日蓮は、鎌倉時代に法華経を中心とした仏教に帰依しないと、日本 が危ないと、「立正安国論」を書いた。これと同じことを書く必要 になってきたようだ。もちろん、球とは地球のことであり、日本で はなく、世界についてである。 津田より ０．新しい日蓮の必要性 父の葬式を本門仏立宗の僧侶に頼んでおこなった。お話の機会がで きたので、中東情勢などを見ると、世界は混乱の中で今後大変なこ とが起こり、一神教のキリスト教、ユダヤ教とイスラム教シーア派 とスンニ派の戦いが起こる可能性が高いと僧侶に話した。 その状況をヨハネの黙示録などに書いてあり、この世界は滅亡する ことになっている。そして、新しい世界ができる。しかし、仏教で は末法の世になり苦難の時を迎えるが、その時に再度、釈迦が生ま れてきて立て直し、輪廻転生が永遠に続く。 日月神示にも日本の津波や火山が爆発して、最初に日本が苦難な状 況になり、続いて、世界は苦難の時を迎えるとあるが滅亡ではなく 、日本の考え方を世界に広めていけば助かる。とある。 日本は、２０１１年３月１１日の東日本大震災、続いて福島原発の 崩壊で、すでに苦難の時を迎え反省をして脱金権主義になり、若者 から老人までボランティア活動が盛んになり、バブル期のようなカ ネ・カネという感じではなくなった。しかし、まだ反省が足りない と火山の爆発という試練が来る。その日本への試練が過ぎると、世 界の各地で日本以上の試練が起きると日月神示にある。 しかし、日本以外の世界の試練は、火山の爆発もあるが、それ以上 に戦争や核爆発などの破滅的な人災になるような気がする。 核廃絶を目指すＮＰＴ再検討会議で、指導者の長崎・広島への訪問 を要請する文案を中国が削除して、かつ会議自体が決裂したことで 、核兵器の拡散が止まらなくなった。世界は、核兵器を敵国が持つ なら、自国も待つ必要がある重要な兵器になったのである。 この核が拡散する分、核兵器が使用される機会が増えることになる。 特に中東ではイスラム国が２年以内にパキスタンから核兵器をもら うという。パキスタンの軍事情報部は、タリバンを支持しているこ とは有名である。 そのパキスタンは、イランが核武装したら、サウジアラビアに核兵 器とミサイルを売り渡す契約を結んでいる。ということで、サウジ とイラン間、イランとイスラエル間、イスラム国とイランやサウジ との間など、中東に核が拡散したら、その使用の可能性は飛躍的に 高まることになる。 中東の紛争は、米国のイラク・フセイン政権を崩壊させたイラク戦 争を起点として、その後の「アラブの春」など欧米が進めるイスラ ム教地域の改革運動が輪をかけたのである。 反欧米的な雰囲気が民衆にあり、欧米が中東に介入すると、それに 反発するイスラム教徒が多いからである。一神教同士は敵対的であ り、そのために反欧米のイスラム国ができ、かつ構成メンバにイラ ク・フセイン政権の軍部関係者が多いのである。 イスラム教とキリスト教、ユダヤ教の一神教社会は、今後の核戦争 の引き金を引く要因になるのである。 世界は、仏教やヒンズー教などの多神教に帰依しないと大戦争にな り、苦難の時を迎え、滅亡の危機になる。しかし、ヒンズー教は、 インドの土着性が高く、他民族には広がらない。これに比べて、仏 教は、禅、上座部仏教、大乗仏教など多くの宗派があり、それが世 界展開をしている。国際性をすでに仏教は持っている。 ということで、新しい日蓮が必要になり、仏教に帰依しないといけ ないという「立正安球論」が必要になっているのである。 １．仏教は末法の時代に しかし、仏教も末法の世と言える時代になっている。法華経とは大 乗仏教の教えの集大成した経典であり、「方便品第二」には、みん な一人ひとりが仏になれる、そしてどのような人でも「仏の心」（ 仏性）が備わっているという。 また、私たちの心のなかに１０の世界が備わっていると説かれ（十 界互具）。それは「地獄・餓鬼・畜生・修羅・人間・天上・声聞・ 縁覚・菩薩・仏」の世界。これらが、お互いに関わり合い、私たち の一つの思いを成り立たせている。これは完全な唯識である。 「如来寿量品第十六」では、「過去・現在・未来を超えて、永遠の 存在であるお釈迦さまは、私たちをいつも近くで見守り、助けてく ださる」と。 全ての生きとし生けるものの"いのち"と、お釈迦さまの"いのち"は つながっている。だから、私たちの心のなかにも、"仏"がいると。 これは華厳である。 仏を恋慕し仏さまを信じれば、必ず救いの手をさしのべてくださる だと。これは自力本願そのものである。自分の中の仏が自分を救う のである。 人はもちろん、動物にも草木にも大地にも"いのち"がある。この"い のち"を、遥か昔から脈々と「仏のいのちを継いできたもの」と受け 止め、「ありがたい」と敬いと感謝の思いで、「合掌する」と。 などというが、これは心理学、脳科学の世界で証明できる状態にな り、仏教を信じることから、学び知ることが重要になってきて、そ して、その上に修行と実践することが重要なのである。 法華経を十分、科学的に分析できることになっている。しかし、仏 教の問題点は、宗派が固まり競争があり、インド仏教のような宗派 間での知識の流通が起きていない。固まってしまって、仏教理論を 発展させる方向ではないことである。 仏教を末法の時代から再度、再興するには、現代人が納得する方法 を見つけて、それをトリガーに発展させることである。 そのためには、柔軟に仏教を考えることが必要になってきたと見る 。日本が末法の世では、世界を救えない。まず、日本で仏法を改革 して、新しい釈迦が出てきて、現在風な教えにして再興することで ある。そこから始まる。 ２．世界への布教活動 仏教は、日本では古臭いと敬遠されているが、世界を見ると仏教的 な行いは、広まる方向である。それは仏教が脳科学的に正しいので 、一人一人が教えを実感できることによる。 人間がどう考えるのかを突き詰めたのが仏教理論であり、現代の心 理学であり、脳科学なのであるから実感できるのである。一神教は 外部に神を見るので、人間の心理とは違うことになり、どうしても 強制力が必要になる。それがいろいろな行動の規則であり、食物規 定になる。 仏教は規定が少ない。八正道しかない。社会規定は仏教ではなく、 論語が規定した。一神教は社会規定も宗教が行っている。このよう に、人間心理に沿っているので仏教は規定が少なくても宗教になる のである。 環境規定は神道があり、この３つの規定で日本は出来ているので、 規定の多くが仏教ではないので、世界展開しやすいのである。規定 のほとんどをその社会の規定にして同化できるからで、神仏融合の 逆転版を作れば良い。イスラム教と融合した仏教的なイスラム教を 作れる。 キリスト教的な仏教としては、弟子丸禅師がキリスト教の修道院に 禅を広めたことで証明できる。仏主融合である。瞑想の方法として 、禅をキリスト教の中に入れてしまった。しかし、修道士たちは、 仏教を信じているとは思わずに、キリスト教に帰依していると思っ ているはずである。 日本人は、自国の良さがわからない。仏教も同様であり、その良さ が実感できない。日本人はその意味では、一番やっかいな人達であ るが、ここに新しい仏教を浸透できれば、世界でも簡単に浸透でき ることになる。 さあ、どうなりますか？ ＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝ 日本の反核運動が世界の現実と向き合うべき時 「核軍縮」「核廃絶」など、どこ吹く風の国際社会 2015.6.10（水） 古森 義久 JBPRESS 日本の反核運動もついに国際的な現実の厳しさに直面したようだ 。広島、長崎の体験を基に核廃絶を叫んでいればこの世界から核兵 器がなくなるという基本姿勢があまりに空疎であることが、改めて 証明されようとしているのだ。 日本が経験した被爆の悲惨さは、もちろん全世界に向けて訴えら れなければならない。人類史上、初めて核兵器の直接的な被害者と なった広島や長崎の人たち、そして、その後継世代の人たちの実情 や心情を世界にアピールし、将来に引き継いでいくことは日本の歴 史的な使命とさえ言えるだろう。 しかし、それを踏まえたうえであえて述べるならば、日本のこれ までの反核運動は、国際社会で現実に存在する核兵器とその脅威に よって否定されてしまったと言えよう。最近の2つの出来事によって 、それが避けられない現実として被爆国の日本に突きつけられたの だ。 日本の被爆国としての訴えを否定する中国 第1にはこの5月、広島、長崎の被爆地としてのアピールに中国が 正面から反対を表明したことだった。 ニュヨークの国連本部で開かれた「核拡散防止条約」（NPT）再検 討会議の最終文書に、日本政府は「各国指導者に広島と長崎への訪 問を呼びかける」という文言を入れることを求めた。もちろん核兵 器の被害を訴え、核廃絶に役立てるという意図だった。この案には 同会議で発言した約10カ国の代表のすべてが賛意を表した。 ところが、これに中国が反対した。「日本は自国を第2次世界大戦 での加害者ではなく被害者として描こうとしていることには同意で きない」という主張だった。最終文書では結局中国の主張が通って 、日本案は削除された。少なくとも中国は、日本を原爆投下の被害 者として認めないというのである。 日本の反核運動は今まで中国に矛先を向けることがほとんどなか った。しかし日本の反核運動が、後発の核兵器大国である中国によ って否定されつつあるという事実は重大である。 第2に、上記のNPT再検討会議自体が決裂したことだった。 この再検討会議は、核兵器の拡散の防止、そしてその削減を進め るために5年に一度開かれている。だが、今回の会議では、最終文書 の内容をめぐって核保有国と核非保有国が激しく対立し、文書自体 が不採択となった。そのうえ会議自体が決裂するという結果となっ たのだ。 対立の直接の原因は中東非核化構想だった。中東全域で核兵器を すべて禁止しようという構想である。 敵対するアラブ諸国に国家の保持を脅かされるイスラエルは事実 上の核兵器保有国だとされる。イスラエルにとっては、非核化が実 現すれば滅亡の危機に瀕するというわけだ。だから米国などイスラ エルを支持する諸国がこの構想に反対した。 だが、その背景にはそもそも核兵器を持つ国と持たない国との根 本的な対立が明白だった。会議では、核廃絶に具体的な期限を設け ようと非核国家側が提案したが、核保有国側から反対された。 中国には反核の主張がまったく通じない さて、この2つの出来事が明らかにするのは、現在の世界での核兵 器の効果である。つまり、多くの国家が核兵器を自国の防衛や存続 のために不可欠と考えているという現実である。特に日本にとって は、核兵器の被害を訴えることさえも中国から反対されたわけで、 事態は深刻だと言える。 その結果、日本の反核運動の皮肉な側面が露わになってしまった。 周知のように日本の戦後の反核運動は、日米同盟に難色を示し、 ソ連や中国という共産主義陣営を支持する左翼勢力に主導されてき た。 具体的には日本共産党や旧日本社会党が中核となる勢力である。 だから、核兵器の糾弾もその矛先は本来、日本を防衛するはずの米 国側の核兵器に向けられた。ソ連や中国の核を非難することは少な かった。「ソ連や中国などの社会主義国の核兵器は平和維持のため であり、非難すべきではない」という向きさえあった。 ところがその中国から、日本の被爆国としての訴えを否定された のである。これは日本の反核運動にとって、運動の意義の全面否定 にもつながりかねない重大な事態だと言ってよい。 そもそも、中国は自国の核兵器を美化し礼賛する国である。私が 産経新聞中国総局長として北京に駐在していた1999年10月、中華人 民共和国は建国50周年を祝った。その際、中国の核兵器開発に貢献 した科学者や軍人たちが中国政府から大々的に感謝され、表彰され た。「核兵器は素晴らしい」というわけだ。日本の反核の主張とは 、まさに黒と白のように正反対で、まったく相容れない。 戦後70年、ついに認めざるを得なくなった現実 日本の反核運動は、こうした中国の現実に対してなぜ座視を続け てきたのか。日本の反核運動は、中国が核兵器開発の達成を宣言し た1964年からこれまでの半世紀、中国を正面から具体的に非難した ことはないようだ。 だが、広島や長崎の被爆さえも意味がないと断じる中国の姿勢は 、日本の反核運動を根幹から否定していると言ってよい 今回のNPT再検討会議の決裂は、日本が被爆国として、核兵器の惨 禍をどれだけ強調し、核廃絶、核軍縮を声高く叫んでみても、核保 有国が実際に核を減らしたり、なくすことはないという事実の証明 だったとも言えよう。戦後70年にして、日本の反核運動にとって今 回の国際的な動きは、ついに現実を認めざるを得ない「真実の時」 が来たということではないだろうか。 NPT再検討会議での核保有国の言動は、それら諸国が核兵器を自国 の防衛や抑止に欠かせない手段だと見なしている事実を改めて鮮明 にした。国家安全保障を支える核兵器という概念である。 ただし、実は日本も、米国の核兵器の能力を「核の傘」として自 国の防衛に取り込んでいる。日本がもし他国から核兵器の攻撃や威 嚇を受けた場合、米国はその核戦力で日本を守ることを誓約し、そ れが潜在敵国の核の力の利用を抑えるという「拡大核抑止」の保証 である。 核兵器は使われなくても強烈な効果を発揮 国際政治において、核兵器を保持することは国家の地位やパワー までをも変えてしまう。NPT体制に入らず、米国などの反対を押し切 って核武装を達成したインドやパキスタンも、いったん核保有国に なったことで、米国はじめ国際社会からそれまでとはガラリと異な る態度で扱われるようになった。主要諸国は以前よりもずっと丁重 かつ慎重な態度で、インドとパキスタンに接するようになったのだ。 無法国家扱いされる北朝鮮も、さらにはイランも、核兵器の保有 に努めることで、米国などの主要国家に対して一定の存在感を誇示 している。 核保有国に対しては、他の核保有国をも含めて諸外国がみな極め て慎重な対応になることは明白である。核兵器は、たとえ使われな くても強烈な効果を発揮するのである。 この点について、ロシア問題の権威である袴田茂樹氏（新潟県立 大学教授）が6月8日の産経新聞に寄稿した論文で興味深い指摘をし ていた。「ウクライナが核兵器を（放棄せずに）保有していたなら 、その抑止力で（ロシアによる）クリミア併合もウクライナ東部の 紛争もあり得なかった」というのだ。ウクライナは旧ソ連邦内の共 和国だった時代は核兵器を保有していた。だが、ソ連崩壊とウクラ イナ独立の後、欧米各国などの圧力で核兵器を自主的に放棄したの だ。 こうした国際社会の現実を、日本の反核運動も、また国を挙げて その運動を支持してきた日本国民一般も、いやでも直視しなければ ならない時が来たようである。