三井の、研究内容について(2)

2021.05.08現在



 2000年代以前の著作等刊行物 (学会誌論文等を除く、既一覧にないもの):


調査報告書(三和総合研究所実施)
『欧米先進各国における中小企業政策の変遷と評価に関する調査』財団法人中小企業総合研究機構、2000.3

報告書
『第26回国際中小企業会議(トロント) 報告書』(木下博生、小川英次、田中コ夫、久富英司、大久保雅由ほかと共著)、日本中小企業国際協議会、2000.2

調査報告書
新しい創業の実態と今後の可能性 −女性と中高年起業家の研究』(下田健人、岩間勲二郎、白石隆仁と共著)社団法人中小企業研究センター、2000.3

調査報告書(日本貿易振興会委託)
『マイスター制度に関する調査研究』(織田正雄、粂野博行、高橋美樹堀潔と共著)財団法人中小企業総合研究機構、1998.3

調査報告書
製造業における開発型中小企業の市場戦略の課題』(大石芳裕、粂野博行、服部和彦と共著)社団法人中小企業研究センター、1998.3

事例調査報告書
『商工会地域における創業・新分野進出事例集』(荒井祐蔵、占部泰造、岡崎英治、斉藤毅一、佐枝幹彦、高木正次、高橋美樹、本阿弥光俊、村上義昭と共著)全国商工会連合会、1997.3

調査報告書
新規事業の育成に求められる施策』(小林靖雄、伊藤忠明、鹿住倫世、川名和美下田健人高橋美樹、山口栄一と共著)社団法人中小企業研究センター、1997.3

調査報告書
「創業」と「エンタープライズ・カルチャー」の研究』(福田敦、須藤均と共著)社団法人中小企業研究センター、1996.3

調査報告書
(吉田敬一、小川正博、大高徹二と共著、第一勧銀総合研究所実施)『都内中小製造業の研究(技術)開発の動向に関する調査報告書』東京都労働経済局、1996.3

調査報告(講演記録)
『中小企業政策理念研究会 −欧米諸国の中小企業政策に関する研究』(北嶋守、藤井盛夫、清成忠男、長谷川秀男、三浦敏、田渕進と共著)、財団法人中小企業総合研究機構、1997.3

調査報告書
『時短推進事例集』(宮本芳昭、梶野照夫、鈴木養太郎、上田勝雄、角田謙治と共著)全国中小企業団体中央会、1997.2

調査報告書
『「技術・技能継承と技術者養成のあり方」に関する調査報告書』(森清、森和夫、大山勝也と共著)、財団法人社会経済生産性本部、1996.3

診断調査報告資料
『下諏訪町電機・機械工業産地診断資料』(長野県中小企業総合指導所実施、山口光彦、依田光彦、成沢二四男、樋口良雄、宮下純一、黒河内彰ほかと共著)、長野県中小企業総合指導所、1996.1

調査報告書(全国中小企業団体中央会補助事業)
『労働環境改善フィージビリティー調査事業報告書』(商工総合研究所受託 臼井明、金木茂治、大塩俊、八雲善照、坂井弘太郎と共著)、全国いか加工業協同組合、1995.3
 
調査報告書
『「中小企業の女子労働力活用による生産性の向上の実態調査」に関する調査報告』(森清、清家篤、江上節子、大山勝也、大山麻知子と共著)、財団法人社会経済生産性本部、1995.3
 
調査研究報告
『中小企業の「知的財産権戦略」とネットワーク企業間関係の課題』(高橋美樹、中島和美、田辺明彦と共著)、社団法人中小企業研究センター、1995.3
 
研究報告
『中野区産業振興ビジョン(提言)』(中野区産業活性化懇談会、鵜飼信一、村田光男、藤井英喜、小木曽道夫ほか)、1994.3

調査研究報告書
『ボーダーレス時代における中小企業の国際的連携に関する研究[中間報告]』(井上弘、大橋正義、曽我稔、岡山晄生、R.J.Hannon、中上崇、黒瀬修宏、川端伸清、和田耕治と共著)、中小企業事業団中小企業研究所、1994.3
 
調査研究報告
『新規開業促進、中小企業間ネットワーク推進のための政策的サポートに関する研究』(大坪秀人、中尾久、福田敦、中嶋伸一郎と共著)、社団法人中小企業研究センター、1994.3
 
調査報告書
『「中小企業の高年齢者活用による生産性の向上」に関する調査報告』(森清、清家篤、大山勝也と共著)、財団法人社会経済生産性本部、1994.3
 
調査研究報告(中小企業事業団委託)
『中小企業における快適企業のあり方に関する研究』(川喜多喬、下田健人、竹原あき子、柳瀬雄二、中村稔と共著)、社団法人中小企業研究センター、1993.3
 
調査報告書(中小企業庁委託)
『商工組合の組織及び事業活動の現状と今後の方向に関する調査報告書』(古川浩一、瀬川泰一、磯野光雄、大内孝典、徳武正人、井上正一、柳瀬実と共著)全国中小企業団体中央会、1993.3
 
報告書
『第19回国際中小企業会議(ワルシャワ) 報告書』(小川英次、桑原茂樹、松尾隆徳、佐野泰彦ほかと共著)、日本中小企業国際協議会、1993.2
 
調査報告書(東京都世田谷区委託)
『世田谷区工業活性化プランに関する調査経過報告書』(社会工学研究所実施、鵜飼信一、小川正博、関満博、高橋駒雄、峯元啓光と共著)、1992.3

調査報告(中小企業庁委託)
『中小企業の労働時間短縮推進事例集(非製造業編・海外事情編)』(水野武、高城寛、伊藤公一、秋山冠、田中弘、住吉輝男、渡辺靖夫と共著)財団法人商工総合研究所、1991.3
 
調査報告
『中小企業施策の国際比較研究(EC加盟国・イギリス編)』(太田進一、濱田康行、渡辺幸男と共著)、中小企業事業団中小企業研究所、1989.3
 
研究報告
『21世紀産業社会における都市型工業のあり方』(東商工業部会ワーキンググループ、内田茂、上野和彦、小島工、小松善雄、山田嗣、渡辺孝ほか)東京商工会議所、1988.9
調査報告
『下請分業生産システムに関する調査研究』(佐藤芳雄、池田正孝、清?一郎、港徹雄、河崎亜洲夫と共著)、財団法人機械振興協会経済研究所、1986.5
 
調査報告
『昭和59年度 東京都地場産業実態調査報告書 グラビア印刷業』(国民経済研究協会受託)、東京都労働経済局商工部、1985.2
 
提言報告
『東京の工業の再創造 −魅力ある都市づくりをめざして』(東京商工会議所産業部 佐藤芳雄、尾島俊雄、早川一也、山田嗣、垂水弘夫、神谷一雄ほかと共著)東京商工会議所、1985.7
 
研究報告
東京都『地場産業振興ビジョン 軽印刷業』(指定組合.東京軽印刷工業会)、1984.12
 
調査報告
『欧米諸国の中小企業に関する研究(イギリス編)』(池田正孝、佐藤芳雄、伊藤公一、大林弘道、渡辺幸男と共著)、中小企業事業団中小企業研究所、1984.3
 
調査研究報告書(中小企業事業団委託)
『中小企業における生産システムの変革と展望』(吉川弘之、伊東誼、古川勇二、斉藤義夫、吉田嘉太郎、奥村昌之、木村浩哉、和田龍児、島吉男、浅野克彦、八ッ橋武明、熊沢孝、吉岡邦夫、山本幸夫と共著)、社団法人中小企業研究センター、1983.2
 
調査研究報告書(中小企業事業団委託)
『転換先業種からみた中小企業の事業転換成功の諸条件』(加藤誠一、礒部浩一、波多野敦と共著)、社団法人中小企業研究センター、1982.3
 
調査研究報告
『電子部品工業における構造変化と80年代の生産・分業体制』(白旗紀樹と共著)、社団法人中小企業研究センター、1981.3
 
調査報告
『昭和55年度 東京都地場産業実態調査報告書(1) 総論編』(国民経済研究協会受託、中山金治、福島久一、永山利和、草原光明、小松善雄、広江彰、阿部克己と共著)、東京都労働経済局商工部、1981.3
 
調査報告
『昭和55年度 東京都地場産業実態調査報告書(2) 電気照明器具、建築用金物、光沢化工紙、金属プレス、ガラス食器、プラスチック製品』(国民経済研究協会受託、中山金治、福島久一、永山利和、草原光明、小松善雄、広江彰、阿部克己と共著)、東京都労働経済局商工部、1981.3
 
調査報告
『昭和55年度 東京都地場産業実態調査報告書(3) アクセサリー、木製家具、スポーツ用品、パン』(国民経済研究協会受託、中山金治、福島久一、永山利和、草原光明、小松善雄、広江彰、阿部克己と共著)、東京都労働経済局商工部、1981.3
 
調査研究報告
『ホビー産業の展開と動向』、社団法人中小企業研究センター、1980.3
 
調査研究報告
『生産分業体制における中小企業の役割りに関する調査報告書』(佐藤芳雄、中山金治、一寸木俊昭、大島卓、渡辺幸男と共著)、社団法人中小企業研究センター、1980.3
 
調査報告
『昭和52年度 港区中小企業実態調査報告書』(佐藤芳雄、市川英男、篠塚芳三、大淵潔、岡崎英明、見元朝雄、近江谷鎮八郎、有本弘、菊永孝彦、渡辺幸男と共著)、東京都港区役所、1978.3
 
調査報告
『家内労働の実情 東京都家内工業業種別実態調査結果報告書』(佐藤芳雄、池田正孝、伊藤公一、大林弘道、渡辺幸男と共著)、東京都労働局、1977.3
 
調査報告
『都市・複合型消費財産業の現状と展開方向 台東区産業基礎調査』(国民経済研究協会受託、石川久雄、梨本雅光、罍正吉、永山利和、小松善雄、宮沢京子、池田正孝、福島久一、草原英明、森田彦一と共著)東京都台東区、1976.3
 
調査報告
『港湾産業再編成下の東京港における港湾労働実態調査』(国民経済研究協会受託、永山利和、梨本雅光、小越洋之助、山本補将、名島和子、猿田正機、広江彰と共著)、東京都港湾局、1973.3
 
 

その他 (雑誌掲載等)

「産業再編と労働市場 −その構造変化の意味するもの」『人間と教育』第27号(民主教育研究所)、2000.9 

「ベンチャービジネスと新しい社会経済システム」『経済セミナー』第548号日本評論社)、2000.9 

「「競争上の不利の是正」はEUの共通認識」『前衛』第727号、2000.8

「情報化の進展と企業 −インターネットはなにを問いかけたのか」『中小公庫マンスリー』第47巻7号(中小企業金融公庫調査部)、2000.7 

「ヨーロッパの中小企業 第12回 EUの拡大と中東欧の将来」『Monthly Report(国民金融公庫調査月報)』第471号、2000.7
 
「ヨーロッパの中小企業 第11回 ヨーロッパの「首都」ブリュッセルに象徴されるもの」『Monthly Report(国民金融公庫調査月報)』第470号、2000.6
 
「ヨーロッパの中小企業 第10回 北欧の小国デンマークの中小企業政策」『Monthly Report(国民金融公庫調査月報)』第469号、2000.5
 
「ヨーロッパの中小企業 第9回 ドイツ経済と中小企業」『Monthly Report(国民金融公庫調査月報)』第468号、2000.4
 
「ヨーロッパの中小企業 第8回 経済回復めざましいオランダの「知恵」」『Monthly Report(国民金融公庫調査月報)』第467号、2000.3
 
「ヨーロッパの中小企業 第7回 欧州の「南北問題」と南欧の近代化政策」『Monthly Report(国民金融公庫調査月報)』第466号、2000.2
 
「中小企業のインターネット対応 「販売」と「企業間取引」」『月刊 ASAHI BUSINRESS CLUB』(朝日生命)第46号、2000.2
 
「ヨーロッパの中小企業 第6回 欧州で大モテの新製品のニッポン上陸記」『Monthly Report(国民金融公庫調査月報)』第465号、2000.1
 
「「企業家」ブームと中小企業の現実」『中小商工業研究』第62号、2000.1
 
「対談 活力ある中小企業の育成と創業の実現には」(木下博生氏と)『社団法人中小企業研究センター年報』99年号、1999.12

 

「ヨーロッパの中小企業 第5回 成長するフィンランド経済」『Monthly Report(国民金融公庫調査月報)』第464号、1999.12
 
「ヨーロッパの中小企業 第4回 欧州での中小企業団体の活動」『Monthly Report(国民金融公庫調査月報)』第463号、1999.11
 
「ヨーロッパの中小企業 第3回 欧州における中小企業の定義と中小企業白書」『Monthly Report(国民金融公庫調査月報)』第462号、1999.10
 
「ヨーロッパの中小企業 第2回 アイルランドで健闘する日本の中小企業」『Monthly Report(国民金融公庫調査月報)』第461号、1999.9
 
「ヨーロッパの中小企業 第1回 スシバー大流行に先べんをつけた女性」『Monthly Report(国民金融公庫調査月報)』第460号、1999.8

「『企業間関係』に踏み込む英国中小企業政策」『社団法人中小企業研究センター年報』、98年号、1998

「欧州連合の「中小企業政策」の現段階」『商工金融』第48巻2号、1998.2
 
「欧州中小企業に見る「創業支援」の現状 −『欧州中小企業白書』より」『中小公庫月報』第45巻1号、1998.1
 
「中小企業 激動から、新たなスタートへ」『労働経済局月報』1998年1月号(東京都労働経済局)、1998.1
 
「パネルディスカッションU 欧米各国の中小企業政策」(原聰、二場邦彦、谷山治雄、永山利和氏と)『つくろうわがまち 日本の未来 −第10回中小商工業全国交流・研究集会 報告集』第10回中小商工業全国交流・研究集会全国実行委員会、1997.11

「欧州中小企業の実態と政策課題」『ジェトロセンサー』第563号、1997.10
 
「「創業支援」の課題と現状 −わが国での最近の動向と日欧比較」『商工金融』第47巻8号、1997.8

「増勢続く欧州の中小企業」『中小企業振興』第718号、1997.8
 
「はじめに」中野区産業振興推進会議『中野区産業振興推進会議報告』、東京都中野区、1996.11

「インターネット時代の企業経営」『中小企業金融公庫月報』第43巻10号(中小企業金融公庫調査部)、1996.10

「明日への提言 新しいエンタープライズ・カルチャー(起業文化)の構築を」『中小公庫だより』第167号、1996.10
 
「中小企業の「開発活動」を考える」『Monthly Report(国民金融公庫調査月報)』第422号、1996.6
 
「「文化」としての起業」『中小企業振興』第685号、1996.4
 
「EU(EC)の中小企業政策を考える」『中小企業と組合』第608号、1995.10

「中小企業のネットワーキング」『自動車とその世界』(トヨタ自動車広報部)第265号、1995

「討論のまとめ 『下請業者の取引改善・仕事起こし』分科会」『きりひらこう!日本の未来とわたしのまち −第9回中小商工業全国交流・研究集会 報告集(U)』第9回中小商工業全国交流・研究集会全国実行委員会

「「創業支援」と公共政策の課題」『中小企業信用保険公庫月報』第38巻6号、1995.5
 
「EUの中小企業 欧州統合と中小企業政策」『企業診断』第42巻6号、1995.6
 
「「空洞化」問題と中小企業の「円高」対応策」『中小企業と組合』第597号、1994.11
 
「創業支援策の現状と課題 −欧米の実態との比較から」『商工金融』第44巻10号、1994.10
 
「企業家精神こそリスクは小さい ソフトな支援と実践の方法」『月刊 中小企業』第46巻8号、1994.9
 
「中小企業の国際化と欧州中小企業」『商工金融』第44巻8号、1994.8
 
「中小企業 −迫られる「構造変化」への対応」『エコノミスト 臨時増刊』第72巻20号、1994.5
 
「日本経済のリストラクチャリングと中小企業問題のゆくえ」『調査四季報』(社団法人東京都信用金庫協会)第16号、1994.4
 
「欧州中小企業と市場統合後のEC中小企業政策」『自由と正義』(日本弁護士連合会)、第44巻10号、1993.10
 
「中小企業 −"平成景気"の後遺症を背負う」『エコノミスト』第71巻5号、1993.2

「第19回国際中小企業会議(19th ISBC)に参加して」『中小企業と組合』第575号、1993.1

「”ポスト・バブル”のいま経営を見直す機会に」『商工だより なかの』(東京都中野区区民部経済勤労課)第51号、1993.1

「"ポストバブル"の1993年と中小企業団体への期待」『東軽工』(東京軽印刷工業会)第31巻1号、1993.1
 
「下請取引関係の重要性 −日本における下請管理の発展と今後」(第19回国際中小企業会議スピーチ)『商工金融』第42巻12号、1992.12
 
「「ホームオフィス」はどうすすんでいるか」『婦人通信』第399号、1992.10

「「日本的下請外注管理」の国際的移転」『商工金融』第42巻8号、1992.8
 
「EC統合で重要度増す中小企業政策」『エコノミスト 臨時増刊』第70巻28号、1992.7

「EC諸国における中小企業」『労働運動』第322号、1992.6

「90年代世界の枠組み・関係変化と中小企業の可能性 −「EC統合」と中小企業」『激変する中小企業の経営環境と信用金庫の対応 −信用金庫セミナー抄録』(社団法人東京都信用金庫協会)、1992.6
 
「ECとヨーロッパの中小企業」『ウェルフェア』(財団法人全労済協会)、第7号、1992.4
 
「中小企業 −廃業の増加と開業率の低下」『エコノミスト 臨時増刊』第70巻18号、1992.4
 
「目前に迫った「92年EC統合」と中小企業問題」『中小商工業研究』第30号、1992.1
 
「EC統合とヨーロッパの中小企業」『労働と経営』(財団法人中小企業労働福祉協会)第30巻1号、1992.1
 
「21世紀を展望する「中小企業研究」の課題」『商工金融』第41巻特別号、1991.12
 
「労働環境改善・時短問題と中小企業の立場」『商工金融』第41巻10号、1991.10
 
「「新規開業促進政策」の意義と課題」『調査四季報』(社団法人東京都信用金庫協会)第6号、1991.10
 
「創業促進政策のヒント 西欧における試みから」『Monthly Report(国民金融公庫調査月報)』第365号、1991.9
 
「変容する下請企業体質」『商工にっぽん』第503号、1991.8
 
「書評 渡辺睦『日本中小企業の理論と運動』」『経済』第328号、1991.8
 
「第17回国際中小企業会議(17th ISBC)について」『中小企業季報』第76号、1991.2
 
「90年代「3やめよう」宣言」『中小企業金融公庫月報』第37巻3号、1990.3
 
「EC統合と中小企業」『中小商工業研究』第22号、1990.3
 
「人材育成と東京の中小企業」『経済と労働 '90・経済特集T』(東京都労働経済局)、1990.2
 
「経済学部創立40周年 各界の研究者を招きシンポジウムも」『駒澤大学学園通信』第168号、1990.1

「ヨーロッパの中小企業政策 (研究会講演抄録)」『ニュウエラ』第2号、1990.1
 
「経済再建と労働者協同組合 −イギリスの見聞から」『賃金と社会保障』第1018号、1989.9
(『退職の記念に 「黒川教授退職記念の集い」記録集』、1989.10 にも収録)

「下請構造の変化と中小企業 −最近の「環境変化」と大企業の外注・下請管理政策の新局面」『商工金融』1989年7号、1989.7

「統合ECへ 活発化する中小企業政策」『エコノミスト』第67巻21号、1989.5
 
「21世紀を展望する「ひとづくり」への課題」『Up』第8号(東軽工能力開発推進委員会)、1989.1
 
「「中小企業新時代」の理念と現実」『商工金融』63年度7号、1988.10
 
「英国の中小企業と経済・社会」『経済』第289号、1988.5
 
「最近の英国経済と中小企業政策 −ロンドンからの一報告」『中小商工業研究』第8号、1986.9
 
「ワードプロセッサは何を変えるか」上下『東軽工』(東京軽印刷工業会)第288号・289号、1986.4/5
 
「官公庁の文書情報処理の今後」『軽印刷』第366、367号、(社団法人日本軽印刷工業会)、1986.2/3
 
「座談会 「工業等制限法」をめぐって」(佐藤芳雄、尾島俊雄、小林敦と共著)『三田評論』第867号、1986.2
 
「戦略的市場開発の構築」『軽印刷』第361号(社団法人日本軽印刷工業会)、1985.10
 
「講演 高度情報化社会と中小印刷企業」『中小印刷企業研究会報告』第3号、1985.5
 
「グラビア印刷業を考える」『グラビアジャパン』第59号(全国グラビア協同組合連合会)、1985.5
 
「講演 経済不況下における中小企業の労使関係」『第12回労使合同研究会の記録』(全印総連東京地連・東印懇)、1984.2
 
「技術革新の進展と印刷産業の現状」『経済』第248号、1984.12
 
「講演 大手印刷企業の経営と行動を考える」『職場に人間性の回復を 印刷大企業を考えるシンポジューム』(全印総連東京地連西部地区協議会)、1984.7

「講演 軽印刷業の将来ビジョン」『月刊 ニュープリンティング』第26巻7号、1984.7
 
「講演 軽印刷業の将来ビジョンを探る」『東軽工』(東京軽印刷工業会)第23巻7号、1984.7
 
「講演 需要変化、技術変化のもとでの印刷産業構造分析」『技研ニュース』(日本印刷技術研究所)第119号、1983.8
 
「座談会・軽印刷業の活路を探る」(豊嶋静也、原勲、長谷川好男と共著)『全商連資料』第256号、1983.4
 
「東京の工業集積の特徴と小零細層増加の要因」『経済と労働 57・経済特集T』(東京都労働経済局)、1982.11
 
「書評 中村秀一郎ほか『現代中小企業史』」『エコノミスト』第59巻24号、1981.6

「辞典項目 協業、工場、産業資本、小営業、単純協業、不生産的労働、労働の生産性」荒憲治郎・内田忠夫・福岡正夫編『経済辞典』講談社、1980.10

「雇用不安と階層的労働市場の再編成 −因島市造船産業離職者実態調査報告」(慶応義塾大学大学院黒川研究室 京谷栄二、廣江彰、阿部誠、岡沢勉、植野陽一と共著)『賃金と社会保障』第797号、1980.7
 
「造船不況による雇用・生活不安増大の実態 −石巻市造船離職者実態調査報告」(上・下)(慶応義塾大学大学院黒川研究室 猿田正機、京谷栄二、阿部誠、岡沢勉と共著)『賃金と社会保障』第766/767号、1979.3/4
 
「筑豊・田川における失対労働者の現状と役割」(上・下)(慶応義塾大学大学院黒川研究室 猿田正機、京谷栄二、阿部誠、岡沢勉と共著)『労働運動』第155・156号、1978.11/12
 

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