悪質アトピービジネス

「アトピー商法」ご用心！歯科医うそ治療費100万円 (読売新聞 2002年8月19日(月)の記事より)
「イオン整水器 電気治療器･････ 苦情、相談5年で1900件」
「ステロイド薬不信が背景」
「必ず治る」「このままでは悪化して大変なことになる」−。アトピー性皮膚炎に悩む患者をねらった「アトピービジネス」が後を絶たない。詐欺罪で起訴された歯科医は、一人当たり百万円近くの”治療費”をだまし取っていた。治療薬の副作用を恐れる患者心理につけこむのが特徴だ。
先日、詐欺罪で東京地検に起訴された東京都北区の歯科医師、清水秀雄被告(69)の”治療法”は、患者の歯に穴を開けて神経を抜き、”薬”をしみこませた綿をつめるというもの。清水被告は「アレルギーの根本治療ができるのは自分だけ」と豪語し、「薬は歯から脊髄を通って全身に回る」と、独自の”理論”を展開していた。患者が薬の種類を尋ねても、「あなたに言ってもわからない」とはぐらかしたという。
「アトピーが治らない人は、(アトピー性皮膚炎の治療薬)ステロイド(副じん皮質ホルモン)を使っているからだ」と説明して渡していた軟こうは、実はステロイド入りだったことが警視庁の調べでわかっている。
初診料は5万円。1回の治療で8千円かかり、患者たちは、これを数か月続けさせられた。警視庁の調べでは、清水被告がこの”治療”を始めたのは2000年6月ごろで、被害者は関東を中心に少なくとも21人。被害総額は1400万円以上に上ったという。清水被告は、健康は歯を損ねたとして、傷害容疑でも追送検されている。
日本皮膚科学会が1998年から99年にかけて行った調査では、全国の11の大学病院で、アトピー性皮膚炎により入院が必要とされた重症例319例の44%は、特殊療法や健康食品だけに頼る「不適切治療」による悪化事例だった。
「アトピーが治る」とうたい、高額商品を売りつける商法も多い。
国民生活センターによると、97年度以降に「アトピーが治る」などとうたった物品販売に関する苦情や相談は役1900件。浄水器やイオン整水器、健康食品から、「アトピーの人でも使える」化粧品、「小さなほこりを吸い取れる」掃除機と様々だ。「家庭用電気治療器」と称する機器の価格は50万円。購入者が「かえって悪化したようだ」と相談すると、「それがよくなっているしるし」などと説明したという。
個人輸入代行業者のホームページの中には、「アトピー性皮膚炎は2日で治る」「世界初の画期的な非ステロイド漢方配合クリーム」と、薬効を堂々とうたうものもある。
日本皮膚科学会によると、「アトピービジネス」の背景には、ステロイド外用薬への不信感があるという。ステロイド外用薬には、皮膚が委縮するなどの副作用があり、80年代にはその乱用が問題となった。この反省から、同学会では、症状に合わせて効き目の異なるステロイド外用薬を使用する治療ガイドラインを作り、不安の払しょくに努めている。
同学会でアトピー性皮膚炎・治療問題委員長を務める竹原和彦・金沢大教授は「期間を区切って必ず治るとうたう治療法は信用すべきでない。ステロイド外用薬を適正使用する標準的治療を行う皮膚科の専門医の診察を受けてほしい」と訴えている。

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「癖で掻きアトピー悪化」心身両面の治療必要 (読売新聞日曜版 2002年5月19日(日)の記事より)
発疹と激しいかゆみが襲うアトピー性皮膚炎。多くは小児期に治るとされるが、成人以降に持ち越す場合も増えている。
その中で、かゆいから掻くというだけでなく、掻くことが癖になって止められないために重症化するケースが注目されている。
ちょっと分かりにくいかもしれないが、掻くことが習慣化して、いつの間にか、その行為に精神的に依存するようになり、一種の嗜癖に近い状態になるというのだ。
「嗜癖的掻破行動(しへきてきそうはこうどう)」と呼ばれる。なかなかやめられないアルコール依存症やニコチン中毒症ほどではないが、それに似ている。
「掻く癖が悪化する誘因とは信じにくいかも知れないが、苦悩する患者さんの心を解き放つにつれ、掻くことが収まって症状が軽減する場合が少なくない」と東京女子医大皮膚科教授の川島真さんも同調する。
掻く行動は無意識のうちに両手で行われることが多いため、悪化した症状は左右対称になる。また両手では掻きづらい鼻の部分や、手が届かない背中の中央部だけ、きれいに残って境界がくっきりしている。
そのような人たちは−
・イライラすると掻く
・肌を触っていると落ち着く
・掻いていると気持ちが紛れる
といった心情が共通して学校、社会、家庭内での人間関係や忙しさ、葛藤など精神的ストレスが掻く要因として潜んでいる。
こんな場合、まず本人に掻く習慣に気づかせることが大切。そのうえで心身両面の治療を行い、時には精神科医を含めたチーム医療が必要になる。
この考え方は日本皮膚科学会の作成した治療指針にも明記されている。
小児でも愛情が満たされない不満、両親の不仲、いじめなどで同様の掻破行動が見られることがある。
「それも親や周りに心配をかけまいとする”いい子”が多い」(川島さん)
アトピー性皮膚炎がかゆいのは間違いない。
だが、必ずしもかゆみを原因にしない掻く行為が症状を悪化させているなら、改善の糸口が見出せる。
医療情報部・前野 一雄

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飲み薬もステロイドに注意

飲み薬でステロイド副作用 (読売新聞 2001年11月1日(木)の記事より)
アトピー治療ご用心
説明不十分なまま投与　厚生省、関係機関に注意促す
アトピー性皮膚炎患者に、通常は処方されない強いステロイド(副腎皮質ホルモン)入りの飲み薬を長期に使った結果、重い副作用被害を招く例が目立っている。ステロイドの塗り薬への不信感が根強いため、医師が十分な説明をせずに使用しているケースもある。厚生労働省はこのほど安易な使用を控えるよう注意を呼びかけた。
神奈川県の四歳の男の子は、二歳のころにアトピー性皮膚炎と診断され、医院でシロップ薬を処方された。
皮膚炎は治まったものの、この薬を飲み続けて半年後、別の医院で受けた予防接種時に、顔や体が毛深い、食べ過ぎるといったステロイドの副作用が起きていることを指摘された。ホルモンを分泌する副腎の働きも低下していた。
この薬は、ステロイドの中でも特に強力なベタメタゾンと、かゆみなどを抑える抗ヒスタミン薬を配合した「合剤」(商品名セレスタミンなど)だった。
一時的な服用が原則
厚生労働省研究班のアトピー性皮膚炎治療ガイドラインでは、ステロイドは症状の程度に合わせた外用薬を使うのが基本。効果も副作用も格段に大きい飲み薬は、入院が必要な最重症の場合のみに一時的に使うとされている。
飲み薬を長期に使うと、顔が満月のように丸くなるムーンフェースという症状や、糖尿病、副腎不全、小児では成長障害の恐れもある。
しかし、神奈川県立こども医療センターや国立小児病院などでは、他院で飲み薬を長期間服用した結果と思われる副作用の患者が徐々に増えている。日本皮膚科学会にも、「処方されたが大丈夫か」といった質問がよせられている。こども医療センター小児科部長の栗原和幸さんは「水面下ではかなりの件数があるのでは」という。
塗り薬に拒否反応強く
背景には、一九八〇年以降ステロイドの塗り薬による副作用が問題になり、患者や保護者に拒否反応が強いことがある。このため、患者には抗アレルギー薬のように説明されたり、薬局の説明文書でも「炎症やアレルギーを抑える薬」と書かれて処方されることがあり、ステロイドを含む薬と分からないという。
「患者が嫌がるからといって、代わりに、副作用の格段に強い飲み薬を十分な説明もなく安易に使うというのでは本末転倒。医師の側に重大な問題がある」と栗原さん。
厚生労働省の指示で製薬会社は十月、医療機関に注意を徹底するよう文書で呼びかけた。また、日本薬剤師会もホームページや会報誌で、会員向けに情報提供を始めた。
ただ、内服薬を長期に使っている人が急に中止すると、自分でホルモンを作り出す働きが低下していて危険な場合がある。専門医や皮膚科学会相談口(ファックス076-234-4274、メールatopic@med.kanazawa-u.ac.jp)に相談する。

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害薬「皮炎霜」

アトピー未承認薬に最強ステロイド (読売新聞 2001年9月20日(木)の記事より)
アトピー性皮膚炎への効果をうたった未承認の中国製塗り薬に、最強のステロイド(副腎皮質ホルモン)剤が混ぜられていることがわかり、副作用被害も出ている。 医療情報部 田村良彦
「患者心理につけ込み成分偽る」
「民間療法利用、慎重さが必要」
「ステロイドは入っていないからと知人に紹介されたのですが、あまりによく効くので、かえって不安です」
日本皮膚科学会のアトピー性皮膚炎治療の相談窓口には、今春ごろから、こんな患者からの問い合わせが相次いだ。
日本では未承認の中国製塗り薬で、個人輸入代行の業者を通じて売られたり、医師から処方されたりしているものが、少なくとも数種類あった。「中国の秘薬で、ステロイドを含まずまず安全」と宣伝しているのが特徴だ。
中でも日中合弁企業による「日本向け限定品」と称して売られていた「皮炎霜」という軟こうについて、学会は製薬会社に成分分析を依頼。その結果、五段階の強さに分類されるステロイド外用薬のうち、最も強力な種類の薬が含まれていた。学会担当理事の竹原和彦・金沢大教授は「中国では成分表示義務がないことを隠れみのに、虚偽広告をした詐欺的商法」と批判する。
学会のアトピー性皮膚炎の治療ガイドラインでは、この最強ランクの薬は、重症の中でも特にしこりになったような部位にのみ限局的に使い、小児はもちろん、大人でも薬を吸収しやすい顔面には通常使用されない。副作用が強いためで、漫然と使えば皮膚が委縮して薄く、赤ら顔になり、視力が失われる緑内障の危険もある。
今月初め、皮炎霜を販売していた県内の業者に、福岡県が販売中止と自主回収を指導した。皮膚学会から十四日、実態解明を要望された厚生労働省は、他の類似薬についても調査するよう都道府県に指示した。
薬事法では未承認の医薬品を国内で販売することは禁止しているが、医師や患者が自己責任で使うことまでは制限しない。これが、個人輸入代行業者などを通じ、未承認の薬が広く出回る抜け道になっている。
ただ、たとえ福岡県の業者のように直接販売しておらず、形式上は個人輸入代行業であっても、ホームページなどで未承認薬を広告していれば、薬事法違反であり、指導対象になる。
アトピー性皮膚炎の治療は、一九八〇年代ごろから、ステロイド外用剤の乱用による副作用被害が問題となった。同省研究班や皮膚科学会による治療ガイドラインが近年相次いで発表され、ステロイド外用剤の適切な使用が薬物治療の基本とされているが、患者の「ステロイド不信」は根強い。
できればステロイドは使いたくないという患者心理につけ込み、その実は最強ランクのステロイドを含んだ薬を偽って売っていた点で、今回のケースは悪質きわまりない。
皮膚炎は、民間業者による販売だけでなく、一部の医療機関でも医師が個人輸入して処方している。昨年春から千人の患者に使ったという内科クリニック院長は「あまりに効きすぎるので(ステロイドではないかと)怪しいとは感じていた。成分を確かめなかった自分に甘さがあった」と、今さらながら反省を口にする。
だが、竹原教授は「知らなかったでは済まされない。成分の分からない薬を患者に使うこと自体が、倫理的に問題ではないか」と指摘する。効果や安全性の確かな治療をすべき医師が、安全性の疑わしい薬を使うことで、治療の混乱を拡大させた責任は大きい。
既に学会には、顔面に重い皮膚炎の副作用が出た、という被害報告が寄せられている。"夢の特効薬"といった民間療法に安易に飛びつくことの危うさを、患者の側も改めて肝に銘じる必要がある。

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代替医療の功罪

「代替医療」高まる関心 (読売新聞 2001年8月22日(水)の記事より)
ハーブ・整体・アロマテラピー・・・
医療関係者も勉強会
「選択肢の一つ」効果期待
ハーブや健康補助食品、アロマテラピーといった「代替医療」への関心が高まっている。大学医学部では、学生への教育に取り入れるところも出てきた。一方で、「難病が治る」といった効果をうたう怪しげな治療もある。現代医療が進歩する中で、なぜ今、代替医療なのか−。(医療情報部・渡辺勝敏)
横浜市の鳥居泌尿器科・内科は、前立せん肥大や、ぼうこう炎の患者に、通常の治療のほか、アロマテラピー(芳香療法)も行っている。ラベンダーなどの香料の油を薄めて腹部に塗り、もみほぐす。「アロママッサージ」だ。
院長の鳥居伸一郎さん(45)は「既存の薬があまり効かない場合に、選択肢の一つとして提案している。頻尿などの症状には精神的な要素も関係するので、効果は期待できる」と説明する。
代替医療は、医療機関で通常行われる治療以外のもの(下記)を指す。数千年の歴史を持つ伝統医療から健康補助食品、心に働きかける方法など様々だ。
漢方薬の一部などを除けば、ほとんどは効果に科学的な根拠が見いだせないため、医療現場で無視されてきた。ところが、実際には多くの患者が代替医療を利用している。
聖マリアンナ医大(川崎市)病院の入院患者へのアンケートでは、約半数が健康補助食品や整体、鍼などを利用した経験があった。
これを踏まえ、昨年から同大と慈恵医大(東京都港区)は、医学部生らに代替医療の概要の講義を始めた。聖マリアンナ医大は、医師や看護婦らへの勉強会も毎月開催している。
慈恵医大健康医学センター長の和田高士さん(45)は「薬との相互作用で悪影響が出る食品類もある。医師は、そうした知識を持つ必要がある」と説明する。
セイヨウオトギリソウというハーブは、ある種の気管支拡張薬や血液凝固阻害薬と一緒に摂取すると、薬の作用を低下させる。旧厚生省は昨年、投薬の際、このハーブを含む食品を取らないよう、薬の説明文書を改定させた。
代替療法の広がりについて和田さんは「検査データに表れなくても、疲れやすい、足がだるい、口が苦いなどの症状がある場合、代替医療が役に立つこともある。ナイフとフォークだけではなく、はしも使ってみようということ」と話す。
相談・苦情　1万件も
「効かない」「本当なのか」
不安解消へ「認定医」制度導入
代替医療に関する苦情も少なくない。「ダイエット食品を利用しているが、やせない」「病気が治るというが、本当か」など、国民生活センターには健康補助食品に関する相談だけで年間1万件以上が寄せられる。
聖マリアンナ医大で代替医療を講義する医師山本竜隆さん(34)は「高価だから効くというわけではない。安価で取り組みやすい治療法を、信頼できる医師と相談しながら続けることが大切」と指摘する。
患者の苦情や不安にこたえるため、代替医療の振興を目指す「日本代替・相補・伝統医療連合会議」(理事長・渥美和彦東大名誉教授)は、年内に認定医制度を設ける。
代替医療の実践やアドバイスができる医師を業績などを基に審査。認定証を交付し、公表する。渥美さんは「信頼できる医師を紹介してほしいという問い合わせが多い。その声にこたえたい」と狙いを語る。
認定医制度が定着したら、医師以外の職種を対象とした「認定師」や「認定施設」も作っていく予定だ。
代替医療への関心の高まりは、先進国に共通している。西洋医学は感染症など急性の病気には成果をあげたが、すっきり治らない慢性疾患では限界も見えてきた。代替医療の利用は、わらおもつかむ患者の気持ちの表れでもある。
米国では、九二年に国立衛生研究所に代替医療研究室が設立された。米国医師会も、個々の治療法の科学的根拠の有無や期待される効果などについて、情報提供している。イギリスやフランスなどでは、分野によっては保険が適用される治療法もある。
渥美さんは「西洋医学と代替医療を統合し、一人ひとりに合った新しい医療を作りたい」と言い、学術研究のほか、代替医療教育を行う大学の設立も検討しているという。
代替医療の種類(日本代替・相補・伝統医療連合会会議まとめ)
【伝統医学】漢方、鍼・きゅう、ユナニ(ギリシャ)、チベット医学、ホメオパシー、自然療法、温泉療法
【手を用いる方法】マッサージ、指圧、柔道整復、カイロプラクティック、オステオパシー、リフレクソロジー
【ライフスタイル・食事・ハーブ】ライフスタイル改善、食事療法、ハーブ、アロマテラピー、健康補助食品、水、ビタミン、ミネラル
【心身療法】精神療法、心理療法、催眠療法、バイオフィードバック、めい想、カウンセリング、サポート療法、芸術療法、音楽療法
【その他】磁気療法、気功、ヨガ、その他エネルギー療法
「悪徳代替医療の見分け方」(聖マリアンナ医大・山本竜隆医師による)
・「何にでも効く」「これだけすれば大丈夫」とうたっている
・特定の人以外はできない方法(教祖のような存在がいる)
・高価である
・科学的根拠または理論が全くない
・歴史がない
・マイナスの側面を伝えない
・他の医療体系を批判する

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