梅雨前線が居座って、はっきりしない天候が続く。例年ならもうすぐ梅雨明けだというのに、日中でも少し肌寒く感じられるほどだ。
　自治会の総会が開かれた。田舎暮しブームの影響か、自宅を建て移り住んだり、別 荘生活を楽しむ人が年々増えている。しかし、会員の高齢化が進み、大半が年金生活。会費や固定資産税が負担となり、土地を売却してしまう人も多く、会員数減少に歯止めがかからないのが現状だ。
　そんな中で、最近特に目立つようになったのが、高齢会員を狙った詐欺まがいの悪どい商売。原野商法の二次被害の話題が新聞記事になったが、これも高齢者をターゲットにしたものだ。
　「雑木を伐って整地すれば、宅地として高く売却できますよ」などと話を持ちかけて伐採契約をかわす。かなり高額な費用を請求されるが、土地が売れれば元がとれると思い、つい契約をしてしまうケースが多い。実際には伐採をしただけで、売り先を斡旋することはほとんどない。更地で放置された土地は、あっという間に背丈ほどの雑草に被われ、見るも無惨な姿になる。地目が宅地になるので固定資産税が高くなってしまうというおまけ付きだ。
　つぎは測量商法の典型的なケースだが「隣接地の測量依頼があったので、 境界線等の承諾などお尋ねしたいことがある」などと往復ハガキが舞い込む。記入して返信すると担当者が訪ねてきて「実測図を作ると登記上の面 積と異なる場合もあり、境界線をはっきりさせた方が良い。実測図が無いとなかなか売れないし、いま一緒にやると お安くなりますよ。」と言葉巧みに契約を結ばせる。もちろん通常の測量よりはるかに高い料金を請求してくる
。 　いずれにしても、契約書を交わして、それなりの作業が行なわれれば詐欺とはいえない。土地所有者の心理をついた実に巧妙な手口だ。別 荘地に住む者の一人として、いいようのない憤りを感じるが、それぞれが騙されないように気をつける以外に手の打ちようがない。
　自然環境の豊かさとは裏腹な、別荘地の現実である。。

（05.7.17掲載）