの間の争い
なのである。2001年9月11日は、多くの人が言っているのに反して、じきに、長期的
な衝突の中の小さなエピソードに思えるようになるだろう。この闘争は、長期にわた
って続くことになり、この惑星に住む人々の大半にとっては、暗黒の期間となるだろ
う。
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　(訳　萩谷　良)