99/03/30 Ｅメールで感染の「メリッサ」ウイルスを捜査…米　読売新聞ニュース速報

【ワシントン２９日＝大塚隆一】電子メールを介して広がる新種のコンピューター・ウイルス「メリッサ」の感染が米各地で拡大、米連邦捜査局（ＦＢＩ）は本格的な捜査に乗り出した。

ウイルスを監視している米カーネギーメロン大の専門家チームによると、感染したコンピューターは週明けの二十九日にさらに増え、全米で数百社の十万台以上に達したとみられる。何らかの被害を受けた企業の中には、コンピューター大手のコンパックやハネウェルのほか、デュポン、ロッキード・マーチンなどの大企業も含まれるという。

このウイルスは「重要メッセージ」という表題で届く電子メールの中に潜んでおり、利用者のパソコン内の住所録を読みとって、五十人にウイルス入りの文書を勝手に送りつける。このため、メールのやり取りがねずみ算式に増え、最悪の場合、メールを管理するコンピューターが停止してしまうが、日本にもすでに上陸したことが明らかになっている。

ＦＢＩやインターネットの接続業者は、心当たりのない電子メールは開封しないよう警告している。[1999-03-30-10:43]

【ワシントン２９日共同】米連邦捜査局（ＦＢＩ）の米施設保護センター（ＮＩＰＣ）のバティス所長は二十九日、電子メールに重大な障害をもたらすコンピューター・ウイルス「メリッサ」について、コンピューター・ウイルスを伝染させることは犯罪であるとして、捜査を開始したことを明らかにした。　　　　　　　　　　　

バティス所長によると、ＦＢＩがメリッサによる被害の通報を受け始めたのは二十六日。大手企業やインターネット・プロバイダーから「重大な電子メールシステムの被害が起きている」との連絡が続いている。　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　所長は「メリッサ」が「重要なメッセージです」とのタイトルの電子メールを通して伝染することから、こうしたタイトルを受けた場合は、専門家のアドバイスを求めるよう呼びかけている。[1999-03-30-08:56]

【ニューヨーク２９日共同】インターネットを通じてまき散らされたコンピューター・ウイルス「メリッサ」による電子メール・システムの障害は週明け３月29日になって米各地で拡大、米連邦捜査局（ＦＢＩ）がメール利用者に警告を出したのをはじめ、インターネット接続業者（プロバイダー）が対応に追われるなどの騒ぎとなっている。　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　

米国で電子メールが通信インフラとして定着して以降、これほど広い範囲で電子メール・システムに障害を起こすウイルスがまん延したのは初めてとみられる。コンピューター二○○○年問題の影に隠れがちだったウイルスの危険性が、ネット利用の普及によって以前より大きくなっていることを示した。　　　　　　　　　　　　

コンピューター・ウイルスをモニターしている米カーネギーメロン大の専門家によると、「メリッサ」を含むメールを不用意に開くと、自分のパソコンにある文書が勝手に多数のあて先に送られてしまう。数百の企業で十万台以上のパソコンが感染した可能性がある。最初にネット上で話題になったのは３月２６日だが、週明けで企業活動が再開したのを機に、さらに被害が拡大する恐れが出ている。

ＦＢＩや、アメリカ・オンライン（ＡＯＬ）など大手インターネットプロバイダーは、電子メールの利用者にウイルスへの感染を警告。覚えのないメールをやたらに開かず、該当すると思われるメールは廃棄するよう呼び掛けている。　[1999-03-30-08:49]