SSO単離経済研究部門


歯止めのかからない失業率の上昇傾向によって、日本経済はますます物々交換に頼ることとなるであろう。 既にいままでの景気下降による地盤沈下は地方都市においてはより激しく、 札幌市澄川地区を例にとると深夜でさえコンビニバイトで時給800円を切っている。 こうした地盤沈下が地方より全国中枢経済地帯へと浸透し、 さらに景気回復の遅れから来年度中には消費者物価の約4万%のインフレーションが起こることが想定される。 以上のことより、換金物品の購入が単離経済に重要な行動と考えられる。 たとえばパスタなら1kg180円が買いのラインである。このラインを割れば、 ためらわずに買いのゴーサインを出すことが肝要である。一方、無機換金物品に目を転じると、 第1次大戦後のドイツにおいてはビール瓶、すなわちガラス資源を所有することが財テクの王道であったが、 それからの社会情勢および科学技術の進歩により、換金資源には若干の推移が起こるであろう。 つまり、公共投資抑制によるダム建設の中止、さらには核エネルギーへの嫌気により電力供給が減少することを考慮すると、 電気の缶詰と呼ばれるアルミニュームが注目株である。 空缶はリサイクルへ。アルミトップも洗ってリサイクルへ。

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